【年収2,500万円目指す】手取り額は？生活水準や住宅事情も公開

「年収2,500万の手取り額や生活水準てどのくらい？」
「年収2,500万になるにはどうしたらいいだろう」

上記のような疑問を持たれている方もいるのではないでしょうか？

本記事では、年収2,500万円の手取り額や生活水準など、暮らしをイメージしやすいようにいくつかのケースを載せました。
おすすめの転職サービスも紹介しますので、ぜひ最後まで読んでみてください。

年収2,500万円の手取り額は？

年収2,500万円の手取り額は年約1,500〜1,600万円で、月額はおおよそ130万円程です。

額面上が年収2,500万円だとしても、そこから所得税、住民税、各種保険料が引かれることによって手取り額は大幅に下がってしまいます。
また、ボーナスの有無によって月の手取り額は大きく変わってきます。

さらに、単身であるか、世帯であるか、扶養家族の有無や人数によっても手取り額は多少変化します。
ボーナスの有無でどのくらいの違いがあるのか、大まかにまとめました。
（ボーナス約800万円の場合）

以下の表を参考にしてみてください。

給与所得者の平均給与は？

給与所得者の年間の平均給与は、443万円です。
また、正社員（正職員）では508万円、正社員（正職員）以外では198万円となっており、差額は302万円にもなります。

給与階級別分布では、男性では年間給与額400万円超500万円以下が537万人、女性では100万円超200万円以下が497万人（同 22.5％）と最も多くなっています。
参考：令和3年分 民間給与実態統計調査

年収2,500万は上位何％？

令和3年分では、年収2,500万円以上を得ているのは給与所得者数約5,270万人に対して約16.6万人とわずか約0.3％ほどと、ごく限られた人であるのがわかります。
さらに女性の割合は、平均給与所得同様に年収2,500万円の人たちの中でも1/4にとどまります。

年収2,500万円以上の人の職種・業種は？

年収2,500万円となると、前述したようにわずか0.3％ほどの人になります。
では、どんな職業の人がいるのでしょうか。

まず思い浮かぶのは、特殊な職業や難易度の高い国家資格を取得されている人です。
芸能関係・スポーツ関係・YouTuber・開業医・弁護士・税理士・裁判官・外交官・パイロット・経営者などが知られています。

上記の特殊な職業や難関資格を取得したら、すべての人が年収2,500万を稼げるわけでもありません。
また、経営幹部・ITコンサルタント・法人営業など、キャリアや転職によってサラリーマンでも稼いでいる人もいるのです。

いずれにせよ、簡単に稼げる金額ではありませんが、目指すことはできるのです。

年収2,500万円の生活水準は？

年収2,500万円の人は、どんな暮らしをしているのか気になる人も多いでしょう。
高収入の人たちでも、独身なのか、既婚なのか、子どもの有無でも生活にかかる費用は違います。

それぞれのケースを載せているので、参考にしてみてください。

単身・ひとり暮らしの場合

月の手取り額が約85万円ある単身者の場合、かなりゆとりのある生活ができます。

住居費や趣味、生活費を浪費するような状態になければ、貯蓄も十分にできるでしょう。
住まいも都心の好立地な場所に借りて、きれいな部屋でゆとりある生活が可能です。

あくまで目安ですが、以下の収支程度であれば、月の貯金額も30万円以上が見込めます。

既婚・子どもなしの場合

既婚者で妻は専業主婦であった場合でも、貯金額を月収85万円の3割と考えた場合、25万円を確保することを目安にしましょう。

食費や娯楽費はゆとりを持たせているので、節約次第ではもっと貯金額も増やせます。
また、住宅も購入か賃貸によっても変わってきますので、以下の表を参考に検討してみてください。

既婚・子どもありの場合

子どもがいる場合、教育費や他にも費用がかかります。
単身者や夫婦のみでの金銭感覚では、余裕があるとはいえ注意が必要です。
また、子どもの年齢によって教育費は変動があります。

月の手取り85万円でもゆとりある生活は十分可能ですが、生活の仕方によっては差が出ます。
ただし、ボーナスも含めて計算すれば、月にすると130万円ほどの手取り額になるので、贅沢すぎる生活でなければ余裕です。

下記の表では全体的に余裕を持たせ、100万円で計算しました。
食費は3人家族の平均食費（約8万円）と比較しても余裕のある金額ですが、外食が多いと不十分かもしれません。

