年収800万円はすごい？勝ち組？【手取りや生活レベル・全体からみた割合や仕事の種類を徹底解説】

年収800万円を目指したいなら、年収800万円の人の生活水準がどれくらいか知りたい人も多いのではないでしょうか。

結論からいえば、年収800万円はいわゆる「勝ち組」とみなされる水準です。日本の給与所得者全体のなかで上位に位置し、生活の選択肢が大きく広がる年収帯だからです。

ここでは、年収800万円の人の割合・手取り額・生活水準なども詳しく解説していきます。あわせて、どのような職種・働き方であればこの水準に到達しやすいのか、そして実際に年収を上げていくためにどんな道筋があるのかを、公開資料に基づいて整理していきます。

年収というテーマは、つい「自分は多いのか少ないのか」という不安や比較の感情と結びつきがちです。しかし大切なのは、数字そのものよりも、その数字が生活のなかで何を可能にし、何に注意すべきかを具体的にイ0メージできることです。本記事を読み終えるころには、年収800万円という水準の「実像」がつかめるよう、割合・手取り・生活費・住宅・職種・キャリアの順に丁寧に解説していきます。

年収800万円の人はどれくらいの割合いる？

年収800万円以上は全体の9.7%

年収800万円以上の人口の割合は全体の9.7%となっており、年収800万円台に限定すると割合はわずか2.9%です。

つまり、給与所得者を10人集めたとき、年収800万円以上に該当するのはおおむね1人程度ということになります。さらに「800万円台」というピンポイントの帯で見ると、その割合はぐっと小さくなり、いかに限られた層であるかが分かります。次の表は、男女別に年収帯ごとの割合を示したものです。

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.1％	3.5％	14.3％
200万円以下	13.3％	6.7％	22.5％
300万円以下	14.8％	10.5％	20.9％
400万円以下	17.4％	16.9％	18.0％
500万円以下	15.0％	17.5％	11.4％
600万円以下	10.5％	13.8％	5.9％
700万円以下	6.7％	9.4％	3.0％
800万円以下	4.6％	6.8％	1.7％
900万円以下	2.9％	4.4％	0.8％
1,000万円以下	1.9％	3.0％	0.4％
1,500万円以下	3.5％	5.4％	0.8％
2,000万円以下	0.8％	1.3％	0.2％
2,500万円以下	0.3％	0.4％	0.1％
2,500万円超	0.3％	0.5％	0.1％

出典：令和3年分民間給与実態統計調査

年収帯別の割合（全体）

100万円以下	██████████	8.1％
200万円以下	█████████████████	13.3％
300万円以下	███████████████████	14.8％
400万円以下	██████████████████████	17.4％
500万円以下	███████████████████	15.0％
600万円以下	█████████████	10.5％
700万円以下	████████	6.7％
800万円以下	██████	4.6％
900万円以下	████	2.9％
1,000万円以下	██	1.9％
1,500万円以下	████	3.5％

また2016年以降の年収800万円台の割合は、ほぼ横ばいで推移しています。2020年における年収800万円台の男女別割合は、男性が4.1％、女性は0.8％です。

年収800万円の人は平均の2倍近くの収入を得ていることになり、全体に対する割合も考慮すると、年収800万円は勝ち組といえるのではないでしょうか。

年収800万は日本の平均年収443万(令和3年｜国税庁調べ)の2倍近く、全体の割合でも10%弱で、難易度は高いと言えます。

表からも読み取れるように、年収帯の分布は400万円以下に大きな山があり、そこから上の帯になるほど人数は急速に減っていきます。年収800万円という水準は、その「減り続けるカーブ」のかなり上に位置しており、到達するには相応のキャリア形成や専門性の積み上げが必要だと理解しておくとよいでしょう。一方で、後述するように世帯単位で見ると景色は少し変わってきます。

世帯年収800万以上の割合は上位21.2%

世帯年収800万以上の割合は、全体の22％です。5世帯に1世帯以上は、世帯年収800万を実現しています。

世帯年収	割合	累積割合
50万円未満	0.7%	0.7%
100万円以下	4.7%	5.4%
150万円以下	6.2%	11.6%
200万円以下	7.0%	18.6%
250万円以下	6.7%	25.2%
300万円以下	6.7%	31.9%
350万円以下	7.1%	39.0%
400万円以下	6.4%	45.4%
450万円以下	5.5%	50.8%
500万円以下	5.0%	55.8%
600万円以下	8.3%	64.1%
700万円以下	7.9%	72.1%
800万円以下	6.0%	78.0%
900万円以下	5.3%	83.4%
1,000万円以下	4.0%	87.3%
1,000万円以上	12.7%	100%

