年収1500万円はすごい？勝ち組？手取りや生活レベル・全体からみた割合や仕事の種類を徹底解説【2024年11月最新】

「年収1500万円の人の手取りはどれくらい？」

「年収1500万円の人の割合は？」

と気になる人も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、年収1500万円の方の割合や手取り、そして生活水準などについて詳しく紹介していきます。

また記事後半では、年収アップを目指す人におすすめの転職エージェントも厳選して紹介するのでぜひ参考にしてください。

年収1,500万の手取り額

年収1,500万円の手取りは、約1,024万円です。また、毎月の手取りは約85万円です。所得税や住民税、社会保険料などが収入から天引きされるため、1,500万円をそのままもらえるわけではありません。

ただし、ボーナスなしで年収1500万円という条件の場合に限ります。

年収1,500万円の手取り額【ボーナスなし】

年収(手取り)	約1,024万円
月収(総支給額)	125万円
月収(手取り)	約85万円

出典：税金・保険料シミュレーション

ボーナスなしの場合、年収1,500万円の手取り額は約1,024万円です。

毎月の総支給額は1,500万円を12ヶ月で割って計算できるため、125万円と分かります。手取りは総支給額の7割ほどで、約85万円です。

また、給与の金額を1年単位で決定される年俸制で1,500万円を支給されている場合も、月給制でボーナスなしの人と同様の給与水準になります。

年収1,500万円の手取り額【ボーナスあり】

ボーナス	年収 (手取り)	月収 (総支給額)	月収 (手取り)
1ヶ月分	約1,019万円	約115万円	約78万円
2ヶ月分	約1,013万円	約107万円	約72万円
3ヶ月分	約1,010万円	100万円	約67万円
4ヶ月分	約1,006万円	約94万円	約63万円

出典：税金・保険料シミュレーション

ボーナスありで年収1,500万円の場合は、上記のように手取り額が変わります。

年収1,500万円を稼ぐ人のボーナスは、夏と冬を合わせて年間約4ヶ月分であることが多いです。4ヶ月分のボーナスで年収1,500万円になる場合、毎月の総支給額は約94万円、手取りは約63万円です。

年収1,500万円を稼げる企業はかなり少なく、昇進・昇格で目指すのはかなり難しいです。

年収1500万円の人はどれくらいの割合いる？

年収1500万円を稼いでいる人は日本国内でどれくらいいるのでしょうか。以下に男女別でまとめてみました。

年収	全体	男性	女性
～100万円	8.1％	3.5％	14.3％
100～200万円	13.3％	6.7％	22.5％
200～300万円	14.8％	10.5％	20.9％
300～400万円	17.4％	16.9％	18.0％
400～500万円	15.0％	17.5％	11.4％
500～600万円	10.5％	13.8％	5.9％
600～700万円	6.7％	9.4％	3.0％
700～800万円	4.6％	6.8％	1.7％
800～900万円	2.9％	4.4％	0.8％
900～1,000万円	1.9％	3.0％	0.4％
1,000～1,500万円	3.5％	5.4％	0.8％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.2％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

引用：令和3年分民間給与実態統計調査｜国税庁

国税庁の調査によると、年収1,500万円以上稼いでいる人の割合は、全体の1.4%でした。人数でいうと、71・72人に1人程度が年収1500万円以上稼いでいるということになります。

また、同調査の性別ごとの割合は、男性が2.2%、女性は0.4%でした。年収1,500万円を稼いでいる人のほとんどが男性です。女性で年収1,500万円を稼いでいれば、上位0.4%に入るのでいわゆる「勝ち組」といえるでしょう。

【年代別】年収1,500万円を稼ぐ割合は？

次に年代ごとにわけて年収1500万円を稼ぐ人の割合を見ていきましょう。

年代	手取り1,000万円未満 (年収1,500万円未満)	手取り1,000万円以上 (年収1,500万円以上)
20代	99.4%	0.6%
30代	99.4%	0.6%
40代	98.1%	1.9%
50代	97.6%	2.4%

