年収500万円はすごい？勝ち組？少ない？モテる？【手取りや生活レベル割合や仕事を完全暴露】

年収500万円を稼ぐ人はどんな生活水準なのか、やっぱり稼ぐのは難しいのか、と気になる方は多いのではないでしょうか。「勝ち組なのか」「すごいのか」「少ないのか」「モテるのか」といった問いは、結局のところ「全体の中でどの位置にいるのか」「その金額で何ができるのか」という二つの軸に分解できます。

本記事では、まず公開資料をもとに年収500万円が全体のどのあたりに位置するのかを確認し、続いて手取り額・家族構成別の生活レベル・家賃相場・貯金の目安を整理します。さらに年収500万円を現実的に狙える業界・職種・仕事、女性でも目指しやすい職業、そして年収を上げるための具体的な行動と、収入を守るための節約・節税術までを一気に解説します。数字だけでなく、転職・選考の進め方やキャリアの考え方も含めて、読み終えたあとに次の一手が見えるようにまとめました。

年収500万円は勝ち組？手取りはどれくらい？

「勝ち組かどうか」を感覚で語っても答えは出ません。まずは全体に占める割合という客観的な物差しで、年収500万円の位置を確認していきましょう。割合がわかれば、自分の現在地と、そこから上を目指すときの距離感がはっきりします。

年収500万以上の人は上位30%以内

民間給与実態統計調査(令和元年)によると、年収500万円以上の人は、給与所得者全体のうち3割以内に入っています。

さらに500万円台だけで見ると、全体の10.1%と少ない割合であることも分かりました。つまり、年収500万円は「ごく平均的」というよりは、全体の上位層に片足を踏み入れている水準だと捉えられます。ただし後述するように、年齢や性別によって到達のしやすさは大きく異なるため、同じ500万円でも「20代で達成」と「50代で達成」では意味合いが変わってきます。

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.4％	3.6%	15.2%
200万円以下	13.8％	7.0%	23.4%
300万円以下	15.5％	11.5%	21.3%
400万円以下	17.4％	17.5%	17.3%
500万円以下	14.6％	17.3%	10.7%
600万円以下	10.2％	13.4%	5.7%
700万円以下	6.5％	9.2%	2.6%
800万円以下	4.4％	6.5%	1.5%
900万円以下	2.8％	4.1%	0.8%
1,000万円以下	1.8％	2.8%	0.4%
1,500万円以下	3.4％	5.2%	0.7%
2,000万円以下	0.7％	1.1%	0.2%
2,500万円以下	0.2％	0.4%	0.1%
2,500万円以上	0.3％	0.4%	0.1%

出典：民間給与実態統計調査(令和2年分)｜国税庁

年収帯別の割合（給与所得者全体）

100万円以下	███████████	8.4%
200万円以下	█████████████████	8.4%
300万円以下	████████████████████	13.8%
400万円以下	██████████████████████	15.5%
500万円以下	██████████████████	17.4%
600万円以下	█████████████	14.6%
700万円以下	████████	10.2%
800万円以下	██████	6.5%
900万円以下	████	4.4%
1,000万円以下	██	2.8%
1,500万円以下	████	1.8%
2,000万円以下	█	3.4%
2,500万円以下	█	0.7%
2,500万円超	█	0.2%

グラフにすると、400万円以下のゾーンに最も人数が集中していることがひと目で分かります。500万円台はその山を越えた先にあり、ここから上は割合が一段ずつ細っていきます。年収500万円は「平均よりやや上」のラインを越え始める位置にあると理解しておくとよいでしょう。

なお日本人の平均年収は436万円となっており、男性は540万・女性296万円と男女間で大きな開きがあります。平均値だけを見ると500万円は手の届きにくい水準に思えますが、これは低年収層が平均を押し下げているためでもあり、業界や職種、年齢の選び方次第で十分に到達可能な金額です。

年収500万円の割合は？男女別

さらに年収500万円以上の割合を男女別で見たところ、男性が４４％、女性が12.6％と先ほどと同様に男女間で開きがあります。

女性が最も多く締める年収ゾーンは「300万円以下」です。これは女性の雇用形態が「非正規雇用」を多く含んでいることが影響しているでしょう。逆にいえば、正社員として腰を据えて働き、後述するような高年収を狙いやすい職種を選べば、女性であっても年収500万円は決して非現実的なゴールではありません。男女差は構造的な要因によるところが大きいため、自分の置かれた雇用形態やキャリアの積み方を見直すことが、最初の一歩になります。

