年収1500万円はすごい？勝ち組？手取りや生活レベル・全体からみた割合や仕事の種類を徹底解説【2026年2月最新】

「年収1500万円の人の手取りはどれくらい？」

「年収1500万円の人の割合は？」

と気になる人も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、年収1500万円の方の割合や手取り、そして生活水準などについて詳しく紹介していきます。

年収1,500万円という水準は、サラリーマンが目指せる年収帯のなかでも上限に近い領域です。到達できる人はごく一部に限られ、職業・業界・役職の選び方によって現実味が大きく変わってきます。本記事では「実際の手取りはいくら残るのか」「どんな人が稼いでいるのか」「生活はどう変わるのか」を、できるだけ具体的なデータと一般的な傾向に分けて整理しました。すでに高収入の方にとっては手取りを最大化する税金対策の参考に、これから目指す方にとってはキャリア設計の地図として活用していただける内容です。

また記事後半では、年収アップを目指す人におすすめの転職エージェントも厳選して紹介するのでぜひ参考にしてください。文中では関連する年収帯の解説記事もあわせて紹介しています。自分の現在地と目標との距離感をつかむために、年収の勝ち組ラインはいくら？収入を増やす方法を徹底解説もあわせて確認しておくと、1,500万円という数字の位置づけがより立体的に見えてきます。

年収1,500万の手取り額

年収1,500万円の手取りは、約1,024万円です。また、毎月の手取りは約85万円です。所得税や住民税、社会保険料などが収入から天引きされるため、1,500万円をそのままもらえるわけではありません。

ただし、ボーナスなしで年収1500万円という条件の場合に限ります。

額面と手取りの差が大きいのは、年収1,500万円という水準が累進課税の高い税率帯に入ってくるためです。同じ「年収1,500万円」でも、ボーナスの比率・扶養家族の有無・居住地によって最終的に手元に残る金額は変わります。まずはボーナスなしの場合とありの場合に分けて、具体的な金額を確認していきましょう。

年収1,500万円の手取り額【ボーナスなし】

年収(手取り)	約1,024万円
月収(総支給額)	125万円
月収(手取り)	約85万円

出典：税金・保険料シミュレーション

ボーナスなしの場合、年収1,500万円の手取り額は約1,024万円です。

毎月の総支給額は1,500万円を12ヶ月で割って計算できるため、125万円と分かります。手取りは総支給額の7割ほどで、約85万円です。

また、給与の金額を1年単位で決定される年俸制で1,500万円を支給されている場合も、月給制でボーナスなしの人と同様の給与水準になります。

毎月の手取りが約85万円あれば、生活費や住居費を差し引いても自由に使える金額は大きく、貯蓄や投資に回す余裕も十分に生まれます。ただし、後述するように年収1,500万円帯は税負担の割合が大きいため、「額面どおりの感覚」で使ってしまうと手取りベースでは思ったほど余裕がない、という声も少なくありません。

年収1,500万円の額面と手取り(ボーナスなし)

額面	██████████████████████	1,500万円
手取り	███████████████	約1,024万円

年収1,500万円の手取り額【ボーナスあり】

ボーナス	年収 (手取り)	月収 (総支給額)	月収 (手取り)
1ヶ月分	約1,019万円	約115万円	約78万円
2ヶ月分	約1,013万円	約107万円	約72万円
3ヶ月分	約1,010万円	100万円	約67万円
4ヶ月分	約1,006万円	約94万円	約63万円

出典：税金・保険料シミュレーション

ボーナスありで年収1,500万円の場合は、上記のように手取り額が変わります。

年収1,500万円を稼ぐ人のボーナスは、夏と冬を合わせて年間約4ヶ月分であることが多いです。4ヶ月分のボーナスで年収1,500万円になる場合、毎月の総支給額は約94万円、手取りは約63万円です。

同じ年収1,500万円でも、ボーナスの比率が高くなるほど毎月の手取りは下がる点に注意が必要です。これは家計管理の観点では重要で、月々の固定費(家賃・ローン・保険料など)はボーナスではなく毎月の手取りを基準に設計するのが安全です。ボーナス前提で固定費を膨らませてしまうと、業績によって賞与が変動した際に家計が一気に苦しくなるためです。

年収1,500万円を稼げる企業はかなり少なく、昇進・昇格で目指すのはかなり難しいです。どの業界・職種でこの水準に届きやすいのかは、記事後半の「稼げる職種・業種」で詳しく解説します。

年収1500万円の人はどれくらいの割合いる？

年収1500万円を稼いでいる人は日本国内でどれくらいいるのでしょうか。以下に男女別でまとめてみました。

年収	全体	男性	女性
～100万円	8.1％	3.5％	14.3％
100～200万円	13.3％	6.7％	22.5％
200～300万円	14.8％	10.5％	20.9％
300～400万円	17.4％	16.9％	18.0％
400～500万円	15.0％	17.5％	11.4％
500～600万円	10.5％	13.8％	5.9％
600～700万円	6.7％	9.4％	3.0％
700～800万円	4.6％	6.8％	1.7％
800～900万円	2.9％	4.4％	0.8％
900～1,000万円	1.9％	3.0％	0.4％
1,000～1,500万円	3.5％	5.4％	0.8％
1,500～2,000万円	0.8％	1.3％	0.2％
2,000～2,500万円	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円～	0.3％	0.5％	0.1％

