年収400万円はすごい？勝ち組？【手取りや生活レベル割合や仕事を完全暴露】

年収400万というとどういう生活をしている人を想像するでしょうか？年収400万円という金額は、日本の給与水準のちょうど中間あたりに位置する、多くの人にとって身近で現実的なラインです。すごいのか、勝ち組なのか、あるいは少ないのか——その評価は、性別・年代・世帯構成・住んでいる地域によって大きく変わります。

ここでは年収400万円の手取りや生活水準などを詳しく解説していきます。単に金額を並べるのではなく、どんな人にとって余裕があり、どんな人にとって厳しいのか、そして年収400万円から先を目指すにはどう動けばよいのかまで、できるだけ立体的に整理しました。

また年収400万円の人が就労人口のうちのどれくらいを占めるのかなども徹底解説していきます。自分の今の年収が、世の中全体・同じ世代・同じ性別の中でどのあたりに位置しているのかを知ることは、これからのキャリアや家計を考えるうえでの確かな出発点になります。

年収400万円の割合はどれくらい？

年収400万円稼いでる人の割合は以下の表のとおりです。

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

参考：令和3年分民間給与実態統計調査

年収階層別の割合（全体）

300万円以下	███████████████████	14.8％
400万円以下	██████████████████████	17.4％
500万円以下	███████████████████	15.0％
600万円以下	█████████████	10.5％
700万円以下	████████	6.7％
800万円以下	██████	4.6％
900万円以下	████	2.9％
1,000万円以下	██	1.9％

令和3年の民間給与実態統計調査によると、年収400万円以上の方の割合は、全体の46.4%と国内で働く半分以上の方が年収400万円未満となっています。表を見ると、400万円以下の層が17.4％と最も厚く、ここが日本の給与分布の「ボリュームゾーン」であることが読み取れます。

なお、年収401万円〜500万円以下の人口の割合は全体の15%程度です。400万円前後と500万円前後の層を合わせると、働く人のかなりの割合がこのレンジに集まっていることになります。言い換えれば、年収400万円は「特別に高くも低くもない、最も人口の多い標準的なゾーン」だといえます。

つまり現在の年収が300万円前後の人たちにとって、年収400万円のハードルは転職を検討する際に現実的な金額といえるでしょう。表の300万円以下の層と400万円以下の層を比べると、どちらも分厚い層を形成しており、ここを一段引き上げることは決して非現実的な目標ではありません。むしろ多くの人が実際に到達しているラインです。

男性だと平均以下だが女性だと高収入

国税庁が発表した民間給与実態統計調査結果では、男性の平均年収は540万円となっています。

男女別の平均年収と年収400万円の位置（万円）

男性平均	██████████████████████	540万円
本記事	████████████████	400万円
女性平均	████████████	296万円

全年代の平均年収なので自分の年代にもよりますが、男性全体の中でみると年収400万円は低所得に分類されるでしょう。図のとおり、男性の平均540万円に対して400万円は下回っており、同じ男性の中で比べると平均にはやや届かない位置になります。

なお女性の平均年収は296万円で、年収400万円の女性は高所得に含まれます。同じ400万円でも、男性か女性かという比較対象の違いだけで「平均以下」にも「高収入」にもなるわけです。これは、年収という数字を単独で見るのではなく、誰と比べるかをはっきりさせることがいかに大切かを示しています。ただしこのデータは正規雇用・非正規雇用の区別がありません。

正規雇用だけに限定した場合はもっと高い金額の平均になるでしょう。非正規雇用には短時間勤務や有期契約の人も多く含まれるため、平均値を押し下げる方向に働きます。フルタイムの正社員だけを取り出して比べれば、平均はさらに上がると考えるのが自然です。

なお女性の正規雇用で平均年収が400万円の方は現実的に高い給与ではないとも言えます。つまり「女性なら400万円は高収入」という見方は、あくまで非正規も含めた全体平均と比べた場合の話であり、正社員同士で比べると評価は変わってくる、という二面性を理解しておくとよいでしょう。

20代は平均的でも30代以上だと収入が低い

年代別に見ていくと、20代前半男性は284万円・女性は249万円が平均年収です。そのため20代前半であれば男女関係なく、年収400万円は高収入にふくまれます。

20代の平均年収と年収400万円ライン（万円）

20代前半男性	███████████████	284万円
20代前半女性	██████████████	249万円
20代後半男性	██████████████████████	404万円
20代後半女性	██████████████████	326万円

しかし20代後半になると、男性は404万円・女性は326万円と平均年収が大幅に増加します。図のとおり、20代後半男性は400万円のラインにちょうど届く位置まで上がってきます。