年齢別平均年収

年齢別の平均年収で見ると、男性は35歳を超えると平均年収500万円を超えます。

年齢	男性	女性
19歳以下	146万円	115万円
24歳以下	277万円	242万円
29歳以下	393万円	319万円
34歳以下	458万円	309万円
39歳以下	518万円	311万円
44歳以下	571万円	317万円
49歳以下	621万円	321万円
54歳以下	656万円	319万円
59歳以下	668万円	311万円

出典：民間給与実態統計調査(令和2年分)｜国税庁

年齢別の平均年収（男性・女性）

	█	19
	█	24
	█	29
	█	34
	██	39
	██████████████████████	518万円
	██	44
	██	49
	██	54
	███	59歳

折れ線で見ると、男性は年齢とともに右肩上がりに伸び、39歳以下のゾーンで518万円に達して500万円を上回ります。一方、女性は20代後半でいったん上がったあと、その後の年代でもほぼ横ばいで推移しています。男性は年功や役職に応じて積み上がりやすい一方、女性は出産・育児などライフイベントの影響で曲線が寝やすい、という構造の違いが読み取れます。

35歳より前に年収500万円に到達していれば、平均より高い年収をもらっていることになるでしょう。逆にいえば、年代ごとの平均はあくまで「真ん中」の目安にすぎません。同じ年齢でも業界・職種・勤務先によって差が大きいため、平均線より上に出たい場合は、後述する稼ぎやすい環境を意識して選ぶことが効いてきます。

30代前半までで年収500万円を超える人はほとんどいない

現在の日本は、海外と比較して年功序列型の制度をベースに給与が決められているところが多いです。そのため、20代・30代前半で年収500万円を超える人はほとんどいません。裏を返せば、若いうちから500万円を稼ぐには、年功型のカーブをそのまま待つのではなく、評価や昇進が早い環境、あるいは成果が報酬に直結する業界へ身を置くという発想が必要になります。

男性のケース

男性の場合は年齢が上がるごとに、年収500万円を超える人も増えてくる傾向にあります。ただし、過半数が年収500万円を超えているのは40～59歳までの年齢層であることも注目すべき点でしょう。

なおその他の年代では年収500万円を超えるのはごくわずかで、中でも20代においては11%程度しかいません。つまり20代で500万円に届いている人は、同年代の中ではかなり上位だということです。若いうちに到達したいなら、目先の年収だけでなく、その後の伸びしろ（昇給ペースやスキルの市場価値）まで含めて職場を選ぶ視点が大切になります。

女性のケース

女性の場合、年収500万円以上の人は40代以降で最も多い割合になります。全体のわずか25%しかおらず、女性は男性と比較すると年収が500万円以上になる人はどの年代でも少ないといえます。

なお20代では全体の8.2%しかいません。ただしこれは平均的な傾向であり、専門職や資格職を選んだ場合は事情が変わります。後半で取り上げる公認会計士・システムエンジニア・看護師などは、女性でも年収500万円を狙いやすい代表例です。キャリアの初期にどの軸で専門性を積むかが、後年の年収カーブを大きく左右します。

年収500万円の手取り額：400万円程度

年収500万円の人の手取りは各税金や保険料を差し引いて、およそ400万円程度になります。しかし、これはボーナスが夏と冬に2か月分支給されていることを条件としての試算です。

なお年収500万円の人は、月収に換算すると31万2,500円程度で、手取りにすると24万円6,000円程度になります。

ただし、手取り額は前年の所得や、扶養家族の有無、人数によって変動するので注意が必要です。同じ額面でも、扶養家族が多ければ控除が増えて手取りが上がり、独身であれば相対的に税負担の比率が高くなります。「額面と手取りは別物」という前提を持ち、生活設計は手取りベースで考えるのが鉄則です。

年収500万円の生活レベル

年収500万円が全体のどこに位置するかを確認したところで、次は「その手取りで実際にどんな暮らしができるのか」を家族構成別に見ていきます。同じ年収でも、独身か、二人暮らしか、子どもがいるかで、貯金に回せる余力は大きく変わります。

独身・一人暮らしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	–	33万円
家賃	10万円	–
水道光熱費	1万円	–
食費	4.5万円	–
通信費	1万円	–
交際費	4万円	–
貯金	12.5万円	–

独身の一人暮らしの場合は、生活にかかる全ての費用を自分で支払うことになります。家賃や光熱費などを始め、固定費をどれくらいの金額に設定することが、やりくりおいて重要になるでしょう。

固定費の中でも家賃は最も金額が大きくしめるので、物件選びは慎重に行いましょう。また一般的に家賃の上限額は手取り額の約1/3といわれているので目安にしてみてください。独身のうちは支出の自由度が高く、上の表のように貯金に大きく回せる余地があります。この時期にどれだけ貯蓄や自己投資（資格・スキル習得）に充てられるかが、その後の年収カーブと家計の安定を左右します。