引用：家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）

2,500人を対象に実施された金融広報中央委員会の調査結果によると、年収1,500万円以上を稼いでいる人の割合は、20～30代が0.6%、40代が1.9%、50代が2.4%です。

表からも分かるように20～30代のうちから、年収1,500万円を稼いでいる人はほとんどいません。40代や50代でも2.5％に満たない割合であるため、年収1,500万円を稼ぐのは非常に難しいです。

世帯年収1,500万円の割合は3.7％

世帯年収	割合
～500万円	55.7%
500～1,000万円	31.5%
1,000～1,500万円	9.0%
1,500万円～	3.7%

引用：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

厚生労働省の実施した「国民生活基礎調査」によると、世帯で年収1,500万円稼いでいる人は全体の3.7%です。単身で1,500万円稼いでいる人よりも、2.6倍ほど多いことが分かります。

年収1,500万円の所得税・住民税・社会保険料

年収1,500万円の場合の手取りを一例としてかかる税金を算出しました。

控除対象	控除額(1年間)	控除額(1ヶ月)
所得税	1,956,700円	163,058円
住民税	1,068,400円	89,033円
社会保険料	1,985,420円	165,451円
合計	5,010,520円	417,542円

※40歳以上の独身者かつボーナスの支給を4ヶ月分と想定
参考：税金・保険料シミュレーション

40歳以上の独身者かつボーナスの支給を4ヶ月分と想定すると、年収1,500万円では年間約501万円、毎月約42万円が控除されます。

控除額などは扶養家族の人数や住宅ローン控除によっても異なるので目安として見ておきましょう。

その上で見ていくと年収1,500万円の場合は年収の3割程度、約450万円～500万円程度を税金として支払う必要があります。

さらに40歳以上になると介護保険料も徴収されるため、注意が必要です。

しかし子供がいる場合は所得控除が適用され、独身の人と比較すると手取り額は20万円ほど多くなります。

所得税

所得税は、会社からの給料や自身で稼いだお金などにかかる税金です。年収1,500万円の場合、1年間で約195万円、1ヶ月で約16万円が控除されます。

所得税は、累進課税制度によって、稼いだ金額に比例して控除額が高くなるのが特徴です。ただし、扶養家族の人数が多いほど、控除の負担が少なくなります。

住民税

住民税は、住んでいる都道府県や市町村などの自治体に収める税金です。年収1,500万円の場合、1年間で約107万円、1ヶ月で約9万円が控除されます。

住民税の税率は地域によって異なりますが、基本的に10%であることが多いです。

なお所得税と同様に、扶養家族の人数が多いほど控除額は少なくなります。

社会保険料

社会保険料は、健康保険料・厚生年金保険料・介護保険料・雇用保険料をまとめた控除項目です。労災保険も社会保険に含まれますが、保険料は会社側が全額負担します。

年収1,500万円の場合、社会保険料の年間の控除額は約198万円、1ヶ月で約16万円です。

ただし、40歳未満の場合は介護保険は適用されないため、控除額は年間7万円ほど低くなります。

年収1,500万円では配偶者控除は対象外

専業主婦もしくはパートで少額しか稼いでいない場合、世帯として配偶者控除が受けられます。

配偶者控除を受けると、同じ年収でも配偶者控除の分だけ所得が少ないとみなされるので、所得税が軽減されます。

ただし、平成30年以降は税制改正によって、世帯主の所得が1,000万円を超える場合は配偶者控除が受けられなくなりました。

年収1,500万円の場合、基本的には所得が1,000万円を超えているので配偶者控除は受けられません。

保育料の相場は世帯収入などで変化

保育料の相場は幼児の年齢や自治体、世帯収入などによって変化します。年収1,500万円の場合は2〜7万円程度の保育料が掛かると考えられます。

また、2019年10月から幼児保育が無償化になっています。3〜5歳の保育料に関しては全世帯が対象になるので、年収1,500万円以上でも対象となるでしょう。

年収1,500万円の生活水準

同じ年収でも、家庭環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく異なります。各ケースにおける生活費の内訳や貯金額を確認しましょう。