引用：令和3年分民間給与実態統計調査｜国税庁

国税庁の調査によると、年収1,500万円以上稼いでいる人の割合は、全体の1.4%でした。人数でいうと、71・72人に1人程度が年収1500万円以上稼いでいるということになります。

また、同調査の性別ごとの割合は、男性が2.2%、女性は0.4%でした。年収1,500万円を稼いでいる人のほとんどが男性です。女性で年収1,500万円を稼いでいれば、上位0.4%に入るのでいわゆる「勝ち組」といえるでしょう。

上の表を見ると、給与所得者の分布は300～400万円の17.4%をピークとして、年収が上がるほど該当者の割合は急速に細っていきます。1,500万円という水準が、ボリュームゾーンからどれだけ離れた場所にあるかが一目でわかります。男女差が大きいのも特徴で、高年収帯ほど男性の比率が高い構造になっています。

給与所得者の年収分布(全体)

～100万	██████████	8.1%
100～200万	█████████████████	8.1%
200～300万	███████████████████	13.3%
300～400万	██████████████████████	14.8%
400～500万	███████████████████	17.4%
500～600万	█████████████	15.0%
600～700万	████████	10.5%
700～800万	██████	6.7%
800～900万	████	4.6%
900～1,000万	██	2.9%
1,000～1,500万	████	1.9%
1,500～2,000万	█	3.5%
2,000～2,500万	█	0.8%
2,500万～	█

【年代別】年収1,500万円を稼ぐ割合は？

次に年代ごとにわけて年収1500万円を稼ぐ人の割合を見ていきましょう。

年代	手取り1,000万円未満 (年収1,500万円未満)	手取り1,000万円以上 (年収1,500万円以上)
20代	99.4%	0.6%
30代	99.4%	0.6%
40代	98.1%	1.9%
50代	97.6%	2.4%

引用：家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）

2,500人を対象に実施された金融広報中央委員会の調査結果によると、年収1,500万円以上を稼いでいる人の割合は、20～30代が0.6%、40代が1.9%、50代が2.4%です。

表からも分かるように20～30代のうちから、年収1,500万円を稼いでいる人はほとんどいません。40代や50代でも2.5％に満たない割合であるため、年収1,500万円を稼ぐのは非常に難しいです。

年代別に見ると、若い世代ほど該当者は少なく、年齢が上がるにつれて割合がわずかに増えていく傾向が読み取れます。これは昇進・昇格による役職給の積み上がりや、専門性が評価されるまでに一定の時間がかかることが背景にあると考えられます。逆に言えば、20～30代でこの水準に届く人はごく一握りで、外資系や一部の専門職など、若くして高給を得られる環境に身を置いているケースが中心です。

年代別 年収1,500万円以上を稼ぐ割合

20代	██████	0.6%
30代	██████	0.6%
40代	█████████████████	1.9%
50代	██████████████████████	2.4%

世帯年収1,500万円の割合は3.7％

世帯年収	割合
～500万円	55.7%
500～1,000万円	31.5%
1,000～1,500万円	9.0%
1,500万円～	3.7%

引用：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

厚生労働省の実施した「国民生活基礎調査」によると、世帯で年収1,500万円稼いでいる人は全体の3.7%です。単身で1,500万円稼いでいる人よりも、2.6倍ほど多いことが分かります。

個人で1,500万円に届く人はごくわずかですが、世帯単位では割合がやや高くなります。これは共働きによって2人の収入を合算できるためで、近年は夫婦それぞれがキャリアを継続する「パワーカップル」と呼ばれる世帯も増えています。1人で高年収を狙うのが難しいと感じる場合、世帯としての収入設計に目を向けるのも現実的な選択肢です。

年収1,500万円の所得税・住民税・社会保険料

年収1,500万円の場合の手取りを一例としてかかる税金を算出しました。

控除対象	控除額(1年間)	控除額(1ヶ月)
所得税	1,956,700円	163,058円
住民税	1,068,400円	89,033円
社会保険料	1,985,420円	165,451円
合計	5,010,520円	417,542円

※40歳以上の独身者かつボーナスの支給を4ヶ月分と想定
参考：税金・保険料シミュレーション

40歳以上の独身者かつボーナスの支給を4ヶ月分と想定すると、年収1,500万円では年間約501万円、毎月約42万円が控除されます。

控除額などは扶養家族の人数や住宅ローン控除によっても異なるので目安として見ておきましょう。

その上で見ていくと年収1,500万円の場合は年収の3割程度、約450万円～500万円程度を税金として支払う必要があります。

さらに40歳以上になると介護保険料も徴収されるため、注意が必要です。

しかし子供がいる場合は所得控除が適用され、独身の人と比較すると手取り額は20万円ほど多くなります。

年収1,500万円の控除額(年間)の内訳

所得税	█████████	1,956,700円
住民税	█████	1,068,400円
社会保険料	█████████	1,985,420円
合計	██████████████████████

所得税

所得税は、会社からの給料や自身で稼いだお金などにかかる税金です。年収1,500万円の場合、1年間で約195万円、1ヶ月で約16万円が控除されます。

所得税は、累進課税制度によって、稼いだ金額に比例して控除額が高くなるのが特徴です。ただし、扶養家族の人数が多いほど、控除の負担が少なくなります。

累進課税は、課税所得が一定のラインを超えた部分にのみ高い税率がかかる仕組みです。つまり年収全体に一律で高い税率がかかるわけではなく、「超えた分だけ」段階的に上がります。年収1,500万円帯は税率の高い区分に入ってくるため、後述するふるさと納税やiDeCoなどの控除制度を活用して課税所得を圧縮する効果が、低年収帯よりも大きく出やすいのが特徴です。

