年収・手取り別生活水準
年収900万円は勝ち組？手取りや生活水準、職業について徹底解説！【2026年1月最新】
|約35分
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喜多 湧一 監修【2025年最新】年収アップ向け比較
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年収アップガイドを見る年収900万円は勝ち組？日本全体の6.7％
民間給与実態統計調査（令和三年）によると、年収900万円以上の割合は全体の6.7％となっています。 これは、14人に1人が年収900万円という計算です。 さらに年収900万円台に限定して見てみると割合はわずか1.9％になっています。| 年収（万円） | 全体（%） | 男性（%） | 女性（%） |
| 〜100 | 8.1 | 3.5 | 14.3 |
| 101〜200 | 13.3 | 6.7 | 22.5 |
| 201〜300 | 14.8 | 10.5 | 20.9 |
| 301〜400 | 17.4 | 16.5 | 18.0 |
| 401〜500 | 15.0 | 17.5 | 11.4 |
| 501〜600 | 10.5 | 13.8 | 5.9 |
| 601〜700 | 6.7 | 9.4 | 3.0 |
| 701〜800 | 4.6 | 6.8 | 1.7 |
| 801〜900 | 2.9 | 4.4 | 0.8 |
| 901〜1,000 | 1.9 | 3.0 | 0.4 |
| 1,001〜1,500 | 3.5 | 5.4 | 0.8 |
| 1,501〜2,000 | 0.8 | 1.3 | 0.2 |
| 2,001〜2,500 | 0.3 | 0.4 | 0.1 |
| 2,501〜 | 0.3 | 0.5 | 0.1 |
世帯年収900万円以上の割合は上位16.7％
世帯収入900万円以上の割合は、全体の16.7％で、5世帯に1世帯が年収900万円以上という計算になります。| 世帯収入（万円） | 割合（%） | 累積割合（%） |
| 〜50 | 0.7 | 0.7 |
| 51〜100 | 4.7 | 5.4 |
| 101〜150 | 6.2 | 11.6 |
| 151〜200 | 7.0 | 18.6 |
| 201〜250 | 6.7 | 25.2 |
| 251〜300 | 6.7 | 31.9 |
| 301〜350 | 7.1 | 39.0 |
| 351〜400 | 6.4 | 45.4 |
| 401〜450 | 5.5 | 50.8 |
| 451〜500 | 5.0 | 55.8 |
| 501〜600 | 8.3 | 64.1 |
| 601〜700 | 7.9 | 72.1 |
| 701〜800 | 6.0 | 78.0 |
| 801〜900 | 5.3 | 83.4 |
| 901〜1,000 | 4.0 | 87.3 |
| 1,001〜 | 12.7 | 100 |
20代で年収900万円以上の割合は0.3％
20代で年収900万円以上稼ぐ人の割合は0.3％とかなり少ないです。 20代の平均年収は342万円で、さらに細かく見ていくと20歳は271万円なのに対し29歳は395万円と、同じ20代でも100万円以上の差があります。 職業別に見ていくと、コンサルティングファームや専門事務所などの専門職が最も高く475万円となっています。 一方販売・サービス系は293万円と最も低いです。 業種別に見ていくと最も高いのは金融業で374万円、最も低いのは小売・外食で306万円となっています。 平均収入から見ても20代で年収900万円台はかなり難しいです。30代・40代で年収900万円以上の割合は6.3％
年収900万円以上稼ぐ人の割合は30代で2.0％、40代で6.3％です。20代と比べると多少増加したものの、平均年収は30代で435万円、40代で495万円と900万円の半分ほどとなっています。 職業別に見ていくと、30代・40代ともに最も高いのは20代と変わらず専門職です。一方最も低い職業は、30代・40代ともに事務・アシスタントで366万円となっています。 業種別に見ていくと、30代は20代と特に変化はありません。一方40代では、IT・通信が最も高くなっており603万円になっています。 このように、30代・40代でも年収900万円の壁はかなり高く、到達できる人はほんの一握りと言うことがわかります。年収900万円以上は50代以降に増加する
