パイロットの年収は？職種別・年代別の給与水準を徹底解説【2026年最新】

2026年4月16日

「パイロットの年収はどれくらい？」「航空会社によって給与差はあるの？」——そんな疑問を持つ方は多いのではないでしょうか。パイロットは高年収の代名詞ともいえる職業ですが、所属する航空会社や機長・副操縦士といった職種、さらには年齢やキャリアステージによって年収は大きく異なります。

本記事では、有価証券報告書や各種転職サイト、OpenWorkなどの口コミデータをもとに、パイロットの年収事情を徹底的に解説します。航空業界への転職やキャリアチェンジを検討している方はもちろん、将来パイロットを目指す学生の方にも役立つ内容です。2026年最新のデータを交えてお届けします。

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【結論】パイロットの平均年収はいくら？

パイロットの年収は、日本の全職種平均と比較して圧倒的に高い水準にあります。国土交通省の「航空従事者統計」や厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」、各航空会社の有価証券報告書を総合すると、パイロット全体の平均年収は約1,600万円〜1,800万円とされています。

以下のテーブルで、パイロットの平均年収と日本の全職種平均、航空業界全体の平均年収を比較してみましょう。

項目	平均年収	備考
パイロット平均年収	約1,725万円	賃金構造基本統計調査（2025年）
航空業界平均年収	約780万円	有価証券報告書ベース（主要航空会社平均）
日本の全職種平均年収	約458万円	国税庁民間給与実態統計調査
パイロットと全職種の差	+約1,267万円	約3.8倍の水準

パイロットの年収は、日本の全職種平均の約3.8倍にあたります。航空業界全体の平均年収（地上職含む）と比較しても2倍以上の水準であり、航空業界の中でも突出した高給職種であることがわかります。

ただし、これはあくまで平均値であり、大手航空会社（ANA・JAL）の機長クラスでは年収2,000万円を超えるケースも珍しくありません。一方で、LCC（格安航空会社）やリージョナル航空会社のパイロットでは1,000万円台前半にとどまることもあり、所属先による年収格差が大きい職種でもあります。

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パイロットの職種別年収

パイロットと一口にいっても、担当する職種・ポジションによって年収には大きな開きがあります。航空会社におけるパイロットの主な職種と、それぞれの推定年収レンジを見ていきましょう。

職種	推定年収レンジ	概要
機長（キャプテン）	1,800万〜2,500万円	運航の最終責任者。大型機ほど手当が高い
副操縦士（コーパイロット）	1,200万〜1,800万円	機長を補佐し、将来的に機長昇格を目指す
訓練機長（チェックパイロット）	2,000万〜2,800万円	パイロットの審査・訓練を担当。高い技量が求められる
運航管理職（マネジメント）	1,500万〜2,200万円	運航部門の管理業務。乗務と管理を兼務する場合も
ヘリコプターパイロット	600万〜1,200万円	報道・救急・遊覧等。固定翼と比べると低い傾向
自衛隊パイロット	800万〜1,300万円	航空手当・危険手当あり。階級により変動

機長と副操縦士の年収差は約500万〜700万円程度です。副操縦士から機長への昇格には通常10年程度の経験が必要とされ、昇格時に年収が大幅にアップするのがパイロットのキャリアの特徴です。

また、担当する機材（機種）によっても手当が異なります。ボーイング777やエアバスA350などの大型・長距離路線用機材を担当するパイロットは、ボーイング737やエアバスA320などの中小型機を担当するパイロットよりも乗務手当が高く設定されている傾向があります。

訓練機長（チェックパイロット）は、他のパイロットの技量審査や訓練飛行を担当するベテランパイロットです。飛行技術だけでなく指導力も求められるため、最も高い年収水準となっています。

パイロットの年代別年収

パイロットの年収は、経験年数と資格の取得状況によって年代ごとに大きく変化します。特に副操縦士から機長への昇格タイミングで年収が跳ね上がるのが特徴です。賃金構造基本統計調査やOpenWorkの口コミデータをもとに、年代別の推定年収を見ていきましょう。