そのため男性は20代後半の時点で年収400万円に届いている・平均的であることが分かります。同じ400万円という金額でも、20代前半なら「高収入」、20代後半なら「平均的」と、年代が上がるにつれて相対的な評価が下がっていくことが、数字からはっきり読み取れます。

もし30代で年収400万円程度の場合は転職を含めて給与アップを検討してもいいでしょう。年齢を重ねるほど周囲の平均は上がっていく傾向があるため、同じ年収にとどまっていると相対的な位置は徐々に下がっていきます。早い段階でキャリアの方向性を点検しておくことが、その後の収入の伸びを左右します。

年収400万円の手取り

年収400万円の手取りはおよそ320万円ほどです。額面と手取りの差は税金や社会保険料によって生じるもので、年収のおよそ2割前後が天引きされるイメージを持っておくと家計の計画が立てやすくなります。なお、ボーナスの有無による手取り額の違いは以下の通りです。

ボーナスあり・40万円を1年に2回で計算したものです。

手取り年収	手取り月収	賞与
320万円	20万円	80万円

ボーナス梨の場合は以下の通りです。

手取り年収	手取り月収
310万円	26万2000円

同じ年収400万円でも、ボーナスがある場合は毎月の手取りが抑えめになり、まとまった賞与で補う形になります。一方ボーナスがない場合は毎月の手取りが厚くなる代わりに、年2回のまとまった収入はありません。どちらが家計に合うかは、住宅ローンの返済や毎月の固定費の重さによって変わってきます。月々の収支を安定させたい人はボーナスに頼りすぎない設計が安心です。

手取額に上下がある理由は、年収が同じ400万円でも控除される金額は様々な条件で異なるからです。扶養している家族の人数、加入している保険の種類、各種控除の使い方などによって、同じ額面でも最終的に手元に残る金額は変わってきます。

会社が加入している保険によって保険料が変わるだけでなく、住んでいる地域によって住民税も異なります。そのため納税額が何らかの理由で大きくなった場合は、年収400万円でも手取りが300万円以下になってしまうこともあります。

反対に手取りが320万円を超えることもあります。ですが、数十万円も手取り額が多い場合は注意しましょう。

もしかして「控除されるべきものがされていない」かもしれないからです。社会保険料をはじめとした、控除されるべき金額が控除されていない場合は、一度会社に確認することをお勧めします。給与明細は毎月きちんと確認し、何がいくら引かれているのかを把握しておく習慣が、結果的に自分の収入を守ることにつながります。

年収400万の理想の貯蓄額

年収400万円の理想的な貯金額は、月々2.6万～5.2万円ほどが目安です。これは手取り月収の10～20%の金額にあたります。貯蓄は「余ったら貯める」ではなく「先に取り分けて残りで暮らす」という順番にすると、無理なく続けやすくなります。

もし実家暮らしで家賃・食費といった費用負担がない・少なければ、さらに手取りの30～40%は貯金に充てられます。固定費の負担が軽い時期は、貯蓄を加速させる絶好のチャンスです。

もし結婚をしていて夫婦二人暮らしの場合は20～40%、子育てをしているのであれば10～15%ほどが目安です。世帯の状況によって貯められる割合は大きく変わるため、自分のライフステージに合った目安を選ぶことが大切です。

もし年収400万円の手取り額を321万円にした場合は30～35%の貯金額は、年間で100万4,000～109万2,000円、月額で8.3万～9.1万円になります。

もちろんこの貯金額が可能ならいいですが、この貯金額を無理に達成させようとして生活のひっ迫させては意味がありません。貯蓄はあくまで生活を豊かにするための手段であり、目的ではありません。

そのため生活が苦しくならない程度の貯金額がいくらになるかを検討しましょう。

年収400万の保険料

社会保険料ですが、年収400万円の厚生年金保険料は月額でおよそ3万1,110円、年間で37万3,320円ほどになります。厚生年金は将来受け取る年金の原資になるものなので、負担ではありますが老後の備えという側面も持っています。

健康保険料は月額でおよそ1万6,779円、年間で20万1,348円ほどです。健康保険は医療費の自己負担を抑えるための仕組みであり、万一の入院や手術の際に大きな安心につながります。

なおこの金額は年齢・住んでいる地域によって変化するので、あくまでも参考程度にとどめておきましょう。同じ年収でも、加入している健康保険組合や居住地域によって保険料率は異なるため、正確な額は自分の給与明細で確認するのが確実です。

年収400万の所得税・住民税

年収から引かれる税金には所得税と住民税があります。所得税はその年の所得に対してかかり、住民税は前年の所得に基づいて翌年に課される点が大きな違いです。転職や退職で収入が大きく変わった年は、この時間差に注意しておくと家計の見通しを誤りにくくなります。

年収400万円の所得税は年間でおよそ8万5,000円、月額だと7,080円ほどです。住民税は年間でおよそ17万7,500円、月額だと14,700円ほどになります。

