会社の役職と役割一覧！序列や肩書の意味を分かりやすく解説！

役職とは、会社の中で、その人の仕事の役割や立場をわかりやすく示す呼び名です。

例えば、「代表取締役」と聞けば、すぐにその企業のトップだとわかりますよね。

「役職の名前が長くて、実際どのくらいの立場の人なのかわからない」

「メールを送る時に、誰を宛名にすればいいかわからない」

「英語の役職名は日本語と違ってわかりにくい」

と感じている方へ。

役職の順位を理解していれば、その人の会社での立場がすぐにわかり、仕事がスムーズに進みます。

逆に、役職の順位を間違えてしまうと、失礼になってしまうこともあります。

役職名を一つずつ見ても、役職の順位はわかりにくいですよね。

カタカナばかりで難しく感じるかもしれませんが、一覧で丁寧に見ていけば、意外と簡単です。

役職の役割や、それぞれの意味をしっかり理解しておけば、仕事への向き合い方も大きく変わります。

この記事では、役職が存在する意味やその種類について紹介していきます。ぜひ、お役立てください。

一般的な会社の役職の順位一覧

代表取締役社長	企業経営における最高責任者
専務取締役	会社の意思決定などの場面での社長の補佐
常務取締役	日常的な業務における経営判断を行う
本部長(事業部長）	各部門を取りまとめる責任者
部長	各部署を取りまとめる責任者
次長	部署責任者の次席で、部長の補佐的業務を行う
課長	各課の責任者で、係長を取りまとめる
係長	課長の下で各チームのリーダー的役割
主任	一般社員のまとめ役
一般社員	各担当業務を行う。特定の権限はなし