単身者に比べて生活にかかる費用はかさむので、月の支出をできるだけ抑えましょう。
貯金額も一定に保ちつつ、ボーナスは貯金に回せると安心です。

年収2,500万円の人の住宅事情は？

年収2,500万の人が、住める家賃や住宅ローンの上限は平均所得約500万円前後の人と比べるとかなり高額です。

どの程度の住居に住めるのか、いくらを目安にすればいいかなど、賃貸・購入別に記載してみました。
目安として参考にしてみてください。

賃貸の場合

家賃は、一般的に月手取りの30％程度に抑えるのが理想だとされています。
しかし最近では、家賃手当が削減されていることも多く、25％を目安とする傾向が多いです。

年収2,500万円の場合、月手取り85万円（ボーナスは貯金）なら、約21万〜25万円程度に抑えると理想でしょう。
ボーナスを含めて計算するのであれば、目安に従えば38万円程度が望ましいです。

家賃審査を通過するためには、家賃の36倍の年収があることが必要になります。
家賃の上限額は約70万円なので、超えてしまうと審査通過は困難でしょう。

マイホームを購入する場合

年収2,500万円の人の住宅ローンは、1億2,000万円程度であれば手取り額の20％程になります。
（※35年ローンの場合の目安）
住宅ローンの借り入れ額は、年収の7倍程度までとされているので、上限額は1億7,500万円程度です。

また、購入時の自己資金額によっても月々の返済額は変わってきます。
無理のない範囲で自己資金を用意し、マイホームを購入しましょう。

住宅ローンは35年で組んでも後から繰り上げ返済も可能なので、余裕をもって返済できるように設定してください。

年収2,500万円におすすめの節税対策

ふるさと納税

ふるさと納税は、希望する地域に控除上限額内で寄付をすることで行える節税対策です。

合計寄付額から2,000円を引いた額の税金が、翌年の住民税の控除や所得税の還付を受けることができます。
控除される上限額は年収や家族構成によって異なるため、利用される際は自分の寄付上限額をチェックしてみてくださいね。

また、ふるさと納税を取り扱うサイトも多数あるので自分に合ったサイトを選んでみてください。
（参考：ふるさと納税ガイド）

NISAの利用

NISAには、一般NISAとつみたてNISA、ジュニアNISA（新規開設は2023年まで）があります。
非課税口座である「NISA口座」内で、購入した金融商品の運用益が非課税です。

2024年からは、現行のNISAより年間投資枠、非課税保有期間や限度額等が大幅に改正されます。
税制対策・資産運用とメリットが多いのでぜひ検討してみてください。
（参考：金融庁公式サイト）

iDeCoの利用

iDeCoは、任意で加入できる積立式個人年金です。
拠出した掛金を自身で運用・資産形成するスタイルになります。

60歳までは引き出せませんが、税制優遇は大きく、老後の資産形成に適した資産運用です。
掛金が全額所得控除となるため、毎年の所得税・住民税が減税されます。

また、運用益も非課税であり、運用利益も非課税で再投資されるなどのメリットがあります。
（参考：iDeCo公式サイト）

医療費控除の利用

医療費控除は、納税者本人、また生計を共にするその配偶者や家族・親族のために支払った医療費が対象です。

1年間に医療費が10万円（総所得額が200万円未満の人は、総所得金額の5％）を超えた場合、医療費控除が受けられます。
対象となる場合、確定申告をすれば還付金が戻るのでぜひ利用してください。
（参考：国税庁公式サイト）

年収2,500万円になるには？

社内で昇進・昇格する

現職で昇進や昇格することで、年収2,500万円が目指せる環境であるならば、今の環境で目指すことが一番理想的です。

まずは、可能かどうか職場の状況や環境を調べてみてください。
昇進や昇格するのも社内の枠があるはずなので、早めにチェックしてみるのがいいでしょう。

独立・起業する

年収2,500万円を稼ぐには、独立してフリーランスや起業することで、実現可能かもしれません。

特殊な資格を持っている、専門的な知識や技術があり事業を始めるなど検討してみてもいいでしょう。
独立や起業し成功すれば大幅な収入アップが可能かもしれませんが、リスクも大きいため、よく検討する必要があるでしょう。

転職する

一般企業での転職で、年収2,500万円を目指すのはかなり難しいことが予測できます。
これまでの経験やキャリアをもとにハイクラス向けの転職を検討する必要があるでしょう。

1人でやみくもに転職活動をするよりも、プロのキャリアコンサルタントがいる転職エージェントを利用するのがベストです。
業種や職種によって、特色も違うので自分の希望に合った転職エージェントに登録してみてください。

【年収2,500万円を目指す】おすすめ転職エージェント

1．【求人件数多数】リクルートダイレクトスカウト

画像引用元：リクルートダイレクトスカウトHP

• 大手リクルートが運営
• スカウトを待つだけ
• オリコン顧客満足度調査「転職スカウトサービス」部門2年連続1位（2022年・2023年）

会員登録後レジュメを作成すれば、レジュメを見た経験豊富なヘッドハンターが代わりに仕事を探します。
年収800万〜2000万円のハイクラスで厳選された非公開求人も多く、転職決定者の平均年収は938万円以上で、まさにハイクラス求人です。