住民税

住民税は、住んでいる都道府県や市町村などの自治体に収める税金です。年収1,500万円の場合、1年間で約107万円、1ヶ月で約9万円が控除されます。

住民税の税率は地域によって異なりますが、基本的に10%であることが多いです。

なお所得税と同様に、扶養家族の人数が多いほど控除額は少なくなります。

住民税は前年の所得をもとに翌年支払う「後払い」の仕組みである点に注意が必要です。転職や独立で収入が大きく変動した翌年は、前年の高い所得に基づいた住民税が請求されるため、手元のキャッシュフローを圧迫することがあります。高収入帯ほどこの差額が大きくなるので、収入が変わるタイミングでは住民税分を別途確保しておくと安心です。

社会保険料

社会保険料は、健康保険料・厚生年金保険料・介護保険料・雇用保険料をまとめた控除項目です。労災保険も社会保険に含まれますが、保険料は会社側が全額負担します。

年収1,500万円の場合、社会保険料の年間の控除額は約198万円、1ヶ月で約16万円です。

ただし、40歳未満の場合は介護保険は適用されないため、控除額は年間7万円ほど低くなります。

社会保険料には「標準報酬月額の上限等級」が設けられており、一定の年収を超えるとベースとなる金額が頭打ちになります。そのため高年収帯では、年収が増えても社会保険料の伸びは緩やかになります。所得税・住民税が青天井で増えていくのとは対照的で、後述のFAQでも触れているとおり「年収が高くなるほど、社会保険料の負担割合は相対的に下がる」傾向があります。

年収1,500万円では配偶者控除は対象外

専業主婦もしくはパートで少額しか稼いでいない場合、世帯として配偶者控除が受けられます。

配偶者控除を受けると、同じ年収でも配偶者控除の分だけ所得が少ないとみなされるので、所得税が軽減されます。

ただし、平成30年以降は税制改正によって、世帯主の所得が1,000万円を超える場合は配偶者控除が受けられなくなりました。

年収1,500万円の場合、基本的には所得が1,000万円を超えているので配偶者控除は受けられません。

保育料の相場は世帯収入などで変化

保育料の相場は幼児の年齢や自治体、世帯収入などによって変化します。年収1,500万円の場合は2〜7万円程度の保育料が掛かると考えられます。

また、2019年10月から幼児保育が無償化になっています。3〜5歳の保育料に関しては全世帯が対象になるので、年収1,500万円以上でも対象となるでしょう。

年収1,500万円の生活水準

同じ年収でも、家庭環境や扶養家族の有無によって生活レベルは大きく異なります。各ケースにおける生活費の内訳や貯金額を確認しましょう。

以下では「独身・一人暮らし」「独身・実家暮らし」「既婚・子どもなし」「既婚・子どもあり」の4パターンに分けて、月の手取り63万円を前提とした生活費と貯金額の目安を示します。同じ年収でも、家族構成によって毎月の貯金可能額が大きく変わる点に注目してください。

独身・一人暮らし

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	12万円	‐
食費	8万円	‐
水道光熱費	1万円	‐
通信費	1万円	‐
交際費	4万円	‐
保険・医療費	1万円	‐
衣服 理美容費	4万円	‐
娯楽費	8万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	22万円	‐

独身かつ一人暮らしの場合、年収1,500万円を稼いでいれば、貯金を意識しなくともかなり余裕のある生活を送れます。食費や娯楽費を多く見積もっても、毎月22万円の貯金が可能です。

年収1,500万円稼いでいる場合、最低でも月に20万円程度の貯金が理想です。

一人暮らしの場合、家賃を収入の3分の1にしたとしても、不自由のない生活が送れます。

都内で家賃20万円ならば、豊洲や目黒、麻布などの港区の高級タワーマンションに住んだり、広さやセキュリティ、立地などにこだわった物件を探したりすることもできます。

また、車の購入も可能です。

車は収入の半分ほどの価格が望ましいとされているため、レクサスやランドクルーザー、BMWなど、多くの選択肢が得られます。

自由に使えるお金は多いですが、将来的に結婚やマイホームを持つ予定のある人は、贅沢をしすぎずこまめに貯金しておくのが良いでしょう。

独身・実家暮らし

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	5万円 (実家に入れる)	‐
食費	5万円	‐
水道光熱費	‐	‐
通信費	1万円	‐
交際費	5万円	‐
保険・医療費	1万円	‐
衣服 理美容費	5万円	‐
娯楽費	8万円	‐
雑費	3万円	‐
貯金	30万円	‐

独身かつ実家暮らしの場合、年収1,500万円を稼いでいればかなり裕福な生活が送れます。実家に入れる金額にもよりますが、それぞれの支出をかなり多めに見積もっても手取りの半分ほどを貯金に回せる計算です。