年収900万円を稼ぐ人の割合は50代以降に増加し、割合は16％です。 なぜ50代以降で年収900万円以上が増加するかというと「年功序列」があるからです。日本では、同じ企業に長く勤務していると年収が年々増加する傾向にあります。 また、50代以降の方は課長や部長クラスが増加し「管理職」につく人が多くなることも要因の一つです。実際50代の職業別平均年収ランキングを見てみると企画・管理系が最も高く794万円になっています。 業種別でみると、総合商社が最も高く960万円です。一方サービス業は最も低く496万円となっています。 しかし、50代以降の平均年収も595万円であることから、どの年代においても年収900万円の壁は高く、年収900万円を得ている方は勝ち組と言えるでしょう。年収900万円の手取り額は約645万円
年収900万円の場合、手取り額はおよそ645万円程度です。 手取り月収で計算すると、ボーナスなしの場合には55万円程度、ボーナスありでは40万円程度になります。 なお、リクナビNEXTの独自調査の結果では年収900万円の平均ボーナス額は210.2万円でした。 平均ボーナス支給額は夏と冬合わせておよそ100万円程度なので倍近くのボーナスが支給されていることがわかります。| ボーナスの有無 | 賞与あり | 賞与なし |
| 額面年収 | 約900万円 | 約900万円 |
| 手取り年収 | 約650万円 | 約650万円 |
| 額面月収 | 約58万円 | 約75万円 |
| 手取り月収 | 約40万円 | 約55万円 |
| 賞与額 | 約200万円 | ー |
年収900万円の社会保険料と税金はいくら？
額面から引かれる税金や社会保険料の項目は以下です。- 所得税
- 住民税
- 厚生年金保険料
- 健康保険料
- 雇用保険料
- 介護保険料 ※40歳以上の方のみ
- 手取り月収：53万8,988円
- 所得税：5万2,500円
- 住民税：4万4,700円
- 厚生年金保険料：6万8,625円
- 健康保険料：3万6,787円
- 雇用保険料：2,250円
- 介護保険料：6,150円
- 手取り月収：43万4,685円
- 所得税：2万5,900円万円
- 住民税：3万1,400円
- 厚生年金保険料：5万3,070円
- 健康保険料：2万8,449円
- 雇用保険料：1,740円
- 介護保険料：4,756円
- 手取り月収：54万7,988円
- 所得税：4万6,200円
- 住民税：4万2,000円
- 厚生年金保険料：6万8,625円
- 健康保険料：3万6,787円
- 雇用保険料：2,250円
- 介護保険料：6,150円
年収900万円の生活水準は？
同じ年収900万円の人でも、「一人暮らしか実家暮らしか」「独身か既婚者か」など生活環境は人それぞれです。 ここでは、各ケースごとに目安の生活水準を紹介します。独身で実家暮らしの場合
| 金額（万円） | ||
| 支出 | 収入 | |
| 月収 | ー | 55 |
| 家賃などの生活費 | 7 | ー |
| 食費 | 6 | ー |
| 通信費 | 1 | ー |
| 交際費 | 3 | ー |
| 保険・医療費 | 1 | ー |
| 衣服・理美容費 | 3 | ー |
| 娯楽費 | 5 | ー |
| 交通費 | 1 | ー |
| 雑費 | 1 | ー |
| 貯金 | 27 | ー |
独身で一人暮らしの場合
| 金額（万円） | ||
| 支出 | 収入 | |
| 月収 | 55 | |
| 家賃などの生活費 | 13.5 | ー |
| 光熱費 | 1.5 | ー |
| 食費 | 8 | ー |
| 通信費 | 2 | ー |
| 交際費 | 3 | ー |
| 保険・医療費 | 1 | ー |
| 衣服・理美容費 | 3 | ー |
| 娯楽費 | 3 | ー |
| 交通費 | 1 | ー |
| 雑費 | 3 | ー |
| 貯金 | 16 | ー |
既婚者で子供なしの場合
| 金額（万円） | ||
| 支出 | 収入 | |
| 月収 | ー | 55 |
| 家賃などの生活費 | 15.5 | ー |
| 光熱費 | 2 | ー |
| 食費 | 8 | ー |
| 通信費 | 3.5 | ー |
| 交際費 | 5 | ー |
| 保険・医療費 | 3 | ー |
| 衣服・理美容費 | 3 | ー |