出典：国民生活基礎調査の概況(令和3年)｜厚生労働省

男性が年収500万で、女性が年収300万なら世帯年収800万円に届く計算です。

男女それぞれ500万円・300万円以上の人は「4割」程度いるので、世帯収入で計算して年収800万円はすごく難易度が高いという水準ではないようです。

つまり、個人で年収800万円に届くのは上位1割という狭き門ですが、共働きで世帯収入として合算すれば、到達できる家庭は決して珍しくありません。これは「年収800万円をどう実現するか」を考えるうえで重要な視点です。一人で一気に到達しようとすると難易度は高くなりますが、世帯としての収入設計、つまりパートナーの就労やキャリア継続も含めて考えると、現実的な選択肢が一気に広がります。

世帯年収の累積割合（下の帯から積み上げ）

	███	100
	█	0
	██████████████████████	800万円以下まで累積78.0％

年収800万円の人の割合：男女比

男性の場合は、上位15％が年収800万円以上をもらっています。つまりおよそ7人に1人が年収800万円以上ということになります。

対して女性の場合、年収800万円以上の人の割合はわずか2.4%と男性よりもすくないので上位に入る年収です。

この男女差の背景には、就業形態や勤続年数、管理職比率の違いなど、さまざまな要因が絡んでいると考えられます。ただし、女性で年収800万円に届く層は希少である分、専門職や管理職としての市場価値が高く評価されやすいともいえます。性別を問わず、年収800万円という水準は「全体のなかでも上位に位置する到達点」であることを押さえておきましょう。

年収800万円の手取り・年収

年収800万円の手取り額はおよそ600～680万円程度です。手取りの計算式は「額面−（税金＋社会保険料）」です。手取り金額は、控除される税金と社会保険料の金額、収入や家族構成などにより異なります。

つまり、額面の7割～8割程度が手取りという計算になります。

ここで意識しておきたいのは、年収800万円という額面がそのまま自由に使えるお金になるわけではない、ということです。所得が高くなるほど税率や社会保険料の負担も増えていくため、額面と手取りの差は年収が低いときよりも大きく感じられる傾向があります。生活設計をするうえでは、額面ではなく手取りベースで考える習慣をつけると、無理のない家計管理がしやすくなります。

また手取り月額がいくらになるのかは、ボーナスや手当の有無により大きく変動します。

ボーナスがない場合は、600万～680万円を12分割した約50万～57万円が手取り月額の目安です。

ボーナスが夏冬2カ月分ずつ出る企業なら、600万～680万円を16分割した37万5,000～42万5,000円程度が手取り月額となります。

同じ年収800万円でも、月給型で毎月の手取りが厚い企業と、賞与の比率が高く毎月の手取りは抑えめという企業では、家計のやりくりの感覚がかなり変わります。住宅ローンや固定費の設計は毎月の手取りをベースに考えるのが安全であり、ボーナスはあくまで上乗せ・予備として位置づけておくと、賞与が変動したときにも家計が揺らぎにくくなります。

控除される税金や社会保険料の内訳

給与月額67万円・ボーナスなし・45歳・扶養家族1人の場合、ひと月あたりの控除額の目安は以下の通りです。

なお40歳以上になると「介護保険料」も徴収されるようになるので計算時には注意しましょう。

住民税は「前年」と同じ程度あると仮定して計算します。

同じ条件で、ボーナスあり（夏冬各2カ月分）の場合の控除額は以下の通りです。（給与月額50万円で計算した目安額）

ボーナスの有無によって徴収される税額も変化することが分かります。

控除の内訳を眺めると、厚生年金保険料や健康保険料といった社会保険料が、税金と並んで大きな割合を占めていることが分かります。これらは将来の年金や医療の備えにつながるものでもあるため、単なる「天引き」ではなく、自分のための積み立て・保険という側面もあると理解しておくと納得感が違ってきます。なお実際の控除額は、扶養人数・年齢・加入している保険組合・住んでいる自治体などによって変わるため、上の数値はあくまで一つのモデルケースとして捉えてください。