例えば、副業をしていない年収400万円の会社員であれば、所得金額＝「年収ー給与所得控除額」になります。会社員は給与所得控除が自動的に適用されるため、自営業のように細かな経費計算をしなくても一定額が差し引かれる仕組みになっています。

年収400万円の平均貯金額

「リクナビNEXT」が2018年に行った調査によると、年収400万円台の人の平均貯蓄額は591万円となっています。

また年収300万円台の人の平均貯金額はおよそ190万円程度となっているので、年収400万円と300万円の間では生活の余裕に大きな差が生まれていることも分かります。年収が一段上がるだけで、貯蓄に回せる余力が大きく変わることがうかがえます。これは、年収を上げることが日々の暮らしだけでなく将来の安心にも直結することを物語っています。

もし年収400万円で貯金額が500万円以下の場合は将来を考えて生活設計の見直しをおすすめします。まずは固定費の点検から始め、毎月の支出のうち削れる部分がないかを洗い出すと、無理なく貯蓄ペースを取り戻しやすくなります。

年収400万の家賃の目安

年収400万（手取り月収26万円）における家賃の目安は6.5万円（手取りの25%）～7.8万円（手取りの30%）程度です。

以前は収入の30%程度といわれていましたが現在は25%程度が適正とも。家賃は一度契約すると毎月固定でかかり続ける支出のため、ここを抑えられるかどうかが家計全体の余裕を大きく左右します。

これは消費税が5%になったところから平均年収が減少し始め、さらに2008年のリーマンショックでさらに平均年収が下がり、家賃補助なども縮小傾向になったことが背景として考えられます。

さらに収入減・消費税の引き上げ・物価の上昇なども家計を圧迫したことから、家賃を含む固定費を抑える考えが通常になりつつあるからです。

そのため、手取りの25%程度の家賃であれば無理なく生活ができるという範囲になります。住む地域や通勤時間とのバランスも踏まえ、自分にとって持続可能な水準を見極めることが大切です。

年収400万円の生活水準

ここからは、世帯の状況別に年収400万円の暮らしぶりを具体的に見ていきます。同じ年収でも、独身か既婚か、実家暮らしか一人暮らしか、子どもがいるかどうかで、家計の余裕は大きく変わります。以下のモデルケースはあくまで一例ですが、自分の生活と照らし合わせる目安になるはずです。

独身・実家暮らし

年収400万円の人が独身かつ実家に暮らしている場合の生活費の内訳例を以下に紹介します。

項目	金額
	支出	収入
月収（手取り）	–	26万円
家賃などの生活費	5万円	–
食費	2万円	–
通信費	1万円	–
交際費	2万円	–
保険・医療	5千円	–
衣服・理美容費	1万円	–
娯楽費	1万円	–
交通費	5千円	–
雑費	2万円	–
貯金	11万円	–

この条件であれば、比較的余裕のある暮らしが送れるでしょう。ただし、実家にどれくらいの生活費を入れるのか、趣味にどれくらいつかうのかといった出費によっては、生活水準が異なります。

それでも毎月10万円程度の貯金は十分に可能です。実家暮らしは固定費が圧倒的に軽いため、この時期にどれだけ貯蓄や自己投資に回せるかが、その後のキャリアと家計を大きく左右します。

独身・一人暮らし

一人暮らしをしている独身の人で見ていきましょう。

項目	金額
	支出	収入
月収（手取り）	–	26万円
家賃	7万円	–
食費	4万円	–
光熱費	1万円	–
通信費	1万円	–
交際費	2万円	–
保険・医療	5千円	–
衣服・理美容費	1万円	–
娯楽費	1万円	–
交通費	5千円	–
雑費	1.5万円	–
貯金	6.5万円	–

先ほどの実家暮らしの人と比べると、家賃や光熱費・通信費といった固定費が加わってくるので、節約を意識した生活を送る必要があります。

しかし毎月5～7万円程度の貯金も十分可能なので、無駄遣いなどを抑えることがポイントになります。一人暮らしでも家賃を相場より抑えられれば、貯蓄の余地は大きく広がります。住む場所選びは、家計設計のなかでも特に効果の大きい判断です。

既婚・子どもなし

年収400万円で夫婦2人暮らしの場合は、節約を意識した生活が必須です。

項目	金額
	支出	収入
月収（手取り）	–	26万円
家賃	7万円	–
食費	4.5万円	–
光熱費	1.5万円	–
通信費	1.5万円	–
交際費	2万円	–
保険・医療	1万円	–
衣服・理美容費	1万円	–
娯楽費	1万円	–
交通費	5千円	–
雑費	1万円	–
貯金	5万円	–