配偶者と2人暮らしの場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	–	33万円
家賃	12万円	–
水道光熱費	2万円	–
食費	7.5万円	–
通信費	2万円	–
交際費	4万円	–
貯金	5.5万円	–

配偶者がいて子どもがいない場合は、独身で一人暮らしのと比較して「家賃」が大きく変わってくることが多いでしょう。

一人暮らしの物件は一人で暮らす分にはちょうど良くても、大人2人で暮らすには狭く感じることが多いからです。

2人暮らしもしくは将来的に子どもが生まれることを想定して、広い物件を探すというケースが増えてくるでしょう。

なお水道光熱費・食費といった変動費も一人暮らしのときよりは増えることが多いですが、必ず一人暮らしの時の2倍になるというわけでもありません。

節約などをすれば、2人暮らしの方が一人暮らしの時よりも変動費が抑えられる事もあります。共働きであれば世帯としての手取りが増えるため、貯蓄や住宅購入の計画も立てやすくなります。家計を「個人」ではなく「世帯」で設計し直すのが、このステージのポイントです。

なお、年間のボーナスが夏と冬の2回で合計100万円支給された上で年収500万円の場合は、手取りが25万円程度換算になります。

この場合の手取りでの貯金は節約が重要なポイントになることを留意しましょう。

配偶者・子ども3人の場合

項目	金額
	支出	収入
月収(手取り)	–	33万円
家賃	12万円	–
水道光熱費	3万円	–
食費	8万円	–
通信費	2万円	–
交際費	2万円	–
保険代	2万円	–
養育費	2万円	–
貯金	2万円	–

二人暮らしの時と大きく異なるのが、子どもが増えた分の食費や、子どもの習い事・教育費です。さらにもしもの時に備える生命保険・学資保険なども必要になることもあります。

夫婦二人暮らしだったときと比べると、支出が増える傾向にあるので貯金できる金額が減ってしまう傾向にあります。子どもがいる家庭では、毎月の貯蓄余力が圧縮されるため、児童手当などの公的支援や後述する節約・節税術をフル活用して、家計のバッファを確保することが現実的な対策になります。

家族構成別・毎月の貯金額（手取り33万円のケース）

独身・一人	██████████████████████	12.5万円
配偶者と2人	██████████	5.5万円
配偶者・子3人	████	2万円

三つのモデルを並べると、家族が増えるほど毎月の貯金額が段階的に小さくなることがよく分かります。独身期に厚く貯められた余力が、家族構成の変化とともに細っていくため、ライフイベントの前にどれだけ蓄えておけるかが家計の安定を大きく左右します。

年収500万円の家賃相場は？

手取り額の33%程度が家賃相場は、手取りが33万円前後と仮定すると、10万円前後となります。

これは、一般的に家賃が手取り金額の30%程度が目安と言われているからです。もし、この割合を超えた家賃になると、食費などの生活費を削る・貯金が難しくなるからです。

もし手取り額から相場の計算をするのが面倒という方は、年収の２５％程度を目安にするといいでしょう。

年収500万円の場合は、125万円を12か月でわった「10万円」が家賃の目安になります。

部屋の広さや間取り・立地は地域によって異なりますが、管理費込で10万円の家賃のところを探すと、東京都内は1R～1Kが平均的な間取りになります。

１K以上の部屋に住みたいという場合には、もう少し駅から遠い物件・郊外などで探す必要があります。住む地域によって同じ家賃でも得られる広さが変わるため、勤務先へのアクセスと家賃のバランスをどう取るかが、年収500万円世帯の住まい選びの分かれ目になります。

貯金はどれくらいできる？

気になるのが貯金の問題ですが、年収500万円の場合、独身なら毎月10万円は貯金に回すことも可能でしょう。

もし結婚して2人暮らしの場合でも、10万円は難しいとしても十分貯金をするだけの余裕は生まれるでしょう。

しかし子どもが生まれた場合は、2人暮らしのときよりも節約に力を入れないと貯金は難しい傾向にあります。

医療費・食費・イベントなど、急な出費のシーンが出てくることもであるので、できれば子どもが生まれる前にある程度貯金を頑張っておくことをお勧めします。無理のない範囲で先取り貯蓄を仕組み化し、生活費の口座とは分けておくと、支出が増える時期でも貯蓄ペースを崩しにくくなります。

相手に年収500万円を求めるのは夢見すぎる？

40代以上になると年収500万円以上の男性も少なくはないので、必ずしも夢見すぎというわけではないでしょう。ただし、女性に対して年収500万円を求めるのは男性に求めるよりも難しいです。