年収800万円の生活水準

独身で一人暮らしの場合

独身で一人暮らしの場合、かなり余裕がある生活ができます。家賃や食費、交際費などを多めにしていますが、それでも毎月20万円近い貯蓄ができる計算です。

家賃	110,000円	–
水道光熱費	15,000円	–
食費	60,000円	ランチ代等
携帯代含む通信費	15,000円	携帯・Wi-Fi代等
交通費	5,000円	–
趣味含む娯楽費	60,000円	–
雑費	20,000円	–
保険・医療	10,000円	医療保険代含む
貯金	195,000万円	–

一方、工夫次第で支出額を減らせば、より多くのお金を貯蓄に回せます。1人暮らしの支出のなかで家賃の次に多くを占めるのが食費である場合が一般的です。

無理のない範囲で自炊をすれば、さらに多くの額を貯蓄できます。

ただし、生活水準が高くなる分、支出に対する管理や節約も必要になってきます。また、仕事に熱中するあまり、自分自身の健康や精神面を犠牲にすることも避ける必要があります。

家庭のライフスタイルや地域によって支出が異なるため、具体的な生活水準は一概には言えませんが、比較的安定した生活を送ることができると言えます。

独身世帯で意識したいのは、収入に余裕がある時期こそ生活水準を一気に引き上げないことです。住居費や娯楽費は一度上げると下げにくく、後々の固定費として家計を圧迫しがちです。年収800万円は貯蓄や自己投資に回せる余力が大きい年収帯だからこそ、将来のライフイベント（結婚・住宅購入・転職など）に備えて、計画的に積み立てておくと選択肢を広く保てます。

既婚者で子どもなしの場合

家賃	130,000円	–
水道光熱費	20,000円	–
食費	80,000円	自炊前提
携帯代含む通信費	20,000円	家族割利用
交通費	10,000円	–
趣味含む娯楽費	80,000円～90,000円	夫婦の小遣い等
雑費	30,000円	–
保険・医療	30,000円	医療保険代込み
貯金	95,000円	–

夫婦2人暮らしの場合は、共働きなのか片方だけなのかによっても異なりますが、いずれにしても余裕のある暮らしができるでしょう。

そのうえで貯金も十分に可能なので、将来への備えをしっかりしておくことをおすすめします。

子どもがいない夫婦の時期は、世帯としての貯蓄力がもっとも高まりやすいタイミングです。将来子どもを希望するのであれば教育費の備え、住宅購入を考えているのであれば頭金の準備など、この時期にしっかり蓄えておくことで、その後のライフステージで家計に余裕を持たせやすくなります。

既婚者で子ども1人いる場合

800万円の年収は、日本の平均年収よりも高いため、住居や食費、趣味やレジャーなどの支出に余裕があります。また、子どもの教育費用についても、比較的余裕を持って負担できると思われます。

家賃	140,000円	–
水道光熱費	30,000円	–
食費	80,000円	自炊前提
携帯代含む通信費	20,000円	家族割利用
交通費	10,000円	–
養育費	20,000円	–
趣味含む娯楽費	50,000円	夫婦の小遣い等
雑費	30,000円	–
保険・医療	30,000円	医療保険代含む
貯金	80,000円	–

また、子供が大きくなるにつれて、学費や習い事などの教育費は増えていきます。将来のことを考えると、できるだけ早いうちから貯金をしておきましょう。

ただし、子育てにかかる負担や時間的な制約があることも考慮する必要があります。仕事と家庭の両立に苦労する場合もあるかもしれません。

既婚者で子ども2人いる場合

年収800万円で子どもが2人いる場合の生活水準は、家庭の支出やライフスタイルによって異なりますが、一般的には比較的豊かな生活を送ることができます。

家賃	140,000円	–
水道光熱費	30,000円	–
食費	90,000円	自炊前提
携帯代含む通信費	20,000円	家族割利用
交通費	10,000円	–
養育費	40,000円	–
趣味含む娯楽費	50,000円	夫婦の小遣い等
雑費	30,000円	–
保険・医療	30,000円	医療保険代含む
貯金	50,000円	–