年代	推定年収	キャリアステージ
20代	500万〜900万円	訓練生〜副操縦士（初期）。地上研修・OJT期間含む
30代	1,200万〜1,800万円	副操縦士として経験を積む。30代後半で機長昇格も
40代	1,800万〜2,300万円	機長として活躍。大型機の機長は2,000万円超も
50代	2,000万〜2,500万円	ベテラン機長・訓練機長。年収のピーク
60代	1,500万〜2,000万円	定年延長・再雇用。67歳まで乗務可能な会社も

パイロットのキャリアは、一般的なサラリーマンとは異なるスタート地点にあります。航空大学校や自社養成課程を経て副操縦士になるまでに数年かかるため、20代前半の年収は訓練生としてやや控えめです。しかし、副操縦士として路線乗務を開始すると20代後半には年収800万〜900万円に達し、全職種平均を大きく上回ります。

最も大きな年収アップが見られるのは、副操縦士から機長に昇格する30代後半〜40代前半のタイミングです。機長昇格時には年収が500万〜700万円程度上がるケースが多く、40代で年収2,000万円を超えるパイロットも少なくありません。

50代はパイロットの年収がピークに達する時期で、ベテラン機長や訓練機長として最高水準の報酬を受け取ります。近年は航空業界のパイロット不足を背景に定年延長が進んでおり、JALやANAでは65歳〜67歳まで乗務可能な制度を導入しています。60代でも高い年収水準を維持できるのはパイロットならではの特徴です。

パイロットの役職別年収

航空会社のパイロットにも、一般的な企業と同様に役職・等級制度が存在します。ただし、パイロット特有の資格体系（副操縦士→機長→訓練機長）が年収に最も大きく影響する点が特徴です。以下は、航空会社内でのパイロットの等級・役職別の推定年収です。

役職・等級	推定年収	ポジション概要
訓練生・副操縦士（ジュニア）	500万〜1,000万円	入社〜路線乗務開始直後
副操縦士（シニア）	1,200万〜1,600万円	一定時間の乗務経験を積んだ副操縦士
機長（キャプテン）	1,800万〜2,300万円	運航の最終責任者。PIC（Pilot in Command）
訓練機長・査察操縦士	2,000万〜2,800万円	パイロットの審査・教育を担当するベテラン
運航部門管理職	1,800万〜2,500万円	運航本部長・運航部長等。乗務と管理を兼務
経営層（役員）	2,500万〜4,000万円	パイロット出身の取締役・執行役員

パイロットの給与体系は、基本給に加えて乗務手当（フライト手当）が大きなウェイトを占めています。乗務時間や国際線・国内線の区分、深夜便・早朝便の有無などによって月々の手当が変動するため、同じ役職でも年収に幅が出る仕組みです。

特に注目すべきは、機長昇格時の年収ジャンプです。副操縦士（シニア）から機長への昇格で年収が600万〜700万円アップするケースが一般的で、これは一般企業の課長→部長昇格以上のインパクトがあります。

パイロット vs 競合企業の年収比較

パイロットの年収は所属する航空会社によって大きく異なります。大手レガシーキャリア、LCC（格安航空会社）、貨物航空会社、さらにはヘリコプター運航会社まで、航空業界各社のパイロット年収を比較してみましょう。有価証券報告書の全従業員平均年収と、各種転職サイト・口コミサイトに基づくパイロット職の推定年収を併記します。

航空会社	全従業員平均年収（有報）	パイロット推定年収	特徴
ANA（全日本空輸）	約840万円	1,800万〜2,500万円	国内最大手。自社養成あり
JAL（日本航空）	約850万円	1,700万〜2,400万円	経営再建後も高水準を回復
スカイマーク	約680万円	1,400万〜1,900万円	中堅航空会社。国内線中心
ソラシドエア	約600万円	1,200万〜1,700万円	九州路線が主力のリージョナル航空
ピーチ・アビエーション	約550万円	1,100万〜1,600万円	ANA系LCC。近年パイロット待遇改善
ジェットスター・ジャパン	約520万円	1,000万〜1,500万円	JAL系LCC。外国人パイロットも多数
AIRDO	約590万円	1,200万〜1,700万円	北海道路線に強みを持つ
日本貨物航空（NCA）	約900万円	1,800万〜2,500万円	貨物専門。国際線長距離乗務が中心