二人がどんな生活を送るかをよく話し合った上で、年収と支出のバランスを考えることが大切です。前述の割合データが示すとおり、年代によって500万円に届く人の比率は大きく異なります。相手の年収だけを条件にするより、二人合わせた世帯収入でどう暮らすかという視点のほうが、現実的な家計設計につながります。

出産・子育ての心配は？

結論からいえば、年収500万円で出産・子育てはできます。とても余裕があるというわけではありませんが、近年では子育て世帯の人も含めて、年収が300万円台の人も少なくないので、子育てをする際に年収500万円だからといって無理というわけではありません。

とはいえ、妊娠中・出産時には50万～100万円近くの費用が必要になることがあります。自治体の補助金を活用しながら、支援を受けつつ少しでも子育て資金に余裕を持たせたいところでしょう。

なお出産育児一時金は、病院で案内されることが一般的で、子ども1人につき一律42万円もらえる制度です。

それ以外にも、大手の会社に奥さんが勤めている場合に「育児休業給付金」として月給の約50％～66％を1年間受け取ることもできるので、色々な制度・支援を積極的に活用していきましょう。こうした公的支援は申請しなければ受け取れないものが多いため、出産前に何が使えるかを一覧で把握しておくことが、家計を守るうえで欠かせません。

以下が出産・育児で受けられる支援一例です。

項目	参考にすべき国の施策
出産一時金	厚生労働省　出産一時金の支給額・支払方法
出産育児一時金	全国保険協会　産まれたときの出産育児一時金
育児休業給付金	厚生労働省　育児休業給付に関するQA
経済支援条件表	厚生労働省　産前産後、育児休業中の経済

マイホームは可能？

年収500万円であれば、家を買う事は十分できます。しかし頭金をいくらくらい入れられるか・ローンの返済期間をどれくらいに設定するかなどによりますが、毎月の返済金額が10万円・返済期間35年で計算すると、3,400万円程度可能です。

賃貸のときと同様に、住む場所によってもグレードや広さは変わりますが、戸建ての物件が欲しいなら郊外がおすすめです。

住宅ローン会社のホームページでは、シミュレーションが無料で利用できるので、いくらくらいになるか試算してみるのがいいでしょう。

また戸建ては毎月の返済以外にも修繕費なども必要になります。水回りや外装・内装など、自分の家のことは全て自分で対処しなければならないのが、賃貸との大きな違いです。

そのため、それらの費用面についても用意できるような計画を練ることも忘れずに！住宅は人生で最も大きな買い物になるため、返済額だけでなく、修繕積立や将来の収入見通しまで含めて無理のない範囲に収めることが大切です。

年収500万円も狙える業界・業種

年収は、働く業界によって大きく左右されるため、稼ぎやすい環境に身を置けば、若いうちから年収500万円を稼ぐのも十分可能です。

言い換えると、どれだけハードな働き方をしても業界自体が縮小していたり、営業利益率が低い業界で働いていたりする場合、高年収を稼ぐのは非常に困難です。

ここでは、業界・職種の観点で、年収500万円を稼ぐための現実的な道筋を解説します。「個人の努力」よりも先に「どの土俵で戦うか」を選ぶことが、結果的に年収の天井を決めるという発想がポイントです。

平均年収が高い業界

「平均年収の高さ」と「転職のしやすさ」「高年収求人の数」を基準に、稼ぎやすい業界をまとめました。

業界	平均年収	転職のしやすさ	年収500万円以上求人の割合
IT・通信業界	622万円	◎	82.4%
コンサルティング業界	635万円	△	84.6%
金融・保険業界	631万円	△	81.8%
機械・電気業界	506万円	○	74.2%
医療・医薬業界	397万円	△	73.1%
インフラ・官公庁	750万円	△	72.7%
人材業界	413万円	◎	72.2%
不動産・建設業界	502万円	○	70.6%
マスコミ･広告業界	498万円	△	69.0%

※平均年収は『民間給与実態調査』と『マイナビ転職エージェント』の調査を参考

業界別の平均年収

インフラ・官公庁	██████████████████████	750万円
コンサルティング	███████████████████	635万円
金融・保険	██████████████████	631万円
IT・通信	██████████████████	622万円
機械・電気	███████████████	506万円
不動産・建設	███████████████	502万円
マスコミ・広告	███████████████	498万円
人材	████████████	413万円
医療・医薬	████████████	397万円