2．【サポート手厚い】doda　X

画像引用元：doda X HP

• dodaで知られるパーソルが運営
• サポートが手厚い
• 自分で応募もできる

対象者には、ハイクラス転職を熟知したdoda専属カウンセラーが、応募書類のチェックや面接対策などのサポートもおこないます。
また、有料でキャリアコーチングサービスなどもあり転職サポート体制も充実しているので安心です。

年収800万円以上の求人が豊富で、経営幹部や事業責任者からITエンジニアなど多岐に渡り幅広い求人数です。

3．【外資・グローバル系におすすめ】JAC Recruitment　ジェイエーシーリクルートメント

画像引用元：JAC Recruitment　HP

• ロンドン発祥の日系転職エージェント
• 外資系・グローバル企業への転職に豊富な実績
• 30〜50代のハイクラス・ミドルクラス転職でオリコン顧客満足度調査（2019年〜2023年）1位

世界12カ国に独自のネットワークを持っている転職サービスです。

日本で30年以上の歴史があり、外資系・グローバル企業への転職に豊富な実績があり、転職支援実績は約43万人です。
約1200名のキャリアコンサルタントは企業側の人材ニーズも深く把握し、転職者にマッチした提案・スカウトが可能です。

4．【国内最大級】BIZREACH　ビズリーチ

画像引用元：株式会社ビズリーチHP

• 国内最大級レベルで、年収1000万円以上の求人が多数
• 幅広い業種・職種に対応
• 有料プランはサービス最大限利用可能

自身のスキルや職務経歴、希望条件などを登録後は、企業やヘッドハンターからのスカウトが受けられます。

管理職や営業、人事・経理などの管理系職種、ITエンジニアなどまで幅広い分野の業種・職種、ハイクラス向けの求人情報が豊富です。
有料プラン（プレミアムステージ）は、全ての求人の検索や閲覧、スカウトの閲覧、応募が可能で、サービスを最大限利用できます。

５．【若手ハイキャリア向け】​​AMBI　アンビ

画像引用元：AMBI HP

• エン・ジャパンが運営
• 20代・30代の若手ハイキャリア向け
• IT、メーカーなどに強い

会員登録後、自身のキャリアを登録すれば、ヘッドハンターからスカウトが届きます。
また、企業や求人情報を検索し、自身で応募も可能なので積極的な転職活動ができ、年収アップが目指せるでしょう。

IT、メーカー、金融、商社、不動産関係などの幅広い業種・職種に対応し、さらに高年収の求人に直接応募可能な点も魅力です。

6．【厳選求人】クライス&カンパニー

画像引用元：クライスカンパニーHP

• 紹介企業の約75％が経営者や経営層とのダイレクトルート
• 独自の審査基準により紹介する企業を厳選
• 一次選考通過率62.2％

年収800万円以上のハイクラス非公開求人が71％で、独自の審査基準により紹介する企業を厳選しています。
紹介企業の深い理解を得るような情報を候補者に提供することで、一次選考通過率62.2％という高い合格率が魅力です。

経験・実績豊富なコンサルタントが、生涯価値の向上を目指したキャリアデザインの実現を中長期的にサポートしてくれます。

年収を左右する5つの重要な要素

年収は単純に「仕事ができるかどうか」だけで決まるわけではありません。以下の5つの要素が複合的に影響しています。

1. 業界・業種の選択

同じ職種でも、業界によって年収は大きく異なります。例えば、同じ営業職でも、不動産業界と小売業界では平均年収に200万円以上の差があることも珍しくありません。高年収を目指すなら、成長産業や高収益産業を選ぶことが重要です。

2. 企業規模と資本力

一般的に、大企業は中小企業より年収が高い傾向にあります。ただし、ベンチャー企業やスタートアップでは、ストックオプションや急速な昇進により、大企業を上回る報酬を得られることもあります。

3. 地域・勤務地

東京や大阪などの大都市圏は、地方と比べて年収が10〜20%高い傾向があります。ただし、生活コストも高いため、実質的な可処分所得で比較することが重要です。

4. 専門性とスキル

市場価値の高いスキルを持っていれば、年収交渉で有利になります。特に、IT、AI、データサイエンス、セキュリティなどの分野は需要が高く、高年収が期待できます。

5. 交渉力とタイミング

同じスキル・経験でも、交渉の仕方やタイミングによって年収は変わります。転職エージェントを活用すれば、プロの交渉サポートを受けられます。

まとめ

年収2,500万円の手取り額は年約1,500〜1,600万円で、月の手取り額はおおよそ130万円程になります。
国民の給与所得者のうち、わずか0.3%と目指すには難関です。

難関資格保有者や特殊な職業である方が多く、誰もが簡単に稼げるわけではないですが、サラリーマンでも目指すことは可能です。
手段もさまざまですが、転職を希望される場合は自分に合う転職エージェントを見つけ年収アップを目指しましょう。