独身・一人暮らし

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	12万円	‐
食費	8万円	‐
水道光熱費	1万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	4万円	‐
保険・医療費	1万円	‐
衣服 理美容費	4万円	‐
娯楽費	8万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	22万円	‐

独身かつ実家暮らしの場合、年収1,500万円を稼いでいれば、貯金を意識しなくともかなり余裕のある生活を送れます。食費や娯楽費を多く見積もっても、毎月22万円の貯金が可能です。

年収1,500万円稼いでいる場合、最低でも月に20万円程度の貯金が理想です。

一人暮らしの場合、家賃を収入の3分の1にしたとしても、不自由のない生活が送れます。

都内で家賃20万円ならば、豊洲や目黒、麻布などの港区の高級タワーマンションに住んだり、広さやセキュリティ、立地などにこだわった物件を探したりすることもできます。

また、車の購入も可能です。

車は収入の半分ほどの価格が望ましいとされているため、レクサスやランドクルーザー、BMWなど、多くの選択肢が得られます。

自由に使えるお金は多いですが、将来的に結婚やマイホームを持つ予定のある人は、贅沢をしすぎずこまめに貯金しておくのが良いでしょう。

独身・実家暮らし

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	5万円 (実家に入れる)	‐
食費	5万円	‐
水道光熱費	‐	‐
通信費	1万円	‐
交際費	5万円	‐
保険・医療費	1万円	‐
衣服 理美容費	5万円	‐
娯楽費	8万円	‐
雑費	3万円	‐
貯金	30万円	‐

独身かつ実家暮らしの場合、年収1,500万円を稼いでいればかなり裕福な生活が送れます。実家に入れる金額にもよりますが、それぞれの支出をかなり多めに見積もっても手取りの半分ほどを貯金に回せる計算です。

年収1,500万円で実家暮らしの場合、手取り月収の半分以上を貯金に回すことが可能です。

年収1,500万円を稼いでいれば、趣味や娯楽、外食など、自分の好きなものに対してお金を費やせます。

しかし、実家暮らしは大きな支出がない分、金銭感覚が養いにくいというデメリットも存在します。

貯蓄の平均的な割合は給与の2～4割程度とされているため、月々約26万円の貯蓄を心掛けましょう。

また、いずれ一人暮らしや結婚などで実家を出る予定がある場合、支出の把握や自炊などある程度の節約を身に付けましょう。

既婚・子どもなし

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	15万円	‐
食費	9万円	‐
水道光熱費	2万円	‐
通信費	1.5万円	‐
交際費	3万円	‐
保険・医療費	2万円	‐
衣服 理美容費	4万円	‐
娯楽費	6万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	18.5万円	‐

夫婦二人暮らしの場合、年収1,500万円であれば都心部に住んでも余裕の生活を送れます。食費や娯楽費等の生活費に余裕を持たせても、毎月18万円ほどの貯金が可能です。

既婚・子どもあり

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	18万円	‐
食費	9万円	‐
水道光熱費	2.5万円	‐
通信費	1.5万円	‐
交際費	3万円	‐
保険・医療費	2万円	‐
衣服 理美容費	4万円	‐
娯楽費	5万円	‐
子育て費用	5万円
雑費	2万円	‐
貯金	11万円	‐

年収1,500万円で配偶者と子供ありの世帯では、ゆとりを持った生活を送ることができ、教育費などにもお金を捻出できます。

都内の1LDKに住める18万円の家賃を想定しても、節約を意識せず毎月11万円の貯金が可能です。

ただし、子どもが2人とも私立の大学に進学して1人暮らしをすることまで考慮すると、年収1,500万円でも生活が苦しくなります。長期的に見て、将来の出費に備えて貯金しておきましょう。

結婚すると専業主婦は可能？

夫の年収が1,500万円を超えていれば、専業主婦になることを選択しても金銭面で厳しくなることはないでしょう。

年収1,500万円なら夫婦二人であれば十分に贅沢ができますが、子どもが複数いて私立の学校や塾に通わせたり、お金の掛かる習い事をしたりすると多額のお金が掛かります。