結論からいうと、年収500万円を目指しやすい業界は、「IT・通信業界」「コンサルティング業界」「金融・保険業界」の3つです。

転職のしやすさという観点を踏まえると、IT・通信業界がもっとも現実的と言えるでしょう。グラフのとおりコンサルティングや金融も平均年収は高いものの、転職のしやすさが「△」と書かれているように、未経験からの参入ハードルが相対的に高い面があります。平均年収と入りやすさの両方が高い水準にあるIT・通信は、年収500万円を狙ううえでバランスの良い選択肢といえます。

平均年収が高い職種

またそれぞれの業界の中でも具体的な職種の一例を以下にまとめました。

業界	職種
IT・通信業界	・ITエンジニア ・プロジェクトマネージャー ・ITコンサルタント
コンサルティング業界	・戦略コンサルタント ・人事コンサルタント
金融・保険業界	・法人営業 ・ファイナンシャルプランナー ・ファンドマネージャー ・証券アナリスト
機械・電気業界	・機械設計 ・ルート営業、法人営業 ・エンジニア ・セールスマーケティング
医療・医薬業界	・製薬企業の研究開発 ・MR（営業） ・医療従事者
インフラ	・技術設計 ・施工管理 ・現場管理
人材業界	・人材紹介会社営業 ・転職エージェント
不動産・建設業界	・法人営業 ・賃貸仲介営業
マスコミ･広告業界	・広告営業 ・メディアディレクター

同じ業界の中でも職種によって求められるスキルや年収の伸び方は異なります。一般に、より専門性が高く、成果が数値で示しやすい役割ほど評価されやすい傾向があります。自分の経験を活かせる職種から入り、社内での専門性を高めていくことが、年収を着実に引き上げる近道です。

未経験から業界を変えるときの選考対策

稼ぎやすい業界が分かっても、実際に飛び込むには選考を突破しなければなりません。ここでは数字に頼らず、転職活動の基本となる進め方を整理します。下の図は、一般的な中途採用の流れをまとめたものです。

転職活動の一般的な選考フロー（概念図）

自己分析・業界研究	書類選考
エージェント登録・相談	面接（複数回）	入社・年収アップ
書類作成・応募	内定・条件交渉

まず大切なのは自己分析と業界研究です。自分が何を強みとし、転職で何を得たいのか（年収か、働き方か、専門性か）を言語化しておくと、応募先の選定も面接での受け答えもぶれません。次に職務経歴書では、これまでの実績を「担当した業務」だけでなく「どんな課題をどう解決したか」という形で具体的に書くと、未経験業界でも再現性のある人材として伝わりやすくなります。

面接では、志望動機と転職理由の一貫性が重視されます。前職への不満を並べるのではなく、「だからこの業界・職種で何を実現したいか」という前向きな文脈に変換して語るのが基本です。想定問答を事前に用意し、声に出して練習しておくと本番での再現性が高まります。こうした準備は一人でも進められますが、業界ごとの選考傾向や条件交渉の勘所は、後述する転職エージェントに無料で相談すると効率よく押さえられます。

年収500万円も狙える仕事は？

大手企業の社員

東証一部に掲載されている大企業の社員として働く場合は、年収500万円以上も十分目指せるでしょう。以下は均年収.jpに掲載されている企業から年収500万円台の企業一覧です。

企業名	年収
アマナの年収	598万円
石原産業の年収	597万円
タムラ製作所の年収	597万円
ワークスアプリケーションズ	596万円
株式会社NSDの年収	596万円
アルプス電気	595万円
カルソニックカンセイの年収	595万円
東北新社の年収	595万円
共同印刷の年収	594万円
双葉電子工業の年収	593万円
オークマの年収	592万円
サンゲツの年収	592万円
東光高岳の年収	592万円
シーイーシーの年収	591万円
デジタルガレージの年収	591万円
神戸製鋼年収	590万円
富士ソフトの年収	590万円
日本通運の年収	589万円

ここまであげてきた職業の多くは、大学を卒業した人たちなら目指せるような職業でした。上の一覧のように、大手企業では平均年収が500万円台に届く企業が多く、業界も情報・電機・化学・運輸など幅広く分布しています。特定の業界に偏らず、自分の経歴と相性のよい企業を探せる点が、大手志向のメリットといえるでしょう。

弁護士

弁護士は高年収が得られる仕事であり、厚生労働省による発表では平成27年時点で1,085,9000円（※）となります。

年収500万円の2倍近くなることから、安定した生活を送れる職業の一つと言っても過言ではありません。

※：賃金構造基本統計調査の職種別賃金額

なお、新型コロナの影響で採用を一旦停止にしたり、内定を取り消したりする業界がある中で、弁護士業界はあまり影響を受けなかったと言われています。

さらに大手の法律事務所は事業拡大を目的として採用活動を積極的に行っている傾向にあります。

そのため、スキルや経験を積んだ人であれば、年収500万円以上の転職も十分に可能な職業といえます。

もちろんスキルや経験が不十分な人の場合は思ったような転職活動ができない可能性があるので、普段からのスキルアップに励みましょう。資格職は景気変動に強い反面、参入には国家資格が前提となるため、目指す場合は早い段階から学習計画を立てておくことが現実的です。