一般的に子供が1人増えた場合、月の支出は3万円増えると言われています。もちろん、子供にいくらお金をかけるかによっても変わるので、目安として覚えておきましょう。

子どもの教育費用は大きな負担となりますが、公立の学校に通わせる場合は比較的負担が少なくなります。

家族構成別の支出モデルを並べて見ると、子どもの人数が増えるにつれて食費・養育費が膨らみ、その分だけ貯金に回せる額が縮んでいく構造がはっきり分かります。年収800万円は子育て世帯でも豊かに暮らせる水準ですが、教育費のピークが訪れる時期を見越して、子どもが小さいうちから計画的に備えておくことが、家計の安定につながります。

家族構成別 月の貯金額（年収800万円のモデル）

独身一人暮らし	██████████████████████	195,000円
既婚・子なし	███████████	95,000円
既婚・子1人	█████████	80,000円
既婚・子2人	██████	50,000円

年収800万円の人の住宅ローンや家賃

年収が800万円あればマイホームの購入が可能な場合が多いです。

住宅購入の際、多くの人が住宅ローンを組みますが、住宅ローンは年収などによって融資限度額が定められています。

年収800万円の家賃相場

年収800万円から保険料や税金などを差し引くと、手取りが約590万円です。590万円を12で割ると、月の手取りが約49.1万円になります。

ただ、年収800万円もあればよほど家賃を高くしすぎなければ、余裕のある暮らしができます。あくまで手取りの3分の1は目安なので、毎月の生活費を元に考えてみてください。

東京23区内だとして家賃16万円程度で物件を探すと千代田区・中央区・港区・新宿区・文京区など家賃相場が高い都心だと、駅徒歩5分以内・バストイレ別のワンルーム・1K～1LDKの部屋が探せます。

タワーマンションで限定すると15階よりは下になりますが1K～1LDKの物件が探せます。

したがって都心の場合は家賃16万円程度は一人暮らし向けの物件が多いことになります。

練馬区や江戸川区で探せば2LDKや3LDKなどのファミリー向けの間取りも探すことができます。

地方の場合には16万円程度の予算であれば、もっと好条件の物件を探すことも可能でしょう。

同じ家賃16万円でも、都心と郊外・地方では得られる広さや築年数、間取りが大きく変わります。年収800万円は住む地域の選択肢を広げてくれる水準ですが、通勤時間や子育て環境とのバランスを踏まえ、「家賃に上限いっぱいを使う」のではなく、毎月の生活費から逆算して無理のない範囲に抑えることが、長期的な家計の安定につながります。

マイホームの場合借入可能額は4,000万～4,800万円

年収倍率とは、「購入予定のマイホーム価格が年収の何倍に相当するか」を算出する指標です。

一般的には住宅ローンの借入可能額の目安は年収の5～6倍くらいだとされています。つまり年収800万円世帯の場合、借入可能額は4000万～4800万円程度が目安となります。

もちろんこの上限いっぱいまで借りるのではなく、できれば頭金を用意しておくと今後の返済も楽になります。

無理のない返済額は月々10万～14万円以下

「無理のない返済金額はどれくらいか」を把握しておくことも大切です。

一般的に家計に無理のない範囲で返済できるのは、世帯年収ではなく手取り年収の20～25％だといわれ、30％を超えると返済負担が重くなります。

たとえば、年収800万円（都内在住、40歳未満、扶養なし）の方の場合、一般的な手取り収入は年額で約635万円（月額で約53万円）です。

返済負担率が20％の場合は月々10万6000円、返済負担率25％の場合は月々13万2500円が返済額の目安となります。

住宅ローンを検討するときに陥りがちなのが、借入可能額＝借りるべき額だと考えてしまうことです。実際には、教育費や老後資金、突発的な支出の余地も残しておく必要があります。返済負担率は手取り年収を基準にし、できれば20％台前半に収めておくと、収入が一時的に変動したときにも家計が立ち行かなくなるリスクを抑えられます。

住宅ローン控除を利用する

住宅ローン控除は、合計所得が2,000万円以下の人を対象に、年末時点の住宅ローン残高の0.7%を還付する制度のことです。最大455万円もの節税につながるため、大きな額となるでしょう。