年収1,500万円の人の住宅事情

家賃目安

年収1,500万円の家賃相場は21～28万円です。家賃は手取りの1/3が目安とされており、手取り63～85万円で考えると、家賃は高くても28万円までに収めるのがベターです。

ただし、実際にどのくらいの家賃が必要かは家族構成や居住地域によっても異なります。

都心に家族で住もうとすると、年収1,500万円でも3LDK程度の物件しか借りられない場合もあります。

住宅ローンの目安

住宅ローンの返済額は1年間で年収の25%程度までに設定するのがいいとされています。年収1,500万円なら7,000万円〜9,000万円が目安です。

上物だけなら十分立派な家が建てられますが、土地込みになるとケースバイケースです。

高級住宅街だと普通の一軒屋を建てるのにも土地代込みで目安額を超えることもあり、田舎なら豪邸を建てられます。

また、年収1,500万円以上を継続するのは大変なので、ローンの限度額まで借りると途中で返済できないリスクが発生します。住宅ローンは年収の5倍までに留めておいた方が無難です。

年収1,500万円の人の貯金額

貯金額は平均2,000万円以上

金融広報中央委員会の調査結果によると、年収1,200万円以上の世帯の平均金融資産保有額は5,569万円、中央値は1,900万円です。

年収1,500万円であまり散在しないのであれば、3,000万円以上貯蓄がある世帯も多く存在します。

その一方で年収1,500万円あっても貯蓄ができず、なかなかお金が貯まらないと悩む世帯も多くいます。

収入が高い分、子供によい教育をさせたいと教育にお金をかける割合が多いのもこの層の特徴です。

また、専業主婦の家庭より共働きの家庭の方が貯蓄額が増えにくいという傾向も見られました。

自分で稼いでいるからと購買意欲が高まったり、仕事で疲れて外食が増えたりハウスキーパーを雇ったりと必要以上にお金がかかっているのかもしれません。

つまり、年収1,500万円の場合は年間で200～400万円の貯金が理想です。

しかし、核家族世帯と単身世帯や子なし世帯と子あり世帯などでは、毎月の出費に数万～数十万円の差が生じ、手取り額の2割も貯金ができないケースもあるでしょう。

その場合はまず、家賃や保険料、通信費、駐車場代などの固定費を見直しがおすすめです。

一般的に家計を占める割合は、変動費よりも固定費の方が大きいとされています。

特に、誰もが持っているであろう携帯電話は大きな節約効果をもたらします。

賢い貯金のコツ

年収1500万円になると、生活レベルはかなり高くなっているはずです。

外食や普段の食材、保険料や車にかける費用、教育費や娯楽費など、様々な支出において贅沢になっている可能性があります。

年収が増えるにつれて生活が豊かになることは素晴らしいことです。

でも、ただ何となく無駄遣いしている部分はしっかり節約していく必要があるのです。

支出状況を把握

まずは、現在の支出状況を把握して、そこから無駄遣いを洗い出していきましょう。

年収1500万円レベルになると、細々と家計簿をつけている人はあまりいません。

だから、毎月何にいくらお金を使っているのか把握できずにいる場合が多いのです。

面倒だと思ってもまずは1か月分の支出を算出することから始めましょう。金額は大体でもOKです。

どれくらい使っているのかを一覧で把握できることが重要だからです。

支出を見直す

例を挙げて説明していきます。

内訳	見直し前の支出	見直し額	見直し後の支出額
食費	120,000円	20,000円	100,000円
住居費	130,000円		130,000円
高熱・水道	5,000円		5,000円
家事・家具用品	15,000円		15,000円
家事・家具用品	40,000円	10,000円	30,000円
保険医療	30,000円		30,000円
交通・通信	50,000円		50,000円
教育	30,000円	7,000円	23,000円
教育娯楽	60,000円	13,000円	47,000円
その他	30,000円		30,000円
支出合計	530,000円		480,000円
残高（貯金）	120,000円		170,000円