証券会社

株式などの売買の窓口的な役割となる証券会社もまた年収500万円以上を目指せる職業の内の1つと言われています。

国内でも大手と言われる「野村証券」の

平均年収は、有価証券報告書によると2021年3月31日現在で14,146,131円（※1）となります。

日本の平均年収461万円（※2）と比較すると、いかに高年収であるかがわかる金額です。証券業界は成果が報酬に反映されやすく、実力次第で大きく稼げる一方、相場環境や個人の営業成績に左右される面もあります。安定よりも成果連動を重視する人に向いた選択肢です。

※1：野村ホールディングス株式会社 有価証券報告書
※2：国税庁

不動産

不動産業界は「実力主義」の色が強い業種で、成果を上げるほどに給与もアップも大きい傾向があります。そのため、年収500万円も十分に狙える職業といえるでしょう。

また国内大手となる「住友不動産株式会社」の有価証券報告書によると、2021年3月31日現在で平均年収は6,690,574万円（※）です。

不動産業界に必要なスキル・資格

不動産業界に必須なスキルは、まずは接客や営業経験です。未経験の人でもチャレンジできる業界ではありますが、その分接客・営業スキルは必須でしょう。

顧客の生活の基盤に関わること、支出額の大きいものを扱うことになりますので、関係が長期間に渡ることも少なくありません。

要望に真摯に寄り添える力や適切なコミュニケーション力、好感度の高さが大変重要ですから、きめ細やかな気配りができる人はこの業界に向いていると評価されるでしょう。

その他に、事務経験も求められます。営業のほかに不動産踏むや営業アシスタントといった業務の場合には、契約業務や広告印刷物、Web掲載の物件情報作成などの業務を行います。

一般的なパソコン操作やタイピングは必須として、その上で基本的なプレゼン資料などを作成するための、Word・Excelスキルは持っていると強いでしょう。

さらに事務職経験者以外に、普段からパソコン操作をしていて扱う事に抵抗がないなら、不動産業界でも十分対応できるのではないでしょうか。宅地建物取引士などの資格を持っていれば評価されやすく、入社後に取得を目指せる職場も多いため、未経験からでもキャリアを築きやすい業界です。

公務員

公務員の最大の魅力は安定した給与ということでしょう。そのため、将来的な安定性に魅力を感じて目指す人も多い職業の1つです。

公務員と言ってもさまざまな職種があるため、ここでは看護師の平均年収について見ていきましょう。看護師の平均年収は、厚生労働省によると平成27年時点で約832万円（※）と発表されています。

安定して働けるうえ、看護の仕事はニーズが高く将来性もあることから就職・転職の際に注目する人は少なくありません。

※：賃金構造基本統計調査の職種別賃金額

専門職

専門職とは資格やスキルを活かして働ける仕事であり、例として挙げるとコンサルタントが該当します。

知名度の高いコンサル会社である「マッキンゼー・アンド・カンパニー」の平均年収は、有価証券報告書の提出がないためopenworkの情報によると約1,216万円（※）です。

※：openwork

女性でも年収500万円が目指せる職業は？

前半で見たとおり、女性は男性に比べて年収500万円に届く割合が低い傾向にあります。しかしそれは平均の話であり、専門性や資格を武器にすれば男女差の小さい職種は確実に存在します。ここでは女性でも年収500万円を狙いやすい代表的な職業を見ていきましょう。

公認会計士

公認会計士は企業の監査と会計を専門分野とする職業で、監査業務・税務業務・コンサルティング業務に大別されます。女性公認会計士の平均年収は30代で600万円強と言われています。

日本全体の平均年収は400万円台のため、公認会計士の年収がいかに高いか分かります。とはいえ、公認会計士になるには、難関である公認会計士試験の合格が必須です。

公認会計士になるための試験勉強に費やす時間や勉強時間の捻出が課題になってくるので、転職といってもなかなか簡単なものではありません。資格取得には相応の時間がかかりますが、いったん専門性を確立すれば性別に関わらず安定して高い評価を得られる点が、長期的に見た最大の魅力です。