やはり、ANA・JALの大手2社がパイロット年収でもトップクラスです。特に国際線の長距離路線を多数運航する大手では、海外乗務手当・宿泊手当なども加算されるため、年収が高くなる傾向があります。

LCC各社のパイロット年収は大手と比較すると低めですが、近年はパイロット不足を背景に待遇改善が進んでいます。ピーチ・アビエーションやジェットスター・ジャパンでは、機長クラスで1,500万円を超える年収を提示するケースも増えてきました。

また、日本貨物航空（NCA）のように貨物専門の航空会社では、旅客便とは異なる運航スケジュールながら、国際線の長距離便が中心であるため、手当込みで大手旅客航空会社に匹敵する年収となっています。

パイロットの福利厚生・ボーナス情報

パイロットは高い基本給に加えて、充実した福利厚生や各種手当が支給されるのが大きな魅力です。航空会社ならではの特徴的な制度も多くあります。

ボーナス（賞与）

大手航空会社のパイロットのボーナスは、年間で基本給の4〜6ヶ月分が一般的です。ANA・JALでは業績連動型の賞与制度を採用しており、コロナ禍からの回復に伴い、2024年度以降はボーナス水準がコロナ前の水準に戻りつつあります。

具体的には、機長クラスで年間ボーナス300万〜500万円、副操縦士クラスで200万〜350万円程度と推定されます。LCCでは年間2〜4ヶ月分程度と、大手と比べてやや少ない水準です。

乗務手当・飛行手当

パイロットの年収の中で大きなウェイトを占めるのが乗務手当です。飛行時間1時間あたりの手当が設定されており、月間の飛行時間が多いほど手当が増える仕組みです。国際線は国内線よりも手当単価が高く設定されているのが一般的です。

また、深夜・早朝便の手当、休日乗務手当、ステイ先（宿泊先）での日当なども別途支給されます。

航空会社ならではの福利厚生

パイロットを含む航空会社社員には、以下のような特徴的な福利厚生制度があります。

社員優待航空券（スタッフトラベル）：自社便を無料または大幅割引で利用可能。家族にも適用される場合が多い
提携航空会社の優待：スターアライアンス（ANA系）やワンワールド（JAL系）の提携航空会社の便も優待価格で利用可能
住宅手当・寮：空港近隣に社員寮を設けている航空会社も多く、家賃補助も充実
健康管理制度：年2回の航空身体検査（航空法で義務付け）に加え、会社負担での人間ドック受診が一般的
退職金・企業年金：大手では確定給付型年金と確定拠出年金の併用が一般的。退職金は勤続年数に応じて数千万円規模
カフェテリアプラン：年間一定額のポイントを付与し、旅行・自己啓発・育児支援等に充当できる選択型福利厚生
訓練費用の会社負担：型式証明（タイプレーティング）取得や定期訓練の費用は全額会社負担。1回の訓練で数百万円規模

特に社員優待航空券は、パイロットに限らず航空会社社員にとって最大の福利厚生の一つです。自社便であれば空席がある限り無料で搭乗できるケースが多く、家族旅行のコストを大幅に抑えることができます。

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パイロットへの転職難易度と選考フロー

パイロットは、日本で最も参入障壁が高い職業の一つです。ただし、近年はパイロット不足を背景に門戸が広がりつつあり、転職でパイロットになるルートも存在します。ここでは、パイロットになるための主なルートと選考プロセスを解説します。

パイロットになるための主要ルート

1. 自社養成パイロット（航空会社の新卒採用）

ANA・JALなどの大手航空会社が大学卒業見込みの学生を対象に実施する採用制度です。入社後に会社の費用で訓練を受け、パイロット資格を取得します。訓練費用（約1億円規模）は全額会社負担ですが、選考倍率は100倍を超えることもあり、最難関の就職試験の一つです。

2. 航空大学校

国が設置したパイロット養成機関で、2年間の課程を経て事業用操縦士の資格を取得します。学費は約400万円と、民間のフライトスクールと比較して格段に安く、多くの航空会社パイロットを輩出しています。入学試験の倍率は5〜8倍程度です。