もし都市部に暮らしている場合はさらに強い節約意識が求められます。都市部は家賃も物価も高くなりがちで、同じ年収でも手元に残る余裕は地方より小さくなる傾向があります。

さらに将来の備えとして貯金をする場合も、外食費・娯楽費といった出費を以下に抑えるかがポイントになります。

もう少し余裕のある暮らしを望む場合は夫婦共働きが前提となるでしょう。二人分の収入を合わせれば、貯蓄や住宅取得など将来の選択肢は大きく広がります。

既婚・子どもあり

既婚かつ子どもがいる場合で見ていきましょう。

項目	金額
	支出	収入
月収（手取り）	–	26万円
家賃	8万円	–
食費	5.5万円	–
光熱費	1.5万円	–
通信費	1万円	–
交際費	2万円	–
保険・医療	1.5万円	–
養育費	5千円	–
衣服・理美容費	1万円	–
娯楽費	1万円	–
交通費	5千円	–
雑費	1万円	–
貯金	2.5万円	–

年収400万円で子どもを育てていく場合、生活はかなり厳しくなると考えておきましょう。子どもの成長に伴って食費や教育費は増えていくため、早い段階から将来を見据えた家計設計が欠かせません。

またボーナスばある場合は、それを使うことを前提としないと生活が厳しいかもしれません。

もちろん共働きは前提で、ダブルインカムで家計を支えていく必要があります。

子どもが小さいうちはまだ余裕があっても、高校や大学進学といった学費や、自分たちの老後の資金のことを考えると、節約だけに頼るのではなく、二人で一緒にいかに稼ぐかを考える必要があります。支出を切り詰める発想に加えて、収入そのものを増やす視点を持つことが、長い目で見た家計の安定につながります。

年収400万円で結婚はできる？

結論からいえば、年収400万に関係なく結婚すること自体はできるでしょう。年収はあくまで暮らしを支える要素の一つであり、結婚の可否を一律に決めるものではありません。

ただし結婚をする上で重要なのは、結婚をした後の暮らしのイメージを二人で共有できるかどうかにかかっています。お金の使い方や将来設計について早い段階で率直に話し合えるかどうかが、家計運営の安定を大きく左右します。

結婚をしてから専業主婦（主夫）として家庭を守るのか、いつごろ・何人子どもが欲しいのか、共働き・パートなのかといった選択も家計に大きく影響するでしょう。どの生き方を選ぶにせよ、二人で納得して決めることが何より大切です。

年収400万は住宅ローンが組めるのか

年収400万円でもマイホームを購入すること自体は可能です、そして毎月の返済可能額も10万円未満であれば妥当でしょう。住宅ローンは長期にわたる大きな負担になるため、借りられる額と無理なく返せる額は分けて考える必要があります。

そのため、年収400万円で住宅を購入したい場合は、住宅ローンの目安は2,000万～2,500万円ほどになります。

一般的に、健全に返済できる住宅ローンの額は年収の5倍と言われており、この2,000万～2,500万円という金額は、一人でも返済できて生活に支障がない金額を示しています。

手取り額が26万円の場合は、月々の返済額が6.5万円までであれば生活に余裕をもたせることができます。家賃と同じく、住居にかける固定費を手取りの2割台に収められるかどうかが、家計のゆとりを決める分かれ目になります。

年収400万円だと、金融機関によっては3,000万～3,400万円くらいまで借りることが可能ですが、目いっぱい住宅ローンを組んだ場合は、生活に余裕がなくなる恐れがあるので注意が必要です。借りられる上限いっぱいで組むのではなく、収入が一時的に下がっても返し続けられる水準にとどめておくことが、長く安心して暮らすコツです。

年収400万円を目指すおすすめの業種・職種

年収400万円は、業種や職種を選べば十分に到達できるラインです。ここでは、未経験からでも狙いやすい職種や、努力やスキル次第で年収を伸ばしやすい職種を紹介します。一般に、専門性が高く代替されにくい役割ほど収入は上がりやすい傾向があります。自分の経験や適性と照らし合わせて、目指す方向を考える材料にしてください。

不動産業

不動産業の平均年収は445万円といわれていますが、その中でも特に営業職は成果報酬を受けられるので、ほかの職種よりも年収が高い傾向にあります。成果が報酬に反映されやすい分、頑張り次第で平均を上回る収入も狙えます。

また不動産業に転職する場合は、資格を持っていることが条件になっていることが多いので注意しましょう。

もし異業種から転職をする場合には、事前に資格を取得しておくと有利です。資格は知識の証明になるだけでなく、本気度を示すアピール材料にもなります。

企業によって条件は異なるので事前にリサーチしておくことをおすすめします。

運送業

運輸業の平均年収が444万円程度です。この業界はシフト勤務が前提のところが多いので、カレンダー通りの休みを取ることが難しいのが現状です。

しかし夜勤や休日手当などがもらえるケースも多いので、頑張り次第によってはもっと稼ぐことも可能な職種です。生活リズムが合う人にとっては、手当を活かして効率よく収入を伸ばせる仕事ともいえます。