コンサルタント

コンサルタントも年収500万円以上を狙えます。コンサルタントはさまざまな分野があり、年収500万円を超える職種は以下のとおりです。

コンサルタントになったからといって、必ず年収が上がるわけではありません。コンサルタントの業界も、実力主義なので成果次第であることを念頭に置きましょう。論理的思考力や課題解決力が評価の中心となるため、これまでの職歴で培った分析力や提案力を活かしたい人に向いています。

システムエンジニア（SE)

システムエンジニアの仕事は、クライエントの要件定義・仕様書の作成を主に行うのが仕事です。

そのため、下流工程のプログラマーよりは年収が高い傾向にあります。男性だけでなく、女性のシステムエンジニアであっても平均年収は500万円以上です。

さらに男女差も少ないのがこの職業の特長です。スキルや経験があれば、女性でも十分に500万円以上も狙えます。

ただしシステムエンジニアになるためには、プログラミングスキルは最低限必須で、それ以外にも様々な経験やスキルが求められる職種でもあります。IT・通信は前述のとおり転職のしやすさも高く、未経験から学習を積んで参入する人も少なくありません。学んだスキルが評価に直結しやすいため、性別に関係なくキャリアを伸ばしやすい職種です。

看護師

看護師は女性の高年収の筆頭といわれる職業の1つでしょう。平均年収は450万円〜500万円で推移します。しかし看護師は夜勤のほか、体力が必要な仕事でもあるのでタフでないといけません。

しかし、常に需要が高い職種でもあるので出産や子育てで一旦はやめても、復職しやすい職業でもあります。

資格を持っている人の中には、子育てが落ち着いたら戻るという人も多いです。

なお看護師になるためには、看護学校のカリキュラムを修了して、看護師国家試験に合格する必要があります。資格があれば全国どこでも働けるため、ライフステージの変化に合わせて働き方を選びやすいのも、女性に支持される理由のひとつです。

年収500万円を目指すには？

ここまで業界・職種・仕事を見てきましたが、最後に「今の自分が年収500万円に近づくために何ができるか」を、昇進・副業・転職の三つの軸で整理します。どれか一つに絞る必要はなく、状況に応じて組み合わせるのが現実的です。

昇進

昇進することで年収もアップする可能性があることから、いかに日々の業務をきちんと遂行し、社内評価を上げられるかが重要です。

管理職に就くと高年収が期待できる企業は少なくないため、成果をあげることや企業にとって必要な人材であることを認めてもらう必要があります。

昇給の条件などは会社によって異なるので、上司に確認することをおすすめします。資格の取得で手当てがもらえる職種もあるので、どんなケースで昇進・給与がアップするのかはよく確認しましょう。同じ会社にいながら年収を上げる王道であり、まずは評価制度を正しく理解し、評価される行動に時間を集中させることが近道です。

副業

最近では副業を認めている企業も多いため、単純に収入をアップして年収を上げる方法もあります。

帰宅してからや土日を活用するなど、多様な働き方に対応している仕事も少なくないため、副業として向いている仕事を探してみましょう。副業で得たスキルが本業の市場価値を高め、結果として転職時の交渉材料になることもあります。収入の柱を分散させておくことは、家計の安定という意味でも有効です。

転職する

今の給料に満足がいかない場合は、転職をして年収アップを図る方法もおすすめです。

エージェントサイトなどを活用して、自分にあった会社・職業を探すことができます。前述のとおり、年収は業界・職種の選び方で大きく変わります。今の会社で昇進を待つよりも、稼ぎやすい業界へ移ったほうが短期間で年収が上がるケースは珍しくありません。自分の市場価値が今いくらなのか、どんな求人があるのかは、転職エージェントの無料相談で具体的に把握できます。

年収500万円におすすめの節約・節税術

現在年収500万円の人や、これから年収500万円を目指すという人におすすめの節約・節税術を紹介します。年収を上げるのと同じくらい、入ってきたお金を守ることも家計の安定には重要です。固定費の見直しは一度設定すれば効果が続くため、優先的に取り組む価値があります。

ふるさと納税の活用

ふるさと納税とは、現住所ではないほかの自治体に寄付をすることで、税金の優遇が受けられる制度の事です。

実質的には納税なので、控除が受けられる所得税や住民税とは異なります。納税をした自治体から「返礼品」として商品やサービスが受け取れます。

なおふるさと納税には納税上限額が決められています。上限額は年収によって決まっており、年収500万円の場合は11万円程度です。上限の範囲内で寄付すれば、実質的な負担を抑えつつ返礼品を受け取れるため、年収500万円世帯にとって取り組みやすい節税策のひとつです。