新築の物件の場合は13年間、中古物件は10年間の控除が受けられるので、少しでもお得に住宅ローンを返済するのであればぜひ活用してほしい制度です。

ただし、利用条件を満たす必要があるのでチェックしましょう。

住宅ローン控除は、要件さえ満たせば年単位でまとまった還付が受けられる、家計にとって大きな後押しとなる制度です。所得が高い年収800万円層ほど納めている税額も多いため、控除の恩恵を受けやすい傾向があります。物件選びや契約のタイミングによって適用可否が変わることもあるため、購入を検討する段階で早めに条件を確認しておくと安心です。

年収800万円が見込める職種・業種とは？

日本で年収800万円が見込める職業は、一般的には高度な専門知識やスキルが必要であることが多いです。以下にいくつか例を挙げます。

共通しているのは、専門性が高く、成果や責任の大きさが報酬に反映されやすい職種だという点です。逆に言えば、年収800万円を目指すうえでは「希少性の高いスキル」や「成果が数字で示せる役割」を意識してキャリアを設計することが近道になります。以下では代表的な職種を順に見ていきます。

エンジニア

未経験の状態でも目指せるのが「エンジニア」です。

エンジニア業界は常に人材が不足している状態なので、20代・30代前半でも未経験者でも雇用OKという求人も多い傾向にあります。

特にITエンジニアは、高度な技術力を要する職業であり、年収800万円以上の報酬が得られることがあります。

スクールと直結した求人もあるため、将来的に有利なスキルを今のうちに身につけておきたい方にもおすすめの職種と言えるでしょう。

エンジニアの場合、年収はスキルセットや担当領域、扱う技術の専門性によって大きく変わってきます。一般に、より専門性が高く責任の重い役割を担うほど報酬は高くなる傾向があり、上流の設計やマネジメントに関わるポジションほど評価されやすくなります。まずは現場で開発経験を積み、市場価値の高い技術領域に軸足を移していくことが、年収800万円を狙ううえでの王道です。

フリーランスエンジニア

フリーランスエンジニアを目指すことも、有力な選択肢の一つです。固定給で雇用される会社員とは異なり、フリーランスは業務委託での成果報酬が得られ、能力次第で高収入を目指せます。

スキルと実績が求められるため、まずは会社員として開発経験を積み、プロジェクトへの参画実績を重ねましょう。

エンジニアとしてゆくゆくは独立したいという人に選ばれている選択肢の1つといえます。

コンサルタント

年収800万を目指すのにおすすめの職業はコンサル業です。クライアントの経営課題を解決するという責務があるため、高収入を獲得できる仕事の1つです。

起業としては『M&Aキャピタルパートナーズ』や『ドリームインキュベータ』があります。

コンサルタントと一言にいっても、経営やIT、建設などとその種類は多岐に渡りますが、その中でも外資系コンサルタントの平均年収は非常に高く、20代でも年収800万円以上が狙えるでしょう。

また、他のコンサルタントであったとしても、長く勤めて実力をつければ年収800万円越えも珍しくはありません。

コンサルタントは、論理的思考力やプレゼンテーション能力、課題解決力といった汎用性の高いスキルが身につく職種でもあります。激務になりやすい一面はあるものの、若いうちから高い報酬と濃密な経験を得られるため、その後のキャリアの選択肢を広げやすいのが魅力です。専門領域を深めたり、より上位の役割を担ったりするほど、報酬も高くなっていく傾向があります。

営業職

営業職も年収800万を目指せる職業です。なかでも年収が高い業界、金融・不動産・医薬品メーカー・外資系ITベンダーなどをおすすめします。

中でも歩合制の営業職は高年収になることも珍しくありません。もちろん成果や高い専門性が求められますが、収入につながりやすい分やりがいがあります。

異業界や異業種からの転職もしやすい上、資格等がなくても転職できる求人が多い職種です。入社年数に関わらずインセンティブが付与されることもあり、比較的若い年代でも年収800万以上を稼げます。

中でも不動産営業職も安定して平均年収が期待できる職種の1つです。

住宅やマンションの販売や仲介を手掛ける職種で、動かす金額も大きく、成果が給与に反映されやすい職種と言えます。

そのため、不動産業界に該当する職種は幅広いものの、その中でも営業職は高収入になりやすいでしょう。

営業職の大きな特徴は、成果が報酬に直結しやすい点です。安定した固定給型よりも変動幅は大きくなりますが、その分、努力や工夫が収入に反映されやすく、年齢や社歴に縛られにくいのが魅力です。学歴や資格よりも実績やコミュニケーション力が評価されやすいため、異業種からの転職でキャリアを切り拓きたい人にも向いている職種といえます。