食費から見ていく場合、一番削減しやすいのは「外食」でしょう。たとえば5,000円×4回を減らせば20,000円節約することができます。

次に被服費及び履物費は、毎月購入する洋服の数を減らす、もしくは百貨店ブランドから少しランクを落としたブランドに変えることで10,000円ほど節約することが見込めます。

教育費に関しても削減は十分可能です。もし習い事を複数している場合、必要ないと感じるものがあればやめてしまうものいいです。

習い事の相場は7,000円ほどになります。1ヵ月7,000円節約することができます。また、年収1500万円にもなると娯楽費にお金をかける余裕が出てくるでしょう。

ドライブにでかけたり、映画やコンサートなどに行くことも多いでしょう。

あれもこれもと趣味や娯楽にお金を使っていると貯金が十分にできないことも多いです。とはいえ、全てナシにして貯金というのも味気ないです。

メリハリのある使い方をするのがおすすめです。

お金の流れをチェック

月末ごとに支出の見直しを続けることで、徐々に節約継続が苦にならなくなります。あとは、その節約体質が持続できるように、定期的にお金の流れをチェックしていくことが大切です。

年収1500万円の場合、使えるお金が手元にたくさんある為、ちょっと気を抜くとすぐに節約体質から贅沢体質に戻ってしまいます。

お金の流れを把握するためには、家計簿をつけるのが基本です。収入、支出、残高が一目でわかります。

家計簿というと細かくチェックしないといけないと思うかもしれませんが、年収が1500万円もあればあまり細かい金額までチェックする必要はありません。

通帳をチェック

お金の流れをわかりやすくするポイントは、給料が振り込まれる口座以外に、「生活費用」「貯金用」の口座を用意しておくことです。

毎月ほぼ決まった金額が振り込まれる給与体系の場合、通帳をチェックする習慣がない人もいます。

そこで、まず給料が振り込まれ次第、「貯金用」の口座に貯金分のお金を入金します。

残ったお金を「生活費用」の口座に入金しましょう。各種銀行口座引き落としは全て「生活費用」の口座から行うのがベストです。

「貯金用」の通帳の通帳を見れば、現在の貯金額がわかるのでモチベーションアップになりますね。

クレジットカード明細書をチェック

通帳と合わせて定期的にチェックしておきたいのがクレジットカード明細書です。

クレジットカードはお金を使っている感覚が鈍ってしまうため、ついつい無駄遣いをしてしまいます。それを防ぐためには、クレジットカードの明細書をチェックしておくことが大切です。

クレジットカード会社のホームページにログインすると、簡単にスマホやパソコンで利用状況をチェックすることができます。

スマホやパソコンのお気に入りに各クレジットカード会社の公式サイトを登録しておくと良いでしょう。

年収1,500万円の人におすすめの税金対策・節税方法

ふるさと納税

ふるさと納税は、自分の故郷や他の自治体などに対する寄付金制度をいいます。ふるさと納税を行うと、寄付した年の所得（所得税）あるいは税額（住民税）から控除することができます。

また、ふるさと納税は、年収や家族構成によって定められた上限額の範囲内で利用できます。詳しくは、各ポータルサイトにてご確認ください。

以下は控除額の目安です。

独身・共働き・夫婦※	395,000円
共働き＋子ども1人(高校生)	377,000円
共働き＋子ども1人(大学生)	373,000円
夫婦＋子ども1人(高校生)	377,000円
共働き＋子ども2人(大学生＋高校生)	361,000円
夫婦＋子ども2人(大学生＋高校生)	361,000円

出典：ふるさと納税ポータルサイト｜総務省

寄付金控除

国や県や市、特定の公共法人に寄付した場合、寄付額のうち一定金額が控除できそれだけ所得税が少なく済みます。

日本赤十字やユニセフなどが代表的な寄付先ですが、最近流行りのふるさと納税もこの制度に含まれます。

ふるさと納税について解説は不要かもしれませんが、年収に応じて上限金額がありますが、寄付30,000円行うと28,000円所得税が安くなるという実質差額2,000円の負担で、30,000円に応じた返礼品がもらえるという仕組みになっています。