年収1,500万円で実家暮らしの場合、手取り月収の半分以上を貯金に回すことが可能です。

年収1,500万円を稼いでいれば、趣味や娯楽、外食など、自分の好きなものに対してお金を費やせます。

しかし、実家暮らしは大きな支出がない分、金銭感覚が養いにくいというデメリットも存在します。

貯蓄の平均的な割合は給与の2～4割程度とされているため、月々約26万円の貯蓄を心掛けましょう。

また、いずれ一人暮らしや結婚などで実家を出る予定がある場合、支出の把握や自炊などある程度の節約を身に付けましょう。

既婚・子どもなし

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	15万円	‐
食費	9万円	‐
水道光熱費	2万円	‐
通信費	1.5万円	‐
交際費	3万円	‐
保険・医療費	2万円	‐
衣服 理美容費	4万円	‐
娯楽費	6万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	18.5万円	‐

夫婦二人暮らしの場合、年収1,500万円であれば都心部に住んでも余裕の生活を送れます。食費や娯楽費等の生活費に余裕を持たせても、毎月18万円ほどの貯金が可能です。

既婚・子どもあり

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	63万円
家賃	18万円	‐
食費	9万円	‐
水道光熱費	2.5万円	‐
通信費	1.5万円	‐
交際費	3万円	‐
保険・医療費	2万円	‐
衣服 理美容費	4万円	‐
娯楽費	5万円	‐
子育て費用	5万円
雑費	2万円	‐
貯金	11万円	‐

年収1,500万円で配偶者と子供ありの世帯では、ゆとりを持った生活を送ることができ、教育費などにもお金を捻出できます。

都内の1LDKに住める18万円の家賃を想定しても、節約を意識せず毎月11万円の貯金が可能です。

ただし、子どもが2人とも私立の大学に進学して1人暮らしをすることまで考慮すると、年収1,500万円でも生活が苦しくなります。長期的に見て、将来の出費に備えて貯金しておきましょう。

4つのパターンを並べると、家族構成が変わるにつれて毎月の貯金可能額が小さくなっていく流れがよくわかります。同じ年収1,500万円でも、独身・実家暮らしなら月30万円、既婚・子どもありなら月11万円と、貯められる金額には大きな開きがあります。「年収が高い＝必ずお金が貯まる」わけではなく、ライフステージに応じて支出設計を見直すことが重要です。

家族構成別の毎月の貯金可能額(手取り63万円前提)

独身・実家	██████████████████████	30万円
独身・一人暮らし	████████████████	22万円
既婚・子なし	██████████████	18.5万円
既婚・子あり	████████	11万円

結婚すると専業主婦は可能？

夫の年収が1,500万円を超えていれば、専業主婦になることを選択しても金銭面で厳しくなることはないでしょう。

年収1,500万円なら夫婦二人であれば十分に贅沢ができますが、子どもが複数いて私立の学校や塾に通わせたり、お金の掛かる習い事をしたりすると多額のお金が掛かります。

年収1,500万円の人の住宅事情

家賃目安

年収1,500万円の家賃相場は21～28万円です。家賃は手取りの1/3が目安とされており、手取り63～85万円で考えると、家賃は高くても28万円までに収めるのがベターです。

ただし、実際にどのくらいの家賃が必要かは家族構成や居住地域によっても異なります。

都心に家族で住もうとすると、年収1,500万円でも3LDK程度の物件しか借りられない場合もあります。

住宅ローンの目安

住宅ローンの返済額は1年間で年収の25%程度までに設定するのがいいとされています。年収1,500万円なら7,000万円〜9,000万円が目安です。

上物だけなら十分立派な家が建てられますが、土地込みになるとケースバイケースです。

高級住宅街だと普通の一軒屋を建てるのにも土地代込みで目安額を超えることもあり、田舎なら豪邸を建てられます。

また、年収1,500万円以上を継続するのは大変なので、ローンの限度額まで借りると途中で返済できないリスクが発生します。住宅ローンは年収の5倍までに留めておいた方が無難です。

住宅ローンを組む際は、借入可能額と「無理なく返せる額」を区別して考えることが大切です。金融機関が貸してくれる上限まで借りると、教育費や老後資金、収入が下がった際の備えが圧迫されます。特に高年収帯は審査上の借入枠が大きくなりやすいため、限度額に引っ張られず、手取りベースの返済比率を基準に判断するのが安全です。