代表取締役社長

代表取締役社長は、企業の最高責任者です。

企業によっては、代表取締役と社長が別々の人物になることもあります。

代表取締役は、法律上、会社を代表する取締役のことで、1人だけでなく複数人を置くこともできます。

社長は、法律上の正式な役職名ではなく、企業のトップを分かりやすく示す呼び方です。

複数の代表取締役がいて、誰がトップか分かりにくい場合や、代表取締役と社長が同じ人である場合は、「代表取締役社長」と呼ばれることが多いです。

ビジネスの実質的なトップは、代表取締役社長であると考えて間違いありません。

専務取締役

専務取締役は、通常、社長や副社長の下で働き、会社の主要な業務やプロジェクト、部門を取りまとめる役割を担っています。

特に大企業では、専務取締役は重要な役職で、次期社長や副社長に昇格することもよくあります。

専務取締役は、文字通り「専門的な」業務を行う取締役で、多くの場合、特定の業務分野に精通した専門家が選ばれます。

ただし、その専門性は技術面だけでなく、経営全般に関する幅広い視野とスキルが必要とされることも少なくありません。

常務取締役

常務取締役は、経営層の大切な一員として、会社の重要な決定に深く関わります。

特定の業務や部門、場合によっては会社全体の運営に責任を持つことが多いです。

専務取締役が特定の「専門的な」分野に注目するのに対して、常務取締役は「常に」会社全体の運営に関わることから、この名前がついています。

この役職は、大企業や上場企業でとても一般的で、複数の常務取締役がそれぞれ異なる部門やプロジェクトを担当することがあります。

また、中堅企業や小企業でも、会社の規模がある程度大きければ、常務取締役を置くことがあります。

本部長

本部長は、多くの企業や組織で、大きな部門や「本部」と呼ばれる組織単位を率いる重要な役職です。

本部長は通常、特定の業務分野（例：営業本部、人事本部、技術本部など）の全体的な成果と戦略に責任を持ちます。

一般的に、本部長は取締役や社長と密接に協力しながら仕事を進め、重要な意思決定に関わることが多いです。

また、多くの場合、本部長はその分野で高い専門性と経験を持ち、戦略的な視点と具体的な業務運営の能力を併せ持っています。

大企業では、本部長が取締役を兼任することもあり、それによってさらに影響力と責任が大きくなります。

ただし、すべての企業で本部長が取締役であるわけではありません。

中小企業や組織構造がシンプルな企業では、本部長は取締役より下の階層で活動することも多いです。

部長

「部長」は、多くの企業や組織で使われる役職の一つで、一つまたは複数の「部」と呼ばれる部門やチームを取りまとめる重要な役割があります。

部長は、その「部」の業務運営、社員の管理、予算管理など、さまざまな管理業務を担当します。

大企業では、部長は通常、本部長や取締役といったより上位の管理職の指導を受けながら仕事を進めます。

部長は通常、長い経験と専門知識を持つ優秀な社員が任命され、その部門が扱う業務に精通していることが多いです。

また、リーダーシップ、コミュニケーション、意思決定の能力も重要なスキルとされています。

次長

次長は通常、「部長」のすぐ下、またはある程度の規模と重要性を持つ部門やチームの副責任者として位置づけられます。

次長は部長の指示のもとで部門の運営に関わり、部長が不在の際や特定の責任範囲内で代行する役割も担います。

具体的な仕事の内容は組織や業界、部門の性質によって異なる場合がありますが、一般的には以下のような業務に関わることが多いです。

次長は経験が豊富で、専門性が高いと評価されることが一般的です。

部長と密に協力し、部門の運営において重要なサポート役を果たすため、リーダーシップ能力や経営スキルが求められます。

課長

課長は通常、「部」の下の単位である「課」を取りまとめます。

課長は部長や次長の下で、特定の業務分野またはプロジェクトを統括し、その実行責任を担います。

具体的な仕事の内容は組織や部門、さらには業界によっても異なりますが、一般的な業務は以下のようなものがあります。

課長は、経営スキルやリーダーシップ、専門知識が求められる役職であり、その成果や能力によっては将来的に部長やより高い役職に昇進する可能性もあります。

課長が担当する「課」は通常、特定の専門分野や業務に焦点を当てた小規模なチームであり、その成功が部門や会社全体の成功に貢献することも多いです。

課長代理

課長代理は、課長が不在の際や特定の責任範囲での業務を代わりに行う役割があります。

課長と課長代理の主な違いは、責任と権限にあります。

課長代理は、経験やスキルを積み重ねるためのステップとして、将来的に課長や他のより高い役職に昇進する道が開かれる場合が多いです。

この役職は、管理職としての基本的なスキルやリーダーシップ能力を養う良い機会とされています。

それゆえに、課長代理はしばしば高度な専門スキルと共に、良好な人間関係やコミュニケーション能力を持つことが求められます。

係長

係長は、比較的下位の管理職やリーダーの立場です。通常、「課」よりもさらに小さい「係」を取りまとめる役割があります。

課長や課長代理が課全体を管理するのに対し、係長はより狭い業務範囲や特定のプロジェクト、タスクを担当します。