高所得者は何かと税負担が多いですが、唯一高所得者にやさしい税額控除制度です。例えば年収１５００万円くらいの人は40万円くらいふるさと納税可能です。

NISA/つみたてNISA

NISA/つみたてNISAは、一定の金額内で購入した金融商品から得られる運用益に対して、税金がかからなくなる投資制度です。

NISAは、株式や投資信託等を年間120万円まで購入でき、最大5年間非課税で保有できます。つみたてNISAでは、一定の投資信託を年間40万円まで購入でき、最大20年間非課税で保有可能です。

iDeCo

iDeCoは、任意で加入する積立式の個人年金です。自分で拠出した掛金を自ら運用し、資産形成を行います。

積み立てる掛金がすべて所得控除の対象となるため、毎年の所得税・住民税の減税が可能です。

年収1,500万円が稼げる職種・業種

大手総合商社

三菱商事や伊藤忠商事といった大手総合商社は、高収入を得られる代表的な職業です。全体の平均年収は約1,330万円で、従業員の大半が年収1,000万円以上稼いでいると言われています。

総合商社は事業規模が大きく、投資による収益が大きいことや求められるスキルの高さから、基本給やボーナスが高いです。昇給・昇格までに時間はかかるものの、低リスクで高収入を目指せます。

ただし大手の総合商社は入社のハードル自体がとても高いです。転職エージェントでも非公開求人として扱われていることも多いので注意しましょう。

弁護士

弁護士も高収入の職業として有名です。平均年収は約1000万円と言われており、大手事務所で勤務したり独立して事務所を設立したりすれば、年収1500万円に到達することが可能です。

しかし近年、弁護士の年収は下がりつつあります。特に独立する場合、案件を獲得できなければ収入を確保できないというリスクがあります。そのため、大手事務所で働くのがおすすめです。

テレビ局

年収1,500万円を実現できる職業は、大手テレビ局(日本テレビ、フジテレビなど)の社員です。収入源であるCMの広告費が高いこともあって、他の職種よりも高額な給与が設定されています。

中でもテレビ業界は、新規参入してくる競合が少ない寡占状態にあり、安定して高い利益を挙げている点が特徴です。社内で昇進してマネージャークラスになれば、年収1,500万を十分達成できます

外資系金融

ゴールドマン・サックスやシティグループのような外資系金融も、年収1,500万円を稼げる職業の1つです。入社直後のベース給や昇給額が高いため、安定して高収入を得られます。

また、仕事の出来高によって支給されるインセンティブ制度があり、成果次第で上限なしで収入を得られることも特徴です。

入社直後でも、高い成果を挙げれば年収1,500万円も夢ではありません。

外資系金融の求人を取り扱っている特化型の転職エージェントの利用がおすすめです。

医者

医師は、高収入を得られる代表的な職業です。医師免許の取得はトップレベルの難易度ですが、平均年収は1,378万円で、全職業の中で最も高い収入を稼げます。

また、医師は独立しやすい職業でもあります。開業医になれば、平均年収は2,000万円を大きく上回ります。

医師求人に特化した転職サービスもあるので、ぜひ活用してみてください。

大学教授

大学教授は、教育業界でトップクラスの年収を稼げる職業です。平均年収は約1,072万円(参考：厚労省)で、全職業の中で3番目に高いです。

通常の講義だけでなく、講演会や書籍の出版、メディア出演などの多様な収入源が見込めるため、本業以外で稼ぐチャンスが多くあります。

1,500万円以上の高収入が見込める職業ですが、就業難易度は非常に高いです。博士号を取得し、助教・講師・准教授と段階を踏む必要があるため、一般的に大学教授になれるのは40～50代と言われています。

