パイロットの年収・月収はいくら？条件別平均年収やキャリアアップの方法を解説！

パイロットの年収は高収入であるイメージがありますよね。
就職先や役職にもよりますが、パイロットの平均年収は高く、日本人の平均年収を大きく上回っています。

しかし年収が高い分、就職難易度も高く責任の重い仕事だと言えるでしょう。
この記事では、パイロットの年収を役職や年代など条件別に詳しく紹介しています。

また、他の高収入と言われている職業との比較や、スキルアップの方法などについても解説しているので、パイロットの年収について気になっていた方はぜひ参考にしてみてください。

パイロットの平均年収はいくら？

パイロットの平均年収は、厚生労働省のデータによると1,600万円です。
年収にはボーナスも含まれているため実際には異なりますが、ひと月の給料が133万円程度になります。

国税庁による「令和4年民間給与実態統計調査」の結果、日本人の平均年収は458万円。
パイロットという職業がいかに高収入であるかが分かりますね。
パイロットの、条件別の年収について紹介します。

パイロットの役職別の平均年収

パイロットには、機長や副操縦士（副機長）などの役職があります。

機長は、飛行機の操縦に関する責任を背負う立場です。
事前に組まれているフライトプランに沿って飛行機の操縦を行うことのほかに、キャビンアテンダントへの指揮をとることも仕事内容に含まれます。
機長は責任のある立場であり、年収は2,000万円以上と高い傾向です。

一般的には副操縦士として経験を積み、機長へと昇格します。
パイロットを目指す人なら多くの方が憧れる役職ですが、機長になるには試験などを受ける必要があり、年数が経てば誰でもなれるというわけではありません。

副操縦士は、主に機長のサポートが仕事内容になります。
航空管制官との通信や機長の代わりに操縦を行うことも業務内容のひとつです。
副操縦士の年収は1,000万〜1,500万円程度。
副操縦士も簡単になれる役職ではなく、副操縦士になるための訓練などを受ける必要があります。

パイロットの年代別の平均年収

パイロットの年代別による平均年収を、厚生労働省による職業情報提供サイト「日本版O-NET」のデータを参考にまとめました。

年代	平均年収
20代	307～945万円
30代	1,092～1,322万円
40代	1,751～2,086万円
50代	2,366～2.530万円
60代	1,320～1,081万円

パイロットは年代が上がるごとに年収も上がっていき、50代でピークを迎えていることが分かります。
20代前半では平均307万円からのスタートですが、後半には945万円と既に日本人の平均年収を大きく上回った年収です。
長く続けることで、役職につき手当てが入ることが考えられますね。

パイロットの男女別の平均年収

パイロットの平均年収を男女別にすると、男性は1,736万円と高い年収であるのに対し、女性は547万円です。
1,000万円以上の差があるのは、産休や育休によるフライトタイムの減少が理由だと考えられます。

また、パイロットは大半が男性で、女性のパイロットは1%程度しか居ません。
近年の女性の社会進出をきっかけに女性の割合は増加傾向ではありますが、男女比は大きな差があります。

女性が少ないことの理由のひとつとして考えられるのが身体条件です。
令和6年度航空大学校学生募集要項の出願資格には、身長158cm以上との条件が記されています。
このことからもパイロットの試験には身体条件が設けられていることが予想され、小柄な女性には身長が足りずにパイロットの選択肢が閉ざされている可能性もあるでしょう。

就職先によるパイロットの年収の違い

同じパイロットでも、就職先によって年収に多少の違いはあります。
旅客機だけでなく、自衛隊や海上保安庁などに務めるパイロットやヘリコプターのパイロットの年収も気になりますよね。
ここからは、就職先によるパイロットの年収の違いについて紹介します。

大手航空会社のパイロットの平均年収

飛行機に乗ったことのない方でも知っている、ANA（全日本空輸株式会社）やJAL（日本航空株式会社）などが日本の大手航空会社です。
このような大手の航空会社に勤めているパイロットの平均年収は1,850〜1,980万円程度となっています。