インフラ職（電気・ガス・熱供給・水道業）

電気・ガス・熱供給・水道業などの「インフラ職」も安定した高い給与が期待できます。

人々が生活する上でなくてはならない職種ということもあり、安定性が最大の魅力です。

また、国税庁の業種別平均得年収においても747万円と最も高い数字を記録しています。

インフラ業界は景気変動の影響を受けにくく、長期的に安定した雇用と給与が期待できるのが特徴です。社会の基盤を支える役割であるため、高い責任が求められる一方で、腰を据えて長く働きたい人や、安定性を重視する人にとっては魅力的な選択肢となります。年収800万円という水準を、急成長ではなく着実な積み上げで目指したい人に向いた業種といえるでしょう。

参考：業種別平均で最も高いインフラ職と平均年収の比較

インフラ職（最高）	██████████████████████	747万円
日本の平均年収	█████████████	443万円

選考対策と転職活動の進め方

年収800万円が見込める職種を目指すうえで、転職活動そのものの進め方も結果を大きく左右します。ここでは数字に依らない一般的な選考対策の考え方を整理しておきます。

まず重要なのが、職務経歴書と履歴書の作り込みです。これまでの経験を「何をしたか」だけでなく「どんな課題に対して、どう行動し、どんな結果につながったか」という流れで書くと、採用担当者に再現性のある実力として伝わりやすくなります。担当した業務の規模感や役割、工夫した点を具体的に言語化しておくことが、書類選考突破の鍵です。

面接対策では、想定される質問への回答を用意するだけでなく、「なぜこの業界・この仕事なのか」という志望動機の一貫性を意識しましょう。年収アップを目指す転職であっても、報酬だけを前面に出すのではなく、自分の強みがどう活かせるか、入社後にどう貢献できるかを語れると評価が高まります。

こうした準備は独力でも進められますが、転職エージェントを活用すると効率が上がります。エージェントは非公開求人の紹介に加え、書類の添削や面接の練習、企業ごとの傾向を踏まえたアドバイスまで無料でサポートしてくれます。自分の市場価値が把握しきれていない場合も、エージェントとの無料相談を通じて、現実的な年収レンジやキャリアの方向性を整理することができます。

あわせて読みたい記事として、年収を上げるための転職全般の考え方は年収の勝ち組ラインはいくら？収入を増やす方法を徹底解説でも整理しています。高収入の職業を俯瞰したい場合は年収高い職業ランキングも参考になります。

口コミ・評判から見る年収800万円の働き方

年収800万円層の働き方については、定性的な傾向としていくつかの共通点が語られます。一つは、責任の大きい役割や専門性の高い業務を担っているケースが多く、その分だけ業務の裁量も大きいという声です。自分の判断で仕事を進められる範囲が広がることで、やりがいを感じやすい一方、成果へのプレッシャーも相応に大きくなる傾向があります。

もう一つは、ワークライフバランスに関する評価が業界・職種によって大きく分かれるという点です。安定したインフラ系では落ち着いた働き方ができたという声がある一方、コンサルや歩合制の営業では繁忙期の負荷が高いという意見も見られます。年収という数字だけでなく、働き方や時間の使い方まで含めて自分に合うかを見極めることが、長く満足して働くうえでは欠かせません。こうした定性的な情報は、エージェントとの面談や実際に働く人の声から集めておくと、入社後のミスマッチを減らせます。

年収800万円の人におすすめの節約方法

年収800万円でも、子どもの教育費や老後資金の準備を考慮すると、日々の節約は無視できません。

複数の節約方法を組み合わせれば、より大きな額の節約を実現できる可能性があります。手軽に始められるものも多いので、ぜひ試してみてください。

収入が高い人ほど「自分は節約しなくても大丈夫」と考えがちですが、支出が膨らみやすいのもこの年収帯の特徴です。だからこそ、無理なく続けられる仕組みを生活に組み込むことが、将来の安心につながります。

家計簿を使う

家計簿をつけることで、何にどの程度支出したのか知ることができます。毎月の収入が一定額でない人は、合わせて収入もチェックすることが大切。

収入に対して支出が多過ぎないか、支出が多ければどこか削ることができないか考えることが、家計を改善する第一歩です。

なお無料で利用できる「家計簿アプリ」もあるので、何をいくらで買ったのか、詳細な記録が残ります。いつも買う野菜など価格を履歴から気軽にチェックできるため、底値を意識した買い物ができるようになるでしょう。