食費・家計の見直し

生活費の中でも食費は一番見直しやすい項目でしょう。普段からあまり食費に関して意識していない人であれば、この機会に無駄がないか見直してみるのもいいでしょう。

たとえば、毎日コンビニによって飲み物やお菓子などを購入している人は、スーパーで買うようにしたり自宅から水筒に入れて持っていくだけでも、毎月の食費がぐっと抑えられます。

さらに、安い時に食材を買って作り置きをする・外食を控えるといった小さなことを重ねるだけでも、2万円以上の節約も可能です。家計簿アプリなどで支出を「見える化」すると、どこに無駄があるかが把握しやすくなり、節約が続きやすくなります。

ポイント・クーポンの利用

いわゆるポイ活といわれるもので、キャッシュレスが当たり前になりつつある昨今、色々なお店でポイントをためて使うことが便利になってきています。

Tポイントや楽天ポイントなどを使ったり、クレジットカードで支払いをすることでポイントを還元したりで、貯まったポイントを使って商品と交換という賢い使い方ができます。

お店のシステムをうまく活用すれば、2重でポイントがもらえるところもあるので、普段からよく使うお店のポイントは積極的にためておくのもいいでしょう。

通信費の見直し

自宅のインターネット環境を見直して、固定費を抑えることもできます。キャリアの携帯会社で契約している人は、格安SIMにすることで5000円以上の費用削減も可能です。

その他、インターネット回線とスマホの通信費をセットにすることで割引が受けられる会社もあるので、自分にとってぴったりな会社やプランを探しましょう。通信費は一度プランを変えれば毎月自動的に効果が続くため、節約のなかでも費用対効果が高い項目です。

電気・ガスの見直し

電気・ガスは大手の会社以外にも、様々な企業が参入しています。特に電力自由化から、今までは電気事業に参入いなかった企業も続々と電気事業を始めています。

特にガス会社は電気プランとセットにすることで「セット割」が受けられるプランがあるのでおすすめです。さらにネットやスマホとのセット割引、ポイントが貯められる会社など色々なサービス・プランを打ち出している会社があります。

手続きもあまり難しいものではないので、シミュレーションなどを活用してみて比較することをおすすめします。

保険の見直し

現在生命保険・医療保険に入っている人は、毎月固定で支払っている費用として見直しをするのもいいでしょう。

特に保険はプランが年々新しくなっているので、新しくした方がよりよい保証が受けられることもあります。

また自分のライフステージも変化するので、節目にプランを見直すのもいいでしょう。中には前よりも安いプランに切り替えることも可能です。結婚・出産・住宅購入といった節目ごとに必要な保障は変わるため、惰性で同じ契約を続けず、定期的に内容を点検することが無駄な支出を防ぐコツです。

よくある質問

年収500万円は全体のどのくらいの位置ですか？

年収500万円以上の人は給与所得者全体の3割以内に入ります。500万円台だけで見ると全体の10.1%です。平均年収が436万円であることを踏まえると、年収500万円は平均より上のラインに位置していると考えられます。

年収500万円の手取りはいくらですか？

各税金や保険料を差し引いて、およそ400万円程度になります。月収に換算すると31万2,500円程度で、手取りにすると24万円6,000円程度です。ただし扶養家族の有無やボーナスの支給条件によって変動します。

年収500万円を目指しやすい業界はどこですか？

本文の業界別データでは、IT・通信業界（622万円）、コンサルティング業界（635万円）、金融・保険業界（631万円）の3つが目指しやすいとされています。なかでも転職のしやすさを踏まえると、IT・通信業界がもっとも現実的です。

自分の市場価値や適正年収はどうやって把握できますか？

現職にとどまるか転職するかを判断するには、まず自分の経歴がいま市場でどう評価されるかを知ることが出発点になります。これは転職エージェントの無料相談で、保有している求人やこれまでの支援実績をもとに具体的に把握できます。複数のエージェントに相談して情報を比較すると、より客観的な相場感がつかめます。

まとめ

年収500万円の人の生活水準や手取りなどを紹介してきました。年収500万円は職業によっては十分に目指せる水準の金額でした。

割合で見れば全体の上位3割以内に入り、平均年収436万円を上回る位置にあります。一方で、20代・30代前半で到達する人は少なく、年齢・性別・業界・職種によって到達のしやすさは大きく異なるというのが、ここまで見てきたデータの示すところです。

現在の年収よりももっと上を目指したい・家族が増えるので年収を増やしたいという方は転職も視野に入れてみましょう。

自分のスキルや経験が、転職をすることによって年収500万以上も狙えるかもしれません。昇進・副業・転職を状況に応じて組み合わせ、入ってきたお金は固定費の見直しで守る——この両輪を回すことが、年収500万円を実現し、その先へ進むための現実的な道筋です。