航空機操縦士

パイロット(航空機操縦士)は、年収1,500万円を実現できる職業の1つです。平均年収は約1,072万円(出典：厚労省)で、全職業の中でも2番目に高い収入額です。

パイロットになるには航空大学校を出たり、航空会社で養成を受ける必要があり、それぞれ10～100倍ほどの倍率です。

選考では、最低限の英語力や操縦に必要なバランス感覚、身長、目の良さなどの身体基準もあります。高い年収を得られる分、仕事に就くのが難しい職業です。

年収1,500万円以上の収入を目指す方法

昇進・昇格で給与を上げる

年収1,500万円以上を目指せる企業なら、昇進・昇格で給与を上げるのが現実的かつおすすめです。

年収1,500万円が実現可能な環境なら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

注意点として、給与テーブルや昇進・昇格の基準は事前に確認すべきです。年収1,500万円を得るには、相当な出世が必要な場合が多く、無駄な頑張りになりかねません。

資格取得・スキルアップ

資格を取得すると、会社によっては資格手当が支給される場合があります。そのような会社では、資格を取ることが直接収入アップにつながるのです。

まずはどのような資格を取れば手当がもらえるのか確認してみましょう。

また資格を取得するメリットは、手当だけではありません。

資格を取ることにより、その分野についての体系的な知識が身につくため、仕事でのスキルアップにつながりやすくなります。

その業務のプロフェッショナルになることで、昇進や昇給のチャンスが増えることが期待できます。

どの資格を取るか決める際は、将来的にその業務や資格の需要があるかを見据えて選ぶのがポイントです。

投資をする

投資で収入を増やす方法もあります。AIアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

ただし投資だけで年収1,500万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

もちろん元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すのがおすすめです。

ただし、現年収が300～400万などの場合は投資効率が悪いため、投資するなら自分に投資して、投資に回せる資金を用意すべきです。

副業で稼ぐ

副業を行うことも手取りを増やせる手段です。クラウドワークスやランサーズなど仕事を得る手段も増えており、ネット社会の現在はECサイトに個人で出品も用意にでき、ブログなどで稼いでる方もいます。

またYouTuberとして活躍し、大金を得る方法も現代ではあります。ただし、時間を削って稼ぐ仕事だと体力的な負担も増え、本質的な収入アップにもなりません。

起業する・フリーランスとして働く

起業したりフリーランスとして働く方法も、年収1,500万円以上を稼ぐために考えられます。成功すれば、仕事をした分だけ収入になるので、大幅な年収アップが可能です。

しかし、起業はリスクも大きいです。起業してから、5年後に会社が生き残る確率は10～15%、10年後まで存続できる企業はわずか5％前後と言われています。

フリーランスも、スキルや実績がないと仕事を得るのは難しいです。まずは現職や副業などでスキルを磨き、見通しがついてから起業やフリーランス等の選択肢を検討しましょう。

転職する

現職で年収1,500万円が目指せない場合は、転職が第一の選択肢です。給与水準の高い職業や業界に転職すれば、年収1,500万円を稼げる可能性を高められます。

また、転職時は将来的に起業したりフリーランスになりやすい職種・業界を選ぶのがおすすめです。

年収1500万円を目指すためにおすすめの副業

プログラミング

次におすすめするのは、プログラミングです。IT業界は常に人手不足ですので、プログラミングのスキルを習得すれば大きなチャンスがあります。

本業をしながら個人で案件を引き受けて稼ぐことが可能です。ただし、プログラミングのスキルを習得するまでには時間を要します。

そのため継続して努力し続けられる人でないと難しいでしょう。仕事については、クラウドソーシングサイトなどを利用して探すことが可能です。

ブログ運営

ブログはいつでもどこでもできる仕事ですので、本業をやりながらでも無理なく続けることができます。しかし、すぐに収益化できるわけではありません。

アフィリエイトでお金を稼ぐためには、自分の得意なジャンルを見つけ、自分のブログが検索結果の上位に表示されるようになる必要があります。

そのため、安定した収入を得るまでに時間がかかることを覚えておきましょう。時間はかかりますが、一度収入が安定すると不労所得を継続的に得ることができるようになります。