係長の主な仕事は次のようなものです。

係長は、企業や組織の階層でみると、通常は課長や課長代理よりも下の位置にいます。

ただし、業務範囲は狭いものの、専門的な知識やスキルが求められることもあります。

係長のポジションは、管理職としてのキャリアをスタートさせる段階や、特定の専門業務に携わる専門家として働く場合によく見られます。

昇進の観点から、係長は課長代理や課長に昇進する前の段階とされることが多いです。

主任

主任は、組織や部署、業種によって具体的な役割や責任が少し違うことがあります。

一般的に、主任は「係長」よりも下の階層に位置し、専門的な仕事やプロジェクト、タスクを担当する役職です。

主任の主な仕事は次のようなものが考えられます。

主任は専門的なスキルや知識を持つ社員が任命されることが多く、特定の資格や専門知識が必要な場合もあります。

一方で、管理職としての権限や責任は通常限られており、人員の管理や広い範囲の業務の統括は少ないです。

組織内でのキャリアパスとしては、主任は通常、新入社員が数年経験を積んだ後、最初に昇進できる職位であることが多いです。

その後、さらに昇進を目指して「係長」や「課長代理」、「課長」などのより高い職位に進むことが一般的です。

そのため、主任は特定のスキルや知識を深め、基本的なプロジェクト管理やリーダーシップスキルを身につけるための重要なステップとなります。

一般社員

一般社員は、さまざまな仕事やタスクを担当し、通常は上司や管理職の指示に従って作業を行います。

一般社員が担当する仕事は、会社や業種、部署によって大きく異なることがあります。

一般社員は通常、次のような特徴や責任を持ちます。

基本的な業務：会社や部署の基本的な仕事を行う中心的な存在です。これには、データ入力、お客様対応、製造作業などが含まれることがあります。

一般社員は、会社や組織の基盤を支える重要な役割を担っており、その仕事がスムーズに行われることで、全体としての生産性や効率が向上します。

一般社員が持つスキルセットや職務遂行能力は、会社全体の成功に大いに貢献する要素と言えるでしょう。

一部の日本企業や自治体で使われる役職一覧

一般的な肩書きは先ほどお話しした通りですが、一部の日本企業や自治体など、伝統的な雰囲気が強く残る組織では、普通の肩書きがそのまま当てはまらないところもあります。

一部の日本企業や自治体などでは、主事・主査といった独特の名称を今でも使っていることが多く、初めて関わる人は少し戸惑いやすいです。

それぞれの組織の肩書きは事前にしっかりと確認しておきましょう。

主事

一般的な会社でいう一般社員のような立場で、比較的下のレベルの正社員に当たります。

法律で決められた名称ではありませんが、歴史的な理由から、今でも地方自治体などで使われています。

主任

主事よりも一つ上の位置にあたります。

ただし、主事をまとめる管理職というわけではなく、主に主事の中でも経験豊富な人を指す役職として使われています。

主査

管理職の名称として使われています。役割は幅広く、組織によって意味が異なります。

地方公共団体では、主に係長クラスとして使用されますが、課長補佐級や、逆に係長より下の位置付けで使われることもあります。

主幹

仕事の中心となる人に与えられる肩書きです。

階級としては課長補佐クラスか課長クラスと考えてください。主査と似た位置付けで、主幹クラスを主査と呼ぶこともあります。

自治体によって使い方が違うので注意が必要です。

参事

部長クラスの位置付けで、かなり高い役職です。

部長・副部長のように、参事にも副参事というポジションがある場合があります。

参与

局長相当の意味で、組織のトップクラスと考えてください。参事よりもさらに位が高く、多くの権限を持っています。

国家公務員の主な役職一覧

歴史のある組織には、独特な名前がたくさんあります。

国や地方の役所で働く公務員の組織は、普通の会社とは違って、特別な役職名がたくさん存在します。

国に関係する組織なので、そこで働く人だけでなく、一般の人も何らかの形で知る機会があるかもしれません。

それぞれの意味をご説明いたします。

事務次官

次官という名前から、補助的な役割だと思われるかもしれません。

しかし、実際は国家公務員の中でもトップクラスに位置しています。

お仕事の内容は、大臣や長官の補佐、省庁や庁の事務、各部局の監督などです。省庁内では最高位の役職となります。

省名審議官

事務次官が省庁内の最高位であれば、この省名審議官はナンバー2の地位と言えます。

省名審議官と呼ばれていますが、省名の部分には各省の名前が付きます。

外務審議官、総務審議官などです。審議官の総称として理解しておいてください。

官房長、局長、政策統括官

3つの役職を一緒にご紹介するのは、それぞれが似たような位置付けだからです。

まず省庁内での基本的なナンバー3は局長です。

しかし、各省庁には、局長ではなくても局長クラスの職位として認識されているものがあります。

それが大臣官房の長である官房長、局長級分掌官である政策統括官です。

部長、総括審議官

部の長である部長は、分かりやすいでしょう。

各部をまとめたり、代表したりする人物で、一般的な職場でもよく使われている役職です。