| 娯楽費 | 2 | ー |
| 雑費 | 3 | ー |
| 貯金 | 9 | ー |
既婚者で子供あり（1人）の場合
| 金額（万円） | ||
| 支出 | 収入 | |
| 月収 | ー | 55 |
| 家賃などの生活費 | 16.5 | ー |
| 光熱費 | 2.5 | ー |
| 食費 | 8.5 | ー |
| 通信費 | 3 | ー |
| 交際費 | 3 | ー |
| 保険・医療費 | 4 | ー |
| 教育費 | 5 | |
| 衣服・理美容費 | 2 | ー |
| 娯楽費 | 2 | ー |
| 雑費 | 1 | ー |
| 貯金 | 5.5 | ー |
年収900万円と年収1000万円で生活水準に違いはある？
年収900万円と年収1,000万円では、年間で80万円ほど手取り額に違いが生まれます。手取り月収に換算すると、6万円程度です。しかし、ライフスタイルによっては手取り額の差を縮められます。 例えば子供が増えるほど控除が増えるため手取り額は増加します。しかし、それに伴って出費額も増えるので注意が必要です。 また、子供がいる家庭では「児童手当」や「高校無償化」などの公的援助を受けることができますが、年収900万円と1,000万円では大きな差が生まれます。
（出典：内閣府「児童手当のご案内」）
児童手当には「所得制限限度額」と「所得上限限度額」があります。所得制限限度額を超えると支給額が減少し、所得上限限度額を超えると支給されなくなります。 年収900万円台の場合はこの限度額に引っかかる可能性はありますが、もらえる世帯も多くあります。しかし、年収1,000万円を超えるとほとんどの世帯では支給されなくなります。（出典：文部科学省「 私立高校授業料実質無償化がスタート!」）
高校無償化では、年収950万円を超えると支給額が減少し、年収1090万円を超えると支給されなくなります。 このように、年収900万円の場合には公的支援を受け取れ、年収1,000万円では公的支援を受け取れないという差が生まれます。年間の手取り額は約80万円違うものの、公的支援分を支払うことを考えると生活に差はあまり生まれないでしょう。 子供がいるもしくは今後子供を考えている世帯にとっては、年収900万円の方が子育てする上で心に余裕ができ安心かもしれません。年収900万円を目指す方法
昇進
現在勤めている会社で年収900万円を目指す場合は昇進が1番の近道です。多くの企業では昇進することで給料アップが見込めるので年収に直結します。 年収900万円を目標としている場合、昇進で目指すのは部長クラスです。部長クラスの平均年収は900万円を超えており、十分目標を達成できるでしょう。 部長などの管理職は、会社組織をまとめる存在で業界の専門知識はもちろんのこと育成力も求められます。 ただし、管理職になれる年齢は40代〜50代になってからというケースが多く、若いうちから年収900万円を得たいという人にとっては不向きです。今就いている職業の上司が年収900万円程度得ている場合、40〜50代まで勤続していれば年収900万円を目指すことができるでしょう。 しかし、あくまでも今勤めている会社で昇進をすれば年収900万円を目指せるというのが前提条件です。副業
本業だけで年収900万円が難しい場合には副業をするのも一つの手です。 副業を始める際には本業のスキルを活かせるものがいいでしょう。本業のスキルが活かせるのであれば短期間で軌道に乗れることもあります。また、副業でつけた知識が本業で活かせることもありどちらにとっても効果的です。 ただし、会社が副業を禁止している場合もあるので注意をしてください。投資
投資をして年収900万円を目指すことも可能です。 ただし、投資初心者が投資だけで年収900万円を目指すにはかなりのリスクが伴います。初めて投資をする際はハイリスクを防ぐため少額からスタートしましょう。 初心者におすすめの投資方法は複雑な投資の知識がなくても始められる「インデックス投資」です。仮想通貨やFXが流行っていますが、これらの投資にはかなりの知識が必要となるため、ある程度の知識がついてから始めるようにしてください。 どの投資をするにしてもある程度の知識が必要のため、投資に関する勉強をしてから始めてみましょう。年収900万円の職業とは？
年収900万円の方はどんな職業に就いているのでしょうか？ ここでは、年収900万円を目指せる職業を5つ紹介します。営業職
エンジニア
コンサルタント
医師