カスタマーサポート

カスタマーサポートの平均年収は400万円前後となっています。

もちろん所属する企業や規模によっても差がありますが、前職での知識やスキルなどによって年収が大きく異なります。

コミュニケーション能力の高さが求められるので、異業種であっても顧客対応の経験があれば高く評価されることも。接客や電話応対の経験は、業界を問わず活かしやすい強みになります。

エンジニア

エンジニアでもIT系は昨今特に需要が高い職種といわれています。エンジニアと一言にいっても、システムエンジニア、開発エンジニアやITインフラエンジニア、ゲームエンジニアなどジャンルは多岐にわたります。

スキルや経験などによって年収が算定されるので、スキルによっては高収入も十分に期待できる職種です。さらに転職によって年収アップも狙えるのでお勧めです。需要の高い技術領域では人材が不足しがちで、実力が収入に反映されやすい環境が整っています。

IT・Web系

先ほど紹介したエンジニアに少し似ている部分がありますが、ITエンジニアやSE、WebディレクターといったIT・Web系は、年収400万円の仕事が多いです。

こちらも慢性的な人材不足が続いているので人材育成に力を入れている企業も増えています。未経験者を受け入れて育てる体制を持つ会社も多く、入り口の間口は比較的広い分野です。

技術系の職種の場合は高いスキルなどが必須なのでハードルが高いと思われがちですが、スキルがあれば年収400万円以上も狙える職種ではあります。

もし実務経験がなくても、趣味や独学でプログラムを作る人はWebサイトの作成・運営経験があれば採用されることも多いです。学習の過程で作った成果物は、ポートフォリオとして実力を示す材料になります。

さらにほかの職種よりも年収を上げやすい仕事でもあるので未経験者の人でも十分にチャレンジする価値はあります。

法人営業職

年収400万円を目指すなら、法人営業の仕事がおすすめです。成約1件あたりの売上が大きいので、他の営業職と比べ給与が高く、商材次第では数千万〜数億円規模の取引をすることもあります。

個人営業職の中には短期間での成果を要求される仕事が多いのでかなりハードです。

しかし法人営業の場合はすでにいる顧客へのフォローが新しい契約につながることが多いので、じっくりと信頼関係を築くといった仕事がメインです。短期的な数字に追われるより、長期的な関係構築を得意とする人に向いています。

企業側も長期的な勤務を想定しているので、徐々にですが昇給しやすいのが特徴です。

年収400万円以上を望むことも十分可能です。経験を積むほど任される案件の規模が大きくなり、それに応じて評価や収入も伸びやすくなります。

年収400万円の仕事に就くには？

狙った年収に到達するには、求人の選び方と転職活動の進め方が重要です。やみくもに応募するのではなく、最初から条件を満たす求人を選び、選考を有利に進める準備を整えることが近道になります。以下のポイントを押さえておきましょう。

最低年収が400万円以上の求人に応募

年収400万円を目指すなら、もともと最低年収が400万円以上の仕事を探すのが手です。例えば、入社初年度の給与条件に「年収400万円以上」と提示されていれば入社直後から年収400万円以上ということになります。

ただし求人情報に「年収400万円も可能」と書かれていた場合でも、実際の応募条件・給与の仕組みなどで差が出ることもあるので、要チェックです。「可能」という表現は上限や理想を示していることもあるため、提示の前提条件を必ず確認しましょう。

平均年収が高い都市圏で仕事を探す

基本的に平均年収が高いのは地方よりも都市圏です。そのため、都市部で仕事を探すのもいいでしょう。ただし都市部は家賃や物価も高い傾向があるため、額面だけでなく生活コストとのバランスで判断することが大切です。

企業が支給する給与は、その地域の最低賃金を考慮して決定されからです。地方よりも都市圏の方が最低賃金が高いので、必然的に年収も都市圏の方が高いということになります。

求人数においても地方よりも都市圏の方が多いので、年収400万円以上の求人も探せます。選択肢が多いほど、自分の条件に合う求人に出会える可能性も高まります。

勤続年数・社内評価制度をチェック

会社によっては勤続年数や社内評価によって年収が評価されるシステムのところもあります。そのため、入社初年度から年収400万円に行かない場合でも、将来的に400万円いけそうな仕事を見つけるというのもいいでしょう。

たとえば配属される予定の部署に年収400万円を稼ぐ先輩社員がいれば、自分も将来的に年収400万円にいくことも期待できます。昇給の仕組みやモデル年収が明確な会社は、将来の見通しを立てやすいというメリットがあります。