年収1,500万円の人の貯金額

貯金額は平均2,000万円以上

金融広報中央委員会の調査結果によると、年収1,200万円以上の世帯の平均金融資産保有額は5,569万円、中央値は1,900万円です。

年収1,500万円であまり散在しないのであれば、3,000万円以上貯蓄がある世帯も多く存在します。

その一方で年収1,500万円あっても貯蓄ができず、なかなかお金が貯まらないと悩む世帯も多くいます。

収入が高い分、子供によい教育をさせたいと教育にお金をかける割合が多いのもこの層の特徴です。

また、専業主婦の家庭より共働きの家庭の方が貯蓄額が増えにくいという傾向も見られました。

自分で稼いでいるからと購買意欲が高まったり、仕事で疲れて外食が増えたりハウスキーパーを雇ったりと必要以上にお金がかかっているのかもしれません。

つまり、年収1,500万円の場合は年間で200～400万円の貯金が理想です。

しかし、核家族世帯と単身世帯や子なし世帯と子あり世帯などでは、毎月の出費に数万～数十万円の差が生じ、手取り額の2割も貯金ができないケースもあるでしょう。

その場合はまず、家賃や保険料、通信費、駐車場代などの固定費を見直しがおすすめです。

一般的に家計を占める割合は、変動費よりも固定費の方が大きいとされています。

特に、誰もが持っているであろう携帯電話は大きな節約効果をもたらします。

賢い貯金のコツ

年収1500万円になると、生活レベルはかなり高くなっているはずです。

外食や普段の食材、保険料や車にかける費用、教育費や娯楽費など、様々な支出において贅沢になっている可能性があります。

年収が増えるにつれて生活が豊かになることは素晴らしいことです。

でも、ただ何となく無駄遣いしている部分はしっかり節約していく必要があるのです。

支出状況を把握

まずは、現在の支出状況を把握して、そこから無駄遣いを洗い出していきましょう。

年収1500万円レベルになると、細々と家計簿をつけている人はあまりいません。

だから、毎月何にいくらお金を使っているのか把握できずにいる場合が多いのです。

面倒だと思ってもまずは1か月分の支出を算出することから始めましょう。金額は大体でもOKです。

どれくらい使っているのかを一覧で把握できることが重要だからです。

支出を見直す

例を挙げて説明していきます。

内訳	見直し前の支出	見直し額	見直し後の支出額
食費	120,000円	20,000円	100,000円
住居費	130,000円		130,000円
高熱・水道	5,000円		5,000円
家事・家具用品	15,000円		15,000円
家事・家具用品	40,000円	10,000円	30,000円
保険医療	30,000円		30,000円
交通・通信	50,000円		50,000円
教育	30,000円	7,000円	23,000円
教育娯楽	60,000円	13,000円	47,000円
その他	30,000円		30,000円
支出合計	530,000円		480,000円
残高（貯金）	120,000円		170,000円

食費から見ていく場合、一番削減しやすいのは「外食」でしょう。たとえば5,000円×4回を減らせば20,000円節約することができます。

次に被服費及び履物費は、毎月購入する洋服の数を減らす、もしくは百貨店ブランドから少しランクを落としたブランドに変えることで10,000円ほど節約することが見込めます。

教育費に関しても削減は十分可能です。もし習い事を複数している場合、必要ないと感じるものがあればやめてしまうのもいいです。

習い事の相場は7,000円ほどになります。1ヵ月7,000円節約することができます。また、年収1500万円にもなると娯楽費にお金をかける余裕が出てくるでしょう。

ドライブにでかけたり、映画やコンサートなどに行くことも多いでしょう。

あれもこれもと趣味や娯楽にお金を使っていると貯金が十分にできないことも多いです。とはいえ、全てナシにして貯金というのも味気ないです。

メリハリのある使い方をするのがおすすめです。

お金の流れをチェック

月末ごとに支出の見直しを続けることで、徐々に節約継続が苦にならなくなります。あとは、その節約体質が持続できるように、定期的にお金の流れをチェックしていくことが大切です。

年収1500万円の場合、使えるお金が手元にたくさんある為、ちょっと気を抜くとすぐに節約体質から贅沢体質に戻ってしまいます。

お金の流れを把握するためには、家計簿をつけるのが基本です。収入、支出、残高が一目でわかります。

家計簿というと細かくチェックしないといけないと思うかもしれませんが、年収が1500万円もあればあまり細かい金額までチェックする必要はありません。

通帳をチェック

お金の流れをわかりやすくするポイントは、給料が振り込まれる口座以外に、「生活費用」「貯金用」の口座を用意しておくことです。

毎月ほぼ決まった金額が振り込まれる給与体系の場合、通帳をチェックする習慣がない人もいます。

そこで、まず給料が振り込まれ次第、「貯金用」の口座に貯金分のお金を入金します。

残ったお金を「生活費用」の口座に入金しましょう。各種銀行口座引き落としは全て「生活費用」の口座から行うのがベストです。

「貯金用」の通帳を見れば、現在の貯金額がわかるのでモチベーションアップになりますね。

クレジットカード明細書をチェック

通帳と合わせて定期的にチェックしておきたいのがクレジットカード明細書です。

クレジットカードはお金を使っている感覚が鈍ってしまうため、ついつい無駄遣いをしてしまいます。それを防ぐためには、クレジットカードの明細書をチェックしておくことが大切です。

クレジットカード会社のホームページにログインすると、簡単にスマホやパソコンで利用状況をチェックすることができます。

スマホやパソコンのお気に入りに各クレジットカード会社の公式サイトを登録しておくと良いでしょう。

年収1,500万円の人におすすめの税金対策・節税方法

年収1,500万円帯は税率の高い区分に入るため、合法的に課税所得を圧縮できる制度を使うかどうかで、手元に残る金額が大きく変わります。ここでは代表的な4つの制度を紹介します。いずれも国の用意した制度で、活用しないと損をしやすいものばかりです。

ふるさと納税

ふるさと納税は、自分の故郷や他の自治体などに対する寄付金制度をいいます。ふるさと納税を行うと、寄付した年の所得（所得税）あるいは税額（住民税）から控除することができます。

また、ふるさと納税は、年収や家族構成によって定められた上限額の範囲内で利用できます。詳しくは、各ポータルサイトにてご確認ください。

以下は控除額の目安です。

独身・共働き・夫婦※	395,000円
共働き＋子ども1人(高校生)	377,000円
共働き＋子ども1人(大学生)	373,000円
夫婦＋子ども1人(高校生)	377,000円
共働き＋子ども2人(大学生＋高校生)	361,000円
夫婦＋子ども2人(大学生＋高校生)	361,000円