年収900万円の方におすすめの節約方法
家計簿をつける
キャッシュレス化
固定費を見直す
保険料を見直す
通信費を見直す
車に関する費用の見直し
年収900万円の方におすすめの節税対策
ふるさと納税
住宅ローン控除
住宅ローン控除の条件
- 住宅ローンの返済期間が10年以上であること
- 物件を購入してから6ヶ月以内に入居すること
- 登記簿状の床面積が50㎡以上で、その2分の1が自己の居住用であること
- 年間の所得金額が1,000万円以下であること
iDeCo
NISA
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まとめ
年収900万円の人の手取りや生活水準などを紹介しました。一人暮らし・独身・既婚など様々なライフスタイルがありますが、どのライフスタイルでも無駄遣いしなければ余裕を持った暮らしができます。 しかし、高所得で生活に余裕がある分お金を使いすぎる傾向にあるため節約を心がけて生活することをおすすめします。 年収900万円を目指すには、副業をしたり投資をする方法もありますが、本業のみで達成したい場合には転職も視野に入れてみるといいでしょう。年収900万円の手取りに関するFAQ
最終更新：2025-10-14
年収900万円の手取りはいくら？（独身・東京）
協会けんぽ（東京）・厚生年金・雇用保険、所得税・住民税を前提にした概算レンジは以下。
- 〈A〉介護保険なし（39歳以下 or 65歳以上）: 年間約630万〜660万円、月平均約52.5万〜55.0万円
- 〈B〉介護保険あり（40〜64歳）: 年間約620万〜650万円、月平均約51.6万〜54.1万円
月々の手取り感覚は？（賞与あり・なしでの目安）
- 賞与あり（年2回・各1か月相当）: 月例手取りは40万円台後半〜50万円前後、賞与手取りは各回で額面の約70%前後が目安。
- 賞与なし（900万円を12等分）: 月平均手取りはQ1の月平均レンジ程度。
何が差し引かれて手取りになるの？（典型内訳）
- 社会保険料：健康保険（協会けんぽの都道府県率）、介護保険（40〜64歳対象）、厚生年金（従業員負担9.15%）、雇用保険（従業員負担0.55%）
- 税金：所得税（累進税率・源泉徴収／年末調整）、住民税（概ね10%＋均等割／翌年課税）
配偶者・子どもの扶養があると手取りはどう変わる？
配偶者控除・扶養控除・各種所得控除の適用で所得税・住民税が軽減され、手取りが増えます。世帯構成や年少扶養の有無により、年あたり数万〜十数万円の差が生じることがあります。
手取りを最適化するポイントは？
- 制度活用：NISA・iDeCo・ふるさと納税（課税所得の圧縮／税額控除）
- 非課税・実費精算：通勤費・在宅手当などの取扱いを確認
- 保険料率の見直し：加入健保・都道府県の料率や世帯の年齢構成（介護保険）を把握
まとめ（要点）
- 年収900万円・独身・東京の概算手取りは約620万〜660万円（年齢・加入先・料率で変動）
- 40〜64歳は介護保険料分で手取りがやや目減り
- 住民税は翌年課税・健康保険は加入先と都道府県で差
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監修
喜多 湧一
合同会社Radineer マーケティング支援事業部
2017年に合同会社Radineerにジョインし、未経験者向けITエンジニア転職支援サービス「I am IT engineer」の責任者として、20代・第二新卒のIT業界転職を多数支援。現在はマーケティング支援事業部でWebマーケティング事業の統括・ディレクションを担当。
保有資格
未経験エンジニア転職支援「I am IT engineer」元責任者Webマーケティングディレクターオウンドメディア運営7年以上
専門領域
未経験からのIT転職エンジニア転職転職サイト・エージェント活用20代・第二新卒の転職
監修方針：本記事は、喜多 湧一が専門的知見に基づき、内容の正確性と実用性を確認しています。 情報は定期的に見直しを行い、最新の転職市場動向を反映しています。
CB
執筆
CareerBoost編集部
転職・キャリア専門メディア
転職・キャリア領域の専門メディア。人材業界経験者、キャリアコンサルタント資格保有者が在籍。累計1,000記事以上の転職コンテンツを制作・監修。
専門性・実績
- 人材業界での実務経験5年以上
- キャリアコンサルタント資格保有
- 転職支援実績1,000名以上