さらに同業種で年収400万円をすでに稼いでいる人がいれば、その人と同じ額を稼げる仕事ととらえることもできます。

転職・就活の際にはどうしても「入社直後の給与・待遇」を優先しがちですが、将来的なキャリアを見据えて行動することも大切です。目先の年収だけでなく、数年後にどれだけ伸ばせるかという視点を持つと、より納得感のある選択ができます。

独立・フリーランスとして活躍する

会社員として企業に所属する以外にも、独立をしてフリーランスとして活躍するのも手です。

たとえば年収400万円以上稼いでいるフリーランスの割合は53%と半数以上もいます。働き方の自由度が高い一方で、収入は自分の実力と営業努力に直結します。

ただしフリーランスとして年収400万円以上稼ぐためには、高い専門性やスキル・実績などが求められることを留意しましょう。会社員のように安定した固定給はないため、案件を継続的に獲得できる力が前提になります。

まだスキルや実績がそれほどない・自信がないという場合には、会社員としてまずはスキルや実績を積んでから、フリーランスとして活躍するときにちゃんと稼げるように準備しておくことをおすすめします。会社員のうちに人脈や得意分野を育てておくと、独立後の立ち上がりがぐっとスムーズになります。

転職エージェントの活用

まず年収400万円という明確な目標をもっているのあら、転職エージェントを活用するのがおすすめです。

エージェントには転職市場を知り尽くしたプロが転職をサポートしてくれるからです。求人紹介だけでなく、書類添削や面接対策まで一貫して支援してくれる点が、独力で進めるより大きなメリットになります。

転職エージェントに登録すると、まずは面接時に希望する条件を詳しく聞かれます。年収400万円のほかにも待遇や職種など細かく聞かれるので、該当する求人を優先的に紹介してくれます。

自分の市場価値や適正な年収がどのくらいかは、転職エージェントの無料相談で客観的に把握できます。第三者の視点で今の経歴を評価してもらうことで、希望年収が現実的かどうか、もし届かない場合はどこを改善すべきかが見えてきます。

こうした相談はすべて無料で受けられるため、すぐに転職する予定がない段階でも、情報収集として活用する価値は十分にあります。

書類選考と面接で評価されるための準備

希望の年収を実現するには、求人を探すだけでなく、選考そのものを通過する力が欠かせません。まず職務経歴書では、これまでの仕事を「何をしたか」ではなく「どんな成果につながったか」という視点で整理すると、採用担当者に伝わりやすくなります。担当した業務の規模や役割、工夫した点を具体的に書き出しておきましょう。

面接では、なぜその会社を選んだのか、入社後にどう貢献できるのかを自分の言葉で語れるよう準備しておくことが大切です。退職理由や志望動機は前向きな表現に整え、相手が納得できる一貫したストーリーにまとめておくと安心です。想定される質問に対しては、あらかじめ要点を声に出して練習しておくと、本番で落ち着いて受け答えできます。

年収交渉に不安がある場合も、転職エージェントを通すと自分の代わりに条件面のすり合わせを進めてもらえます。直接は言い出しにくい希望も、プロを介することで角を立てずに伝えられるのは大きな利点です。

【女性向け】年収400万円を目指すおすすめ職種

内勤営業・販売職

女性が活躍している職場で年収400万円を目指すなら、内勤営業や販売職がおすすめです。

ニーズをもった顧客対応が主な仕事内容なので、比較的未経験者でも成果を上げやすいのが特徴です。来店した時点で関心の高い顧客が相手になるため、ゼロから関係を作る外回りより取り組みやすい面があります。

保険ショップでの内勤営業の場合、保険加入を検討している顧客に対して商品・サービスを提案します。

ただし外回りの営業は見込み客にアポイントメントをとることから始まるので、成約までのハードルが内勤営業よりも高いです。

もちろん販売職・営業職にはノルマが課されていることが多いですが、商品に興味や関心を持っている人に対して営業を行うので、難易度も高すぎるということはないです。

サービス業

年収400万円の仕事が多いのは、人材紹介業や結婚相談所といったサービス関連の業種も挙げられます。

サービス業は特にコミュニケーション能力が求められることが多いので、事務職と比較すると給与水準も高い傾向にあります。

さらに女性ならではの視点が活かせるので、サービス業は男性よりも女性に適しているといわれるほどです。

例えば女性が主な顧客の場合は、女性スタッフの方が安心感や親近感を持ってもらいやすいので、女性の存在がそのまま店舗の売り上げにつながることも多いです。

なお、サービス業の中には教育系の仕事として育児の経験が活かせる場合も。ライフステージの変化に従って女性の強みを活かせるのがサービス業といえるでしょう。

社員の勤続年数が長い職場が多いので、経験に応じて昇給するケースも多く、年収400万円を超えることも十分期待できます。長く働き続けられる環境は、安定した収入とキャリアの積み上げにつながります。