出典：ふるさと納税ポータルサイト｜総務省

寄付金控除

国や県や市、特定の公共法人に寄付した場合、寄付額のうち一定金額が控除できそれだけ所得税が少なく済みます。

日本赤十字やユニセフなどが代表的な寄付先ですが、最近流行りのふるさと納税もこの制度に含まれます。

ふるさと納税について解説は不要かもしれませんが、年収に応じて上限金額がありますが、寄付30,000円行うと28,000円所得税が安くなるという実質差額2,000円の負担で、30,000円に応じた返礼品がもらえるという仕組みになっています。

高所得者は何かと税負担が多いですが、唯一高所得者にやさしい税額控除制度です。例えば年収１５００万円くらいの人は40万円くらいふるさと納税可能です。

NISA/つみたてNISA

NISA/つみたてNISAは、一定の金額内で購入した金融商品から得られる運用益に対して、税金がかからなくなる投資制度です。

NISAは、株式や投資信託等を年間120万円まで購入でき、最大5年間非課税で保有できます。つみたてNISAでは、一定の投資信託を年間40万円まで購入でき、最大20年間非課税で保有可能です。

iDeCo

iDeCoは、任意で加入する積立式の個人年金です。自分で拠出した掛金を自ら運用し、資産形成を行います。

積み立てる掛金がすべて所得控除の対象となるため、毎年の所得税・住民税の減税が可能です。

これらの制度は併用が可能で、組み合わせるほど節税効果は積み上がっていきます。特に年収1,500万円帯は所得税率が高いため、同じ控除額でも戻ってくる金額が大きくなりやすいのが特徴です。まずは自分の年収・家族構成に応じた上限額を確認し、無理のない範囲から始めるとよいでしょう。

年収1,500万円が稼げる職種・業種

年収1,500万円という水準は、どんな職業でも到達できるわけではありません。ここでは、平均年収や業界構造の面でこの水準に届きやすい代表的な職種を紹介します。共通するのは「参入障壁が高い」「専門性や資格が求められる」「成果が報酬に直結しやすい」という点です。より専門性が高く、希少性のある役割ほど高い収入につながりやすい傾向があります。なお、より広い視点で高収入職を比較したい場合は、年収高い職業ランキング2026年2月最新もあわせて参考にしてください。

大手総合商社

三菱商事や伊藤忠商事といった大手総合商社は、高収入を得られる代表的な職業です。全体の平均年収は約1,330万円で、従業員の大半が年収1,000万円以上稼いでいると言われています。

総合商社は事業規模が大きく、投資による収益が大きいことや求められるスキルの高さから、基本給やボーナスが高いです。昇給・昇格までに時間はかかるものの、低リスクで高収入を目指せます。

ただし大手の総合商社は入社のハードル自体がとても高いです。転職エージェントでも非公開求人として扱われていることも多いので注意しましょう。

弁護士

弁護士も高収入の職業として有名です。平均年収は約1000万円と言われており、大手事務所で勤務したり独立して事務所を設立したりすれば、年収1500万円に到達することが可能です。

しかし近年、弁護士の年収は下がりつつあります。特に独立する場合、案件を獲得できなければ収入を確保できないというリスクがあります。そのため、大手事務所で働くのがおすすめです。

テレビ局

年収1,500万円を実現できる職業は、大手テレビ局(日本テレビ、フジテレビなど)の社員です。収入源であるCMの広告費が高いこともあって、他の職種よりも高額な給与が設定されています。

中でもテレビ業界は、新規参入してくる競合が少ない寡占状態にあり、安定して高い利益を挙げている点が特徴です。社内で昇進してマネージャークラスになれば、年収1,500万を十分達成できます。

外資系金融

ゴールドマン・サックスやシティグループのような外資系金融も、年収1,500万円を稼げる職業の1つです。入社直後のベース給や昇給額が高いため、安定して高収入を得られます。

また、仕事の出来高によって支給されるインセンティブ制度があり、成果次第で上限なしで収入を得られることも特徴です。

入社直後でも、高い成果を挙げれば年収1,500万円も夢ではありません。

外資系金融の求人を取り扱っている特化型の転職エージェントの利用がおすすめです。

医者

医師は、高収入を得られる代表的な職業です。医師免許の取得はトップレベルの難易度ですが、平均年収は1,378万円で、全職業の中で最も高い収入を稼げます。

また、医師は独立しやすい職業でもあります。開業医になれば、平均年収は2,000万円を大きく上回ります。

医師求人に特化した転職サービスもあるので、ぜひ活用してみてください。

大学教授

大学教授は、教育業界でトップクラスの年収を稼げる職業です。平均年収は約1,072万円(参考：厚労省)で、全職業の中で3番目に高いです。

通常の講義だけでなく、講演会や書籍の出版、メディア出演などの多様な収入源が見込めるため、本業以外で稼ぐチャンスが多くあります。

1,500万円以上の高収入が見込める職業ですが、就業難易度は非常に高いです。博士号を取得し、助教・講師・准教授と段階を踏む必要があるため、一般的に大学教授になれるのは40～50代と言われています。

航空機操縦士

パイロット(航空機操縦士)は、年収1,500万円を実現できる職業の1つです。平均年収は約1,072万円(出典：厚労省)で、全職業の中でも2番目に高い収入額です。

パイロットになるには航空大学校を出たり、航空会社で養成を受ける必要があり、それぞれ10～100倍ほどの倍率です。

選考では、最低限の英語力や操縦に必要なバランス感覚、身長、目の良さなどの身体基準もあります。高い年収を得られる分、仕事に就くのが難しい職業です。

高収入職業の平均年収(記事内に掲載の数値)