中にはブログだけで年間1000万円を稼いでいる人もいますので、挑戦する価値はあります。

YouTubeチャンネル運営

次におすすめするのは、YouTubeチャンネル運営です。YouTubeは今や副業の代表的な存在となりました。

YouTubeチャンネル運営といっても、必ずしもYouTuberとして顔出しして何かをする必要はありません。

最近はパワーポイントやAIなどを上手く活用して、顔を出さずに有益な情報を発信することで人気を集めている人が沢山います。

大人も当たり前のようにYouTubeを見ていますので、大人向けのビジネスチャンネルなどが良いでしょう。

もし顔出しに抵抗がない方は、VLOGとして自身の生活スタイルを発信するのもおすすめです。

ライブコマース配信

ライブコマース配信も副業としておすすめできます。

ライブコマース配信とは、17LIVEやInstagramなどでライブ中継を行い、商品を販売するというものです。

最近はライブ配信者を募集している企業が多く、人気を獲得すれば多くの収入を得ることができます。ただし、顔出しが必須であることと、話の上手さが求められます。

SNSでフォロワーを増やし、インフルエンサーとして影響力を持てるようになれば、多くの仕事を獲得できるでしょう。

年収1500万円を目指す人におすすめの転職エージェント

マイナビエージェント

マイナビエージェントは、2018年1月に実施された楽天リサーチの調査で「20代に信頼されている転職エージェントNo.1」を獲得していることから若手の転職に強いエージェントとして知られます。

マイナビエージェントは、中小企業の案件も豊富に取り扱っています。さらに非公開求人や、マイナビエージェントでしか出会えない好条件の求人紹介も期待できるのがポイント。

またアドバイザーは常に最新の求人情報や市場動向について情報収集を行っています。そのため、クライアントに提供する情報は信頼性が高く、転職活動の効率化につながります。

対象年代	年齢制限なし
対象者	全業種・職種
利用料金	無料
公開求人数	非公開
非公開求人数	非公開
書類添削	あり
面接指導	あり
営業日	カスタマーセンター：平日10:00～18:00 キャリアカウンセリング：平日9:30～20:30開始/土曜日：9:30～17:30
電話面談	可
拠点一覧	東京、新宿、横浜、札幌、静岡、名古屋、京都、大阪、兵庫、福岡

doda

dodaは、経験者採用に力を入れている転職エージェントです。キャリア面談から求人紹介、選考対策に至るまで、手厚く丁寧なサポート体制が強みで、20代をはじめ転職が初めての方に特におすすめです。

求職者の案件紹介のほか応募手続きのサポート、企業とのやり取りの仲介も行っています。

求人情報サイト利用者だけではなく、幅広い業種職種で専門性を持った人材紹介利用者にもアプローチすることが可能です。

対象年代	年齢制限なし
対象者	全業種・職種
利用料金	無料
書類添削	あり
面接指導	あり
面談可能時間	平日(9:00~20:30) 土曜(10:00~19:00)
本社住所	東京都千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング27F
電話面談	可能

リクルートエージェント

「リクルートエージェント」は、求人数が業界トップクラスの転職エージェントです。

リクルートエージェントでしか紹介されない独占求人も多数保有しているので、登録した人にしか応募できない求人がたくさんあるのもメリットの1つといえるでしょう。

また転職活動におけるサポートとしては、企業情報に詳しいアドバイザーが書類の添削を行なってくれるので、企業のニーズに合った書類を作成することできます。

対象年代	年齢制限なし
対象者	全業種・職種
利用料金	無料
書類添削	あり
面接指導	あり
面談可能時間	平日(10:00~19:30) 土(10:00~18:00) 日(10:00~17:00)
電話面談	可能

まとめ

年収1500万円の人の手取りや割合、生活水準などを紹介しました。

年収1500万円稼げている人は間違いなく勝ち組でしょう。生活費や家賃にも余裕があるので、貯金も十分にしながら豊かな暮らしができます。

とはいえ、趣味や娯楽に際限なく使ってしまえば、どんな人でも貯金が難しいでしょう。

現在年収1500万円に届いていない人の中で、少しでも1500万円を目指すなら昇給や昇進を頑張りましょう。

もし現実的に難しい場合は、転職を検討することをおすすめします。

今回マイナビエージェントをはじめ、3つのサービスを厳選して紹介しました。

非公開求人も豊富に取り扱っているので、ハイクラス向けの求人を探すこともできるでしょう。