総括審議官は、審議官の中でも一部の事務職を総合的に取りまとめる役割として置かれています。

審議官

審議官と一言で言っても、いくつかのランクに分かれます。主に、次官級や局長級、局次長級などがあります。

どのランクでも共通しているのは、メインの仕事から少し離れたスタッフ的な立場で、政策の調整や取りまとめを行うという点です。

官房三課長

官房三課長は、1つの役職名ではありません。

その名の通り、3つの部署それぞれに配置された課長職の総称となっています。

具体的には、大臣官房に置かれている人事・総務・会計の課長です。1つの役職名だと誤解しないようご注意ください。

課長、参事官

参事官という言葉は聞き慣れないかもしれませんが、立場は課長職とほぼ同じです。

国家公務員の官房や局、部といった組織で使われています。課長級のポストとして理解しておいてください。

室長、企画官、調査官

室長クラスに分類される分掌官となります。

それぞれの担当業務を分担するために、役割別に配置されています。

企画官と調査官は、企画と調査の分野に割り当てられています。

並列的な分掌官の中でも、比較的上位に位置付けられています。

上席●●専門官、課長補佐、専門官

専門的な役割を与えられた分掌官が専門官で、国税専門官・財務専門官・情報技術専門官などがあります。

これらの専門官の上位役職には、「上席」という言葉が付きます。

課長補佐は、文字通り課長の補佐的な役割を担う職位です。

係長、主査、専門職

地方自治体でも使われている主査と意味合いは似ています。

係長クラスの管理職で、担当部署のまとめ役として活躍します。

部署によっては、専門的な知識が求められるケースもあるでしょう。

主任

国家公務員における一般職員から一段階上のポジションが主任です。

言い換えれば、入庁後キャリアアップを目指すなら、まずこの肩書きを目指すことになります。

主任、もしくは主任主事などと呼ばれます。

係員

国家公務員における一般職員を係員と呼びます。

そのため、新卒での国家公務員採用試験では、係員になるための試験を受験することになります。

一般の会社には見られない特別な呼び名なので、転職する際は注意が必要です。

地方公務員の主な役職一覧

次長、本部長、技監、理事

地方公務員の役職は、ある程度分かりやすいです。

局長の下にいる次長、本部長、技監、理事の中で、特に目を引くのは技監です。

技監は技術部門を取りまとめる役職となります。理事は、業務の決定を行う立場です。

部長、担当部長

各部の長には、部長という名前が使われ、一般的な会社と同じように、組織内では上位の位置づけになります。

担当する業務ごとに部門が分かれるため、部門名を付けた担当部長が個々に設けられていることが多いです。

統括課長

課の長が課長ですが、統括課長の場合は少し意味合いが違います。

こちらは複数の課をまとめて取りまとめる立場の人に与えられる役職となります。

責任や仕事の量が大きくなるため、位は課長より上となります。

課長、担当課長、専門課長

統括課長が複数の課をまとめる役割である一方、特定のジャンルに特化した専門的な課長職も存在し、それが課長のほか、担当課長や専門課長と呼ばれる役職です。

課が複数ある場合、課長という呼び方だけでは区別がわかりにくくなることもあります。

呼ぶ側にとってわかりやすいというメリットがあります。

課長補佐

課の規模や業務内容によっては、課長だけでは負担が大きいこともありますが、そんなときに補佐役である課長補佐が頼りになります。

位は課長の下であるため、課長へのステップアップと捉えることもできます。

係長、主査、担当係長、次席

いわゆる管理職の位置づけで、呼び名が複数あるのが特徴的かもしれません。係長、主査、担当係長、次席のいずれも、係長クラスと考えてよいでしょう。

ただし、専門性や組織図によって使われ方が異なってきます。

主任

国家公務員と同様、一般社員クラスの一つ上の立場に与えられる肩書きが主任です。

リーダー的な立場から人をまとめる視点を学ぶことで、係長や主査、担当係長以上へのステップアップにつなげられます。

主事

一般社員のことを、地方公務員では主事と呼びます。

言葉そのままの意味では、まとめ役のようなニュアンスを含みますが、地方公務員においては役職のない社員の呼び名として使われています。

地方公務員になって、最初に与えられる肩書きといえるでしょう。

外資系会社での役職一覧

世界的なつながりが深まる中、英語の役職名を取り入れる会社が増えてきました。

英語の役職名や順番を理解しておくと、それぞれの立場がわかりやすくなるので便利です。

President(社長）

一般的に社長という意味ですが、外資系企業では、Presidentだけでは代表権があるかどうかわからないことがあるので注意してください。

また、イギリスではManaging Directorが社長という意味になります。

CEO(最高経営責任者）

Chief Executive Officerの略で、文字通り経営の最高責任者です。

日本の法律ではCEOに相当する規定がありません。CEOという肩書をそのまま使う企業も多いです。

CEOは未来を見据え、長期的な経営戦略を立てます。

COO(最高業務執行責任者)