医師	██████████████████████	1,378万円
大手総合商社	█████████████████████	約1,330万円
大学教授	█████████████████	約1,072万円
パイロット	█████████████████	約1,072万円
弁護士	████████████████	約1,000万円

ここで挙げた職業はいずれも平均年収の水準が高く、年収1,500万円に届きやすい代表例です。ただし、いずれも資格取得や選考突破のハードルが高く、また平均年収そのものが1,500万円に達しているわけではない点には注意が必要です。同じ職業でも、勤務先の規模・役職・成果によって到達できる年収は変わります。より専門性が高く責任の重い役割ほど報酬が高くなる傾向があるため、目標とする年収から逆算してキャリアを設計することが大切です。

年収1,500万円以上の収入を目指す方法

昇進・昇格で給与を上げる

年収1,500万円以上を目指せる企業なら、昇進・昇格で給与を上げるのが現実的かつおすすめです。

年収1,500万円が実現可能な環境なら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

注意点として、給与テーブルや昇進・昇格の基準は事前に確認すべきです。年収1,500万円を得るには、相当な出世が必要な場合が多く、無駄な頑張りになりかねません。

資格取得・スキルアップ

資格を取得すると、会社によっては資格手当が支給される場合があります。そのような会社では、資格を取ることが直接収入アップにつながるのです。

まずはどのような資格を取れば手当がもらえるのか確認してみましょう。

また資格を取得するメリットは、手当だけではありません。

資格を取ることにより、その分野についての体系的な知識が身につくため、仕事でのスキルアップにつながりやすくなります。

その業務のプロフェッショナルになることで、昇進や昇給のチャンスが増えることが期待できます。

どの資格を取るか決める際は、将来的にその業務や資格の需要があるかを見据えて選ぶのがポイントです。

投資をする

投資で収入を増やす方法もあります。AIアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

ただし投資だけで年収1,500万円は難しいですが、総合的な収入の手助けになります。

もちろん元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すのがおすすめです。

ただし、現年収が300～400万などの場合は投資効率が悪いため、投資するなら自分に投資して、投資に回せる資金を用意すべきです。

副業で稼ぐ

副業を行うことも手取りを増やせる手段です。クラウドワークスやランサーズなど仕事を得る手段も増えており、ネット社会の現在はECサイトに個人で出品も容易にでき、ブログなどで稼いでる方もいます。

またYouTuberとして活躍し、大金を得る方法も現代ではあります。ただし、時間を削って稼ぐ仕事だと体力的な負担も増え、本質的な収入アップにもなりません。

起業する・フリーランスとして働く

起業したりフリーランスとして働く方法も、年収1,500万円以上を稼ぐために考えられます。成功すれば、仕事をした分だけ収入になるので、大幅な年収アップが可能です。

しかし、起業はリスクも大きいです。起業してから、5年後に会社が生き残る確率は10～15%、10年後まで存続できる企業はわずか5％前後と言われています。

フリーランスも、スキルや実績がないと仕事を得るのは難しいです。まずは現職や副業などでスキルを磨き、見通しがついてから起業やフリーランス等の選択肢を検討しましょう。

転職する

現職で年収1,500万円が目指せない場合は、転職が第一の選択肢です。給与水準の高い職業や業界に転職すれば、年収1,500万円を稼げる可能性を高められます。

また、転職時は将来的に起業したりフリーランスになりやすい職種・業界を選ぶのがおすすめです。

転職で年収を上げるには、闇雲に応募するのではなく、まず自分の市場価値を客観的に把握することが出発点になります。現職で培ったスキルや実績が、別の業界・企業ではどう評価されるのかは、自分一人ではなかなか見えにくいものです。こうした市場価値や非公開のハイクラス求人は、転職エージェントの無料相談で把握することができます。複数のエージェントに登録して比較しながら、自分に合った求人とアドバイザーを見極めていくとよいでしょう。

転職の選考対策で押さえるべきポイント

年収1,500万円帯のような高水準を狙う転職では、選考の難易度も相応に高くなります。書類選考から面接まで、それぞれの段階で押さえておきたい基本を整理しておきましょう。数字に表れない「準備の質」が結果を大きく左右します。

まず職務経歴書では、担当した業務を羅列するだけでなく、「どんな課題に対して、どんな打ち手を講じ、どんな成果につながったか」を具体的に書くことが重要です。高年収帯の求人ほど、再現性のある実績やマネジメント経験が評価されます。エージェントの添削を受けると、自分では気づきにくい強みの言語化や、企業が求める観点に沿った書き方に整えてもらえます。

面接では、志望動機と「なぜ転職するのか」の一貫性が見られます。年収アップだけを前面に出すと評価されにくいため、これまでの経験と応募先で実現したいことを結びつけて語れるよう準備しておきましょう。想定質問への回答を声に出して練習しておくと、本番での説得力が大きく変わります。エージェントによっては模擬面接を実施してくれるところもあり、客観的なフィードバックを得られます。

また、複数の選考を並行して進める際は、スケジュール管理や企業ごとの対策が煩雑になりがちです。こうした調整をアドバイザーに任せられるのもエージェントを使うメリットの一つです。在職中で時間が取りにくい場合でも、効率的に転職活動を進められます。