年収400万円から年収アップする方法

年収を上げる手段は転職だけではありません。税制の仕組みをうまく使って手取りを実質的に増やす方法や、本業以外の収入を作る方法もあります。それぞれの特徴を理解して、自分に無理なく続けられるものから取り入れていきましょう。

ふるさと納税

ふるさと納税とは、自分が選んだ都道府県に寄附し、その寄附金が控除の対象となるものです。

控除の対象は寄附金の2,000円以外の全額となります。寄附をすると、その自治体から返礼品として特産物などを受け取ることが可能です。

ふるさと納税の詳細や手続きは自分が応援したい自治体のサイトから確認することができます。手続きはオンラインで完結できる場合が多く、初めてでも比較的取り組みやすい制度です。

控除の対象にもなり返礼品も受け取れて自治体の応援もできる、メリットが多いふるさと納税はおすすめです。

注意点

ふるさと納税は、直接的に税金を減らすことはできないことを覚えておきましょう。つまり本来自分が住んでいる自治体に払うはずの税金を、ほかの自治体に「前払い」しているイメージが近いです。

他の自治体に払うことで、お得な返礼品をもらえる仕組みがあるのでトータルで見てお得というだけです。

直接的に税金を減らすには控除など別の方法を探しましょう。なお、控除を受けられる寄附額には収入に応じた上限があるため、超えないように事前に確認しておくことが大切です。

iDeCo

iDeCo（個人型確定拠出年金）は証券会社に資金を入れて自分で運用をし、老後の貯蓄額を増やせるものです。

小規模企業共済等掛金控除も受けることができ、控除金額の上限はなく預ける資金が多いほど控除金額が高くなります。

年金を受け取る時も受け取った金額も控除対象となるため節税対策ができるのです。掛金が所得控除になるため、毎年の税負担を抑えながら老後資金を積み立てられる点が大きな魅力です。

ただし、自分で資金を運用しなくてはいけないのである程度の知識をつけてから始めましょう。また原則として60歳まで引き出せないため、当面使う予定のない資金で始めるのが基本です。

NISA

株や投資をすると売却益や配当金に通常約20%税金がかかりますが、NISAはその税金がかからない非課税の投資制度です。

20歳以上であり、国内に住んでいれば誰でも口座開設をすることができます。NISAでは株などと比べ購入できる金融商品に条件があるため、NISAを始める前にどの金融商品が購入可能か調べておきましょう。少額から始められるため、投資が初めての人でも無理のない範囲で資産形成を始めやすい仕組みです。

副業をする

会社によっては副業を許可しているところもあります。もちろん禁止しているところもあるので、まずは確認をとることから始めましょう。就業規則に副業に関する記載があるかどうかを事前に確かめておくと、後々のトラブルを避けられます。

副業は転職・投資よりも比較的リスクが低く始めやすいのが特徴です。

しかし年収400万円の人は本業自体が忙しいことも多いので、まずはアフィリエイトやクラウドソーシングでの仕事などからチャレンジするのがおすすめです。自分の隙間時間でできる小さな仕事から始め、無理のない範囲で続けることが長続きのコツです。

年収400万円におすすめの節約方法

収入を増やすのと同じくらい、支出を上手に管理することも家計のゆとりにつながります。ここでは、すぐに取り組める身近な節約の工夫を紹介します。どれも小さな積み重ねですが、続けることで確実に効果が表れます。

家計簿を使う

家計簿をつけることで、何にどの程度支出したのか知ることができます。毎月の収入が一定額でない人は、合わせて収入もチェックすることが大切。

収入に対して支出が多過ぎないか、支出が多ければどこか削ることができないか考えることが、家計を改善する第一歩です。

なお無料で利用できる「家計簿アプリ」もあるので、何をいくらで買ったのか、詳細な記録が残ります。いつも買う野菜など価格を履歴から気軽にチェックできるため、底値を意識した買い物ができるようになるでしょう。

家計簿をつける前では意識していなかったことも数字で把握していると自分のお金に関して考えられるようになります。支出を「見える化」するだけで、無意識の無駄遣いに気づきやすくなります。

手数料0円を目指す

銀行やコンビニのATMでお金を引き出す時にかかる手数料や配送手数料など自分の生活する上でかかる手数料をできるだけ0円にしましょう。

手数料ぐらいでは節約にならないと思われる方もいるかもしれませんが、手数料は積み重なると意外にかかっています。

お金を引き出す時は無料の時間帯に行って、配送手数料は無料な商品を選ぶことや違うサイトで手数料無料の同じ商品を探すなど工夫すれば手数料0円は可能です。一度仕組みを整えてしまえば、その後は意識せずとも無駄な出費を防げます。