国内最大規模を誇る航空会社ANAや、日本で最も長い歴史をもつJALは、会社としてもとても大きく魅力的ですよね。
年収も高い分「ここで働きたい！」と考える人は多く、倍率も高いことが特徴です。
就職難易度が高く就職するには、業界知識をつけておくことのほかに、企業研究も欠かせないでしょう。

LCCのパイロットの平均年収

LCCとはLow Cost Carrierの略称で、格安航空会社のことを指しています。
日本国内では、スターフライヤーやスターマークがあげられますね。
こういった格安航空会社のパイロットの平均年収はおおよそ1,000〜1,400万円。
先述した大手の航空会社の年収と比較すると低くなっていますが、JALやANAよりも早く昇格しやすいと言われています。

運賃が安いことが魅力の格安航空ですが、平均年収1,000万超えと日本人の平均年収を大きく上回っており、運賃が安いから年収も低いというわけではありません。
また、LCC航空会社でも業界知識を身につけておくことが重要です。

自衛隊や海上保安庁のパイロットの平均年収

自衛隊や海上保安庁のパイロットとして働く場合は公務員になります。
旅客機とは違って、事故や災害が起きたときに人を助けるために働く職業です。
公務員の給料は法律によって決められていて、年齢や階級によって年収が異なります。
飛行手当や航空手当が付けられることによって、年収は高い傾向があり平均年収は650〜1,000万円程度です。

自衛隊のパイロットには戦闘機パイロットやヘリコプターパイロットなどさまざまな種類がありますが、機種による年収の違いはありません。
また、海上保安庁のパイロットは乗船手当に加えて航空手当も貰えるため、乗船員よりも年収が高くなっています。

民間のヘリコプターのパイロットの平均年収

遊覧飛行のヘリコプターのほかに、報道取材や物資輸送など、さまざまな民間企業に勤めるヘリコプターパイロット。
勤める企業によっても年収は大きく異なりますが、慢性的な人員不足から日本人の平均年収よりも高い傾向があります。
ベテランになると、おおよその平均年収は800～1,000万円程度。
ヘリコプターパイロットは、企業だけでなく、操縦スキルも年収に大きく影響する要素のひとつです。

ヘリコプターの操縦スキルは、飛行時間の長さで判断されます。
スキルの低い駆け出しの頃の平均年収は300万円程度と、最初から高収入を狙えるというわけではありません。

パイロットの年収を他の高収入な職業と比較

パイロットのほかにも、高収入と言われている職業は多岐にわたります。
パイロットの年収を、ほかの高収入な職業と比較してみましょう。

職業	平均年収
パイロット	1,600万円
医者	1,428万円
弁護士	971万円
大学教授	1,065万円
税理士・公認会計士	746万円

出典：日本版O-NET（厚生労働省）

上記の職業はどれも就職難易度が高く、資格の取得や専門知識・技術が必要とされるものばかりです。
こうした職業が高収入である理由のひとつに、責任が重く心身への負担も大きいことがあげられます。

パイロットは、ほかの年収の高い職業と比べてもトップクラス。
沢山の人の命を預かり、長時間のフライトをこなすことは肉体的にも精神的にも過酷な仕事だと言えるでしょう。

パイロットになるにはどうすればいいのか？

パイロットになるには一般的にパイロットになるための勉強ができる大学に入学するか、航空会社に入社後、養成訓練を受ける方法があります。
さまざまな試験を受け、資格を取得しなければならないパイロット。
パイロットになるためにはどんな資格が必要なのか、どういった大学に進めば良いのか紹介します。

パイロットになるための必要な資格

パイロットになるためには「事業用操縦士」という資格が必要です。
これは旅客機を操縦するために必要な資格で、ほかにも「自家用操縦士」や「定期運送用操縦士」など、操縦士にはさまざまな資格があります。

資格の名称の通り、自家用操縦士はビジネス目的ではなく、自分自身が飛行機を操縦するために必要な資格。
定期運送用操縦士は、航空関係のライセンスのなかでは最も難しいとされている資格で、定期運航の大型旅客機の機長になるためには必要な資格です。