Chief Operating Officerの略であるCOOは、最高業務執行責任者と訳されます。

CEOが決めた経営戦略に基づき、実際に現場を取り仕切る最高責任者です。

CEOの業務を支える、会社の No.2のポジションにあたります。

CFO(最高財務責任者)

CFOはChief Financial Officerの略です。企業の財務戦略を立てたり、その実行を担う責任者です。

Executive (Senior) Vice President(上級副社長)

日本で言う事業本部長の意味になります。

Vice President(統括本部長)

統括本部長や事業部長を意味しています。

ただし、「Vice」が副という意味を持つことから、文字通り副社長の意味で使っている企業もあります。

General Manager(事業所長など)

各施設や団体の長につけられる役職です。

企業や業界によってGeneral Managerの権限は違うので、仕事をする際にはその権限を確認することをおすすめします。

Director(ディレクター)

部長の中でも上級の部長を指す言葉です。ただし、シリコンバレー企業では部門長、イギリス系役職名では取締役を意味しています。

Manager(マネージャー)

英語圏の「Manager」という役職は様々な意味を持ちます。

日本のような課長、係長、部長という区別がないので、課長から部長の意味と考えておくとよいでしょう。

Lead(リーダー)

日本で言うところのグループリーダーを意味しています。

分かりにくい役職・肩書き一覧

エバンジェリスト

エバンジェリストは、分かりにくい肩書きの中でもとても目立つものです。

有名な世界的企業で働く日本人スタッフがこの肩書きを持っていたことで、注目を集めました。

意味は、もともと宗教的な伝道師のことですが、

今は製品の魅力や、それがもたらす社会的なメリットをわかりやすく説明する仕事を指します。

董事（とうじ）

董事という文字は、一目見ただけでは意味も読み方もわかりにくいでしょう。

これは中国や台湾の企業でよく使われる肩書きだからです。

「とうじ」と読み、会社の意思決定や監視に関する責任を任されている役員のことを指します。

パブリシスト

パブリシストは、会社の中で広報を担当する役職です。単なる広報担当ではなく、高い能力を持つプロフェッショナルな広報担当者に与えられる肩書きです。

インテグレーター

主にIT企業で使われる言葉です。

複数の小さなシステムを一つにまとめ、正しく機能するように調整する役割を持っています。

肩書きとしても、同じような意味合いで使われています。

フェロー

フェローという肩書きを知っている人は少ないかもしれません。

これは主に研究分野で使われる言葉だからです。

研究所の研究員や大学教員など、研究職に従事する人に与えられる職名や称号として使われています。

アーキテクト

アーキテクトは建築業界で使われる言葉です。もともとの意味は設計の考え方や理念のことです。

建築設計における大まかな枠組みを決める代表者のことで、日本語では主任建築者と呼ばれます。

バイスプレジデント

バイスプレジデントは直訳すると副社長や社長の右腕という意味ですが、実際は本部長や部長、次長クラスを指します。「VP」と略されることもあります。

マーチャンダイザー

所属するブランドやメーカーの企画や展開の骨子をまとめる仕事を担当します。

リードトレーナー

リードトレーナーは、スポーツだけでなく、クライアントや担当者の要望に応じてカスタマイズ作業を行い、その説明をする役割の肩書きです。

アソシエイト

アソシエイトは、カタカナながら特別重要な肩書きではなく、基幹業務に従事する一般社員のことを指します。

「仲間」を意味する英語の「associate」が当てられています。

スーパーバイザー

スーパーバイザーは比較的上位の肩書きで、組織のリーダー格と同等またはそれ以上の権限を持つことがあります。

監督者、監修者、責任者の役割を担い、小売業では仕入れやオールラウンダーのポジションとして使われることもあります。

コンダクター