キャッシュレス化

キャッシュレス決済は、現金以外の支払方法全般を指します。例えばクレジットカードや電子マネー、プリペイドカード、●●Payなどもそれに含まれます。

電子マネーやスマホ決済は、アプリやWebサイト上で簡単に残高・履歴確認ができるのが特徴です。「いつ」「どこで」「何に使ったか」が一目瞭然で、毎月の家計管理がラクになるのがメリットでしょう。

例えば事前にチャージした残高から支払いが行われるプリペイドタイプです。1カ月に使える金額だけをチャージしておけば、無駄遣いの心配がないうえに、「月末まで残り〇円」と残額がすぐにわかります。

なお、ポイントがつくクレジットカードなどのキャッシュレス化をおすすめします。ポイント還元を活用すれば、同じ買い物でも実質的な負担を少しずつ減らせます。

自炊を増やす（外食を減らす）

外食のみの方が自炊にすべて変えた場合、2万円以上は節約可能です。野菜などを意識して自炊すれば健康にもよいため日々の体調にも影響します。食費は工夫の余地が大きい支出のため、節約効果を実感しやすい項目です。

いきなりすべて自炊は難しくとも、少しずつ自炊を取り入れて料理の腕も磨きつつ節約もしていきましょう。

年収400万円でも節約をしなければ、何をしても余裕があるというわけではありません。

もし結婚をしている・将来子どもを設けたいと考えているなら、できるだけ節約をして貯金・貯蓄を増やしておくと安心できます。

買い物する日を決める

買い物の回数が多いほど、1回の買い物で余計な物を買ってしまう機会を増やすことになります。

買い物の日をしっかり決めておけば余計な物を買う機会も減るため節約に繋がるのです。週1回買い物をすると決めたら、その1回で使う金額を決めておくとさらに食費を抑えることができます。

買い物に行く前に必要な物をスマホにメモしていくと余計な買い物を防ぐことができるため、おすすめです。あらかじめ献立を決めてから買い物に行くと、必要な分だけを無駄なく購入できます。

まとめ

年収400万円のひとの生活水準や手取り額などを紹介していきました。年収400万円の人は年代によって平均よりも上か下かに分かれます。男性平均の540万円と比べれば下回りますが、女性平均の296万円や20代前半の水準と比べれば高収入にあたり、誰と比べるかで評価は大きく変わります。

もし自分の年代で平均よりも下の場合には転職を検討するのもいいでしょう。年齢を重ねるほど周囲の平均は上がっていくため、早めに動くほど選択肢は広がります。

転職以外にもフリーランスとして活躍する方法・副業・投資などいろいろありますが、まずは自分にできることからコツコツ始めてみましょう。手取りを増やす制度の活用や日々の節約も、積み重ねれば家計のゆとりにつながります。

もし転職を希望する場合には、自分ひとりで行うよりも、転職エージェントを使った方が効率的です。まずは無料相談で自分の市場価値を確かめるところから始めてみてください。

年収400万円に関するFAQ

年収400万円とはどのような収入を指しますか？

年収400万円とは、1年間に支払われる給与・賞与などの総支給額（額面）を指します。ここから税金や社会保険料を差し引いた金額が手取り収入です。

年収400万円の手取り額はどのくらいですか？

おおよそ年間手取りは約320万円ほどです。所得税・住民税・社会保険料などを控除した後の目安で、ボーナスの有無によって毎月の手取りは変わります。

年収400万円で生活できる地域や世帯規模は？

独身であれば実家暮らし・一人暮らしともに比較的余裕のある暮らしが可能です。一方、子どもがいる世帯では家計が厳しくなりやすく、共働きが前提になります。

年収400万円の貯蓄目安はどのくらいですか？

手取り月収の10〜20％（月々2.6万〜5.2万円ほど）が目安です。実家暮らしなら手取りの30〜40％を貯蓄に回すことも可能です。

年収400万円の人の家賃目安はいくらですか？

手取りの25〜30％、月6.5万〜7.8万円程度が無理のないラインです。固定費を抑えることが家計のゆとりにつながります。

年収400万円で住宅ローンはいくらまで借りられますか？

無理なく返済できる目安は2,000万〜2,500万円ほどです。金融機関によっては3,000万〜3,400万円まで借りられる場合もありますが、生活に余裕がなくなる恐れがあるため注意が必要です。

年収400万円から年収アップを目指すには？

転職・独立・副業が効果的です。需要の高いIT・Web系や営業職などで専門性を高めるのが近道で、まずは転職エージェントの無料相談で市場価値を把握するのがおすすめです。