定期運送用操縦士は、事業用操縦士の資格を取得し、一定の飛行経験を積むことで受検資格が得られます。

パイロットの就職実績がある大学

パイロットを目指すには、パイロットの就職実績のある大学に通うことが一般的な就職へのルートでしょう。
日本にはパイロットの養成コースのある大学は少なく、数が限られています。

千葉科学大学や桜美林大学ではパイロット養成コースがあり、パイロットになるための専門知識を学んだり、飛行訓練を受けたりできることが特徴です。
日本で最初にパイロット養成コースを設けた東海大学では、ANAや国土交通省からの支援を受けています。

大学によって勉強できる内容や、飛行訓練を受けられる場所なども異なるため、学校を選ぶ際には自分に合っているかよく検討しましょう。

パイロットのキャリアアップをするには

パイロットのキャリアアップには、豊富な経験や専門知識が必要不可欠です。
そのため副操縦士になり、最終的に機長になるまでには10～15年程度の年月がかかることが一般的。
とんとん拍子にキャリアアップができる職業ではないことが分かりますね。

しかし近年では世界的なパイロット不足が問題となっておりますが、これは飛行機の小型化や格安航空会社の増加が主な原因です。
こうした背景から現在では、若いパイロットの短期養成や高待遇でのパイロットの確保が行われています。
パイロットが多かった時代に比べると、キャリアアップもしやすくなっているのかもしれませんね。

パイロットとしての年収を上げるには

パイロットはキャリアアップによって年収も上がっていきます。
また、国内線でのフライトよりも国際線での長距離フライトも、より勤務時間が長くなり手当てもつけられるので収入がアップするポイントです。

また、国内の航空会社とは違い海外の航空会社に勤めると、操縦する機種によっても収入は異なります。
小型機種を操縦するのと大型機種を操縦するのでは、同じフライト時間でも大型機種の方がより多くの収入を得られる仕組みになっていることが特徴です。

パイロットに関するよくある質問

身近にパイロットの職業に就いている人が居れば、話しを聞くこともできますが、そういった方ばかりではありませんよね。
ここからは、パイロットに関するよくある質問について紹介します。
パイロットの仕事に関する疑問が解けていない方はぜひ参考にしてみてください。

パイロットの将来性は安定している？

記憶に新しいのは新型コロナウィルスの影響ですよね。
数年前のコロナ渦では国際線が停止され、パイロットは仕事が激減してしまいました。
しかし現在では旅客数も回復傾向にあり、一度は減少してしまったパイロットの需要もコロナ前に戻りつつあります。

若手人材の減少や、先述した格安航空会社の増加・飛行機の小型化など航空会社は人材不足が問題となっており世界的にパイロットの需要は今後さらに高まっていくでしょう。
またパイロットの仕事をAIに置き換えることは困難と考えられています。
こうしたことからも、パイロットの仕事は安定していると言えますね。

パイロットの仕事内容は？

パイロットの仕事内容は、飛行機の操縦だけではありません。
ディスパッチャーと共に飛行計画を組むことや、エンジンや操縦装置の点検を行うことも任務のひとつです。
飛行中には飛行計画に沿って運航を行い、通信モニターや計器の監視、地上の管制機関との通信もこなします。

旅客機であれば、機長と副操縦士の2人態勢で飛行機を操縦しますが、それぞれの役割があるため上手く連携を取るためにもコミュニケーション能力は欠かせません。
また、急な悪天候や機内で病人が出た場合など、不測の事態に備える対応力も求められるでしょう。

まとめ

パイロットは、高収入といわれている職業と比べてもトップクラスの年収を誇る職業です。
1,600万円と高い年収を得るためには、就職後にも副操縦士や機長などスキルアップを目指していく必要があります。

年収が高い反面、就職難易度は高く労働環境は精神的にも肉体的にも大変な職業。
沢山の人の命を預かっているという責任の重さや、国際線など長時間のフライトとなると労働時間もとても長くなることが考えられますよね。

狭き門だったパイロットへの道も、世界的なパイロット不足の影響もあり、今後は今まで以上に目指しやすくなるかもしれません。