業界・職種選びとキャリアパスの考え方

高い年収を目指すうえでは、「どの会社に入るか」だけでなく「どの業界・職種に身を置くか」が長期的な収入を左右します。一般に、参入障壁が高く専門性が求められる領域や、成果が報酬に反映されやすい職種ほど、高年収に届きやすい傾向があります。本記事で紹介した職業群にも、この共通点が見て取れます。

キャリアパスを考える際は、目先の年収だけでなく「数年後・十年後に自分の市場価値がどう変わるか」を意識することが大切です。たとえば、特定の専門スキルを磨いて希少性を高める道もあれば、マネジメント経験を積んで責任ある役割を担う道もあります。前述のとおり独立やフリーランスに移行しやすい職種を選んでおけば、将来的な選択肢の幅も広がります。

また、転職を重ねてキャリアを築く場合は、一社ごとの年収だけでなく「次の転職で評価される経験が積めるか」という視点を持つと、長期的に収入を伸ばしやすくなります。短期的な条件と長期的な成長機会のバランスを取りながら、自分なりのキャリアの軸を定めていきましょう。

まとめ

年収1500万円の人の手取りや割合、生活水準などを紹介しました。

年収1500万円の手取りは約1,024万円(ボーナスなしの場合)で、毎月の手取りは約85万円です。割合としては全体の1.4%にとどまり、統計上は明確に高所得帯に位置します。

年収1500万円稼げている人は間違いなく勝ち組でしょう。生活費や家賃にも余裕があるので、貯金も十分にしながら豊かな暮らしができます。

とはいえ、趣味や娯楽に際限なく使ってしまえば、どんな人でも貯金が難しいでしょう。固定費の見直しや、ふるさと納税・NISA・iDeCoといった制度の活用で、手元に残るお金を最大化していくことが大切です。

現在年収1500万円に届いていない人の中で、少しでも1500万円を目指すなら昇給や昇進を頑張りましょう。

もし現実的に難しい場合は、転職を検討することをおすすめします。給与水準の高い業界・職種への転職は、年収1,500万円に近づくための現実的な手段の一つです。非公開のハイクラス求人も多いため、まずは転職エージェントの無料相談で自分の市場価値や選択肢を把握することから始めてみてください。

年収1500万の手取り・レベル感に関するFAQ

年収1500万円の「手取り」はいくらくらい？

ボーナスなしの場合、手取りは約1,024万円(毎月の手取りは約85万円)が目安です。ボーナスありの場合は毎月の手取りはこれより下がり、たとえばボーナス4ヶ月分で年収1,500万円になるケースでは毎月の手取りは約63万円になります。扶養家族の有無や住宅ローン控除などで増減します。

「年収1500万円はすごい？」世間的な位置づけは？

上位数％の高所得帯に属する“かなりレア”な水準です。国税庁の調査では、年収1,500万円以上を稼ぐ人は全体の1.4%にとどまります。男性は2.2%、女性は0.4%で、女性で年収1,500万円を稼いでいれば上位0.4%に入ります。

税金や社会保険料はどれくらい引かれる？

40歳以上の独身者・ボーナス4ヶ月分の想定では、年間で所得税約195万円・住民税約107万円・社会保険料約198万円、合計で約501万円(毎月約42万円)が控除されます。年収の3割程度、約450万円～500万円を税金として支払う計算です。

年代によって稼いでいる人の割合は違う？

違います。年収1,500万円以上を稼ぐ人の割合は20～30代が0.6%、40代が1.9%、50代が2.4%です。年代が上がるほど割合がわずかに増える傾向があり、若いうちにこの水準に届く人はごく一握りです。

年収1500万円でも貯金できない人がいるのはなぜ？

収入が高い分、教育費や住居費、車などの固定費が大きくなりやすいためです。家族構成によって毎月の貯金可能額は変わり、本記事のモデルでは独身・実家暮らしで月30万円、既婚・子どもありで月11万円と差が出ます。固定費の見直しが貯蓄改善の第一歩になります。

世帯で年収1500万円の割合はどれくらい？

世帯で年収1,500万円以上を稼いでいるのは全体の3.7%です。単身で1,500万円を稼ぐ人より多く、共働きであれば1人で目指すよりハードルは下がります。

年収1500万円ならどんな住宅ローンが組める？

返済額を年収の25%程度までに設定すると、7,000万円〜9,000万円が目安です。ただし限度額まで借りると収入が下がった際に返済リスクが高まるため、年収の5倍程度までに留めておくのが無難です。

年収1500万円におすすめの節税方法は？

ふるさと納税(年収1,500万円ならおよそ40万円が目安)、NISA/つみたてNISA、iDeCo、寄付金控除などが代表的です。年収1,500万円帯は税率が高いため、課税所得を圧縮できる制度を使うほど手元に残る金額が大きくなりやすいです。

年収1500万円を稼げるのはどんな職業？

大手総合商社(平均約1,330万円)、医師(平均1,378万円)、弁護士(平均約1,000万円)、大手テレビ局、外資系金融、大学教授(平均約1,072万円)、パイロット(平均約1,072万円)などが代表例です。いずれも参入障壁が高く、専門性や成果が報酬に直結しやすい職種です。

結論：年収1500万円は「すごい？」

統計上は全体の1.4%しかいない明確な高所得帯であり、“すごい”部類に入ります。ただし体感の豊かさは固定費・住居/教育の設計・資産運用次第で変わります。手取りと将来のキャッシュフローを前提に、支出の上限設定と積立投資をセットで考えるのがおすすめです。