3. 民間フライトスクール・海外留学

私立大学の航空学科や民間のフライトスクール、海外の飛行訓練学校で資格を取得するルートです。費用は1,500万〜2,500万円程度と高額ですが、近年はパイロット不足を背景に航空会社が奨学金制度を設けるケースも増えています。

4. 既存のパイロット資格を持つ中途採用

他の航空会社や自衛隊でパイロット経験がある人を対象とした中途採用です。近年のパイロット不足により、LCCを中心に即戦力パイロットの中途採用が活発化しています。特に大型機の型式証明を持つ機長経験者は需要が高く、好条件での転職が可能です。

選考プロセス（自社養成の場合）

自社養成パイロットの選考は、一般的に以下のような流れで進みます。全体で6ヶ月〜1年程度を要する長期選考です。

エントリーシート・適性検査：基礎学力、英語力（TOEIC 600点以上が目安）、論理的思考力を測定
航空適性検査：空間認知能力、マルチタスク処理能力、反応速度などパイロット特有の適性を測定
一次面接：志望動機、自己PR、チームワーク能力の確認
航空身体検査（第一種）：視力・聴力・心電図・脳波など、国土交通省が定める厳格な身体基準をクリアする必要がある
グループディスカッション・集団面接：コミュニケーション能力やリーダーシップを評価
最終面接：役員面接。人物面・適性面の最終確認
内定・訓練開始：入社後2〜4年の訓練を経て副操縦士として路線乗務を開始

パイロットの選考で最も特徴的なのは、航空身体検査と航空適性検査です。視力は矯正視力1.0以上が必須（眼鏡・コンタクト使用可）で、色覚異常がないことも条件です。身体検査は入社後も定期的に実施され、基準を満たせなくなった場合は地上職への配置転換となるリスクがあります。

転職難易度の評価

パイロットへの転職難易度は、現在の経験や保有資格によって大きく異なります。

未経験からの転職：難易度★★★★★（最高難度）。フライトスクールでの訓練（2〜3年・1,500万円以上）が必要
他社パイロットからの転職：難易度★★☆☆☆。パイロット不足で売り手市場。型式証明があれば有利
自衛隊パイロットからの転職：難易度★★★☆☆。民間の型式証明取得が必要だが、飛行経験は高く評価される
海外航空会社から日本への転職：難易度★★★☆☆。日本の航空法に基づく資格への切り替えが必要

よくある質問（FAQ）

Q1. パイロットの年収は本当に2,000万円を超えるのですか？

はい、大手航空会社（ANA・JAL）の機長クラスでは年収2,000万円を超えるケースが一般的です。賃金構造基本統計調査によると、パイロット全体の平均年収は約1,725万円ですが、これは副操縦士も含めた平均値です。機長に限定すると平均年収は2,000万〜2,300万円程度となり、訓練機長やベテラン機長では2,500万円を超えることもあります。ただし、LCCやリージョナル航空会社では1,000万〜1,500万円程度にとどまるケースもあり、所属する航空会社によって大きな差があります。

Q2. パイロットになるには費用がどれくらいかかりますか？

パイロットになるための費用は、選択するルートによって大きく異なります。ANA・JALの自社養成パイロットであれば訓練費用は全額会社負担のため、自己負担はゼロです。航空大学校の場合は約400万円、私立大学の航空学科は4年間で約700万〜1,000万円、民間のフライトスクール（海外留学含む）では1,500万〜2,500万円程度が目安です。近年はパイロット不足を背景に、航空会社が訓練費用を貸与・補助する制度も増えています。

Q3. パイロットの年収は今後も高い水準が続きますか？

今後もパイロットの年収は高い水準が維持される見通しです。その最大の理由はパイロット不足です。ICAO（国際民間航空機関）の予測によると、世界的に年間約3万人のパイロットが不足すると見込まれています。日本国内でも2030年頃にパイロットが約430人不足するという試算があり、航空会社各社はパイロットの待遇改善や採用拡大を進めています。コロナ禍で一時的に需要が減退したものの、2024年以降は航空需要がコロナ前を上回る水準に回復しており、パイロットの処遇はさらに改善する傾向にあります。