コンダクターは、ツアーコンダクターとして知られ、本来は指揮者を意味します。

お客様の満足を指揮するという意味で、旅の手配や添乗など、広い範囲での管理を行います。

アナリスト

アナリストは、データ、人物、作品などを分析する仕事の肩書きです。

分析をもとに批評や批判を行うこともあるため、辛口な印象を持つ人もいます。

シニアスタッフ

シニアスタッフは、経験豊富なスタッフを指す肩書きです。

作業だけでなく、現場の精神的支柱としての役割も期待され、基本的な業務にプラスアルファの貢献が求められます。

プロフェッショナル

プロフェッショナルは、主に専門職や技術職が冠する肩書きです。

すべてのスタッフに与えられるわけではなく、一定の熟練度が必要とされます。

スペシャリスト

スペシャリストは、プロフェッショナルからさらに昇進した肩書きです。

技術職の中でも、経験と実績が豊富で頼りになる人に与えられるポジションで、一般社員やプロフェッショナルのさらなる上位に位置づけられます。

CIO（最高情報責任者）

CIOは、CEOやCOOと同じくらい重要な役職です。

主な役割は、経営戦略のための情報管理やIT投資の責任を担うことです。

部門責任者の一人として、キャリアアップの観点からも大きな意味を持つ役職といえるでしょう。

CSO（最高戦略責任者）

CSOは企業の戦略における最高責任者です。

Chief Strategy Officerの略称であるCSOは、CEOを補佐し、戦略部門を統括します。

戦略の立案から実行まで一貫して責任を負い、外部コンサルタントに頼るのではなく、社内で戦略を作ることで、急激に変化するビジネス環境に素早く対応できます。

CPO（最高プライバシー管理責任者）

CPOは、企業が扱う個人情報の管理を担当する最高責任者です。

Chief Privacy Officerの頭文字から名付けられたこの役職は、プライバシーポリシーの構築や、情報管理の評価システムを作ることが主な仕事です。

情報化が進む現代において、個人情報を安全に管理し、情報漏洩を防ぐCPOの役割は非常に重要です。

CDO（最高デジタル責任者）

CDOは、Chief Digital Officerの略で、近年多くの企業で注目されているDX（デジタルトランスフォーメーション）の戦略立案と実行を担う役職です。

CIOとの違いは、CIOが情報セキュリティやコスト管理などの防御的な役割を担うのに対し、CDOは新規開発や戦略の実施といった攻めの役割を果たすことです。

役職とは

役職とは、会社や組織の中で、誰かが担う仕事の種類や立場のことを言います。

普通は、社長や部長、課長といった、会社の中で重要な地位にある人たちを指します。

会社によって、役職の種類や順番は違います。

役職や序列が存在する理由

まず一つに、役職があると、その人がどんな仕事を担当し、どのくらいの責任を持っているのかがはっきりします。

そのため、同じ部署だけでなく、他の部署や他の会社の人からも、その人の仕事の内容や立場が分かりやすくなり、コミュニケーションがスムーズになるというメリットがあります。

また、役職により自分の役割を意識することで、取り組むべき仕事がはっきりします。

さらに、役職の順番を知ることで、自分が今どの位置にいるのかが分かり、次にどんな肩書きを目指せばいいのかも明確になってきます。

このように、従業員に目的意識を持たせ、自主的な成長を促す意味でも、役職を設定することは効果的です。

同じ役職名でも企業ごとに意味や責任が違う場合も

役職名はある程度決まっており、多くの会社で、部長や課長、係長といった共通の呼び方が使われています。

しかし、これらの呼び方が何か特別な規則で決められているわけではありません。

会社ごとに自由に役職名を決められるので、独自の呼び方があっても全く問題ありません。

また、同じ呼称でも、会社によって仕事の役割や責任の範囲が違う場合もあります。

まとめ

もし企業の役職について事前に知識があれば、面接の際にとても役立ちます。

また、日本の役職名と英語圏の役職名は、名称や担当範囲が異なることがよくありますので、それぞれの特徴をしっかりと覚えておくことをおすすめします。