家計簿をつける前では意識していなかったことも数字で把握していると自分のお金に関して考えられるようになります。

手数料0円を目指す

銀行やコンビニのATMでお金を引き出す時にかかる手数料や配送手数料など自分の生活する上でかかる手数料をできるだけ0円にしましょう。

手数料ぐらいでは節約にならないと思われる方もいるかもしれませんが、手数料は積み重なると意外にかかっています。

お金を引き出す時は無料の時間帯に行って、配送手数料は無料な商品を選ぶことや違うサイトで手数料無料の同じ商品を探すなど工夫すれば手数料0円は可能です。

キャッシュレス化

キャッシュレス決済は、現金以外の支払方法全般を指します。例えばクレジットカードや電子マネー、プリペイドカード、●●Payなどもそれに含まれます。

電子マネーやスマホ決済は、アプリやWebサイト上で簡単に残高・履歴確認ができるのが特徴です。「いつ」「どこで」「何に使ったか」が一目瞭然で、毎月の家計管理がラクになるのがメリットでしょう。

例えば事前にチャージした残高から支払いが行われるプリペイドタイプです。1カ月に使える金額だけをチャージしておけば、無駄遣いの心配がないうえに、「月末まで残り〇円」と残額がすぐにわかります。

なお、ポイントがつくクレジットカードなどのキャッシュレス化をおすすめします。

自炊を増やす（外食を減らす）

外食のみの方が自炊にすべて変えた場合、2万円以上は節約可能です。野菜などを意識して自炊すれば健康にもよいため日々の体調にも影響します。

いきなりすべて自炊は難しくとも、少しずつ自炊を取り入れて料理の腕も磨きつつ節約もしていきましょう。

年収が600万円あったとしても節約をしなければ、何をしても余裕があるというわけではありません。

もし結婚をしている・将来子どもを設けたいと考えているなら、できるだけ節約をして貯金・貯蓄を増やしておくと安心できます。

買い物する日を決める

買い物の回数が多いほど、1回の買い物で余計な物を買ってしまう機会を増やすことになります。

買い物の日をしっかり決めておけば余計な物を買う機会も減るため節約に繋がるのです。週1回買い物をすると決めたら、その1回で使う金額を決めておくとさらに食費を抑えることができます。

買い物に行く前に必要な物をスマホにメモしていくと余計な買い物を防ぐことができるため、おすすめです。

年収800万円を目指す方法

ここからは、現在の年収から800万円という水準を目指すための具体的な道筋を整理します。大きく分けると、今の会社で昇進・昇格を狙う道、より給与水準の高い環境へ転職する道、そして副業や投資で収入源を増やす道があります。どれか一つに絞るのではなく、自分の状況に合わせて組み合わせて考えるのが現実的です。

資格取得・スキルアップ

資格を取得すると、会社によっては資格手当が支給される場合があります。そのような会社では、資格を取ることが直接収入アップにつながるのです。

まずはどのような資格を取れば手当がもらえるのか確認してみましょう。

また資格を取得するメリットは、手当だけではありません。

資格を取ることにより、その分野についての体系的な知識が身につくため、仕事でのスキルアップにつながりやすくなります。

その業務のプロフェッショナルになることで、昇進や昇給のチャンスが増えることが期待できます。

どの資格を取るか決める際は、将来的にその業務や資格の需要があるかを見据えて選ぶのがポイントです。

昇進昇格

年収800万円以上を目指すなら、昇進や昇格で収入アップを目指すのが最も現実的です。

もし上司の年収が自分の希望する金額よりも低かったら、自分が納得できる金額まで年収を上げるのは難しいでしょう。

評価制度は会社によって違いますが、成果を上げれば会社から評価を得られ、昇進・昇格が実現できるでしょう。

求人数においても地方よりも都市圏の方が多いので、年収800万円を目指す求人も探せます。

昇進・昇格を狙ううえでは、自社の評価制度や昇給テーブルの構造を理解しておくことが大切です。そもそも到達できる上限が低い環境では、いくら成果を上げても希望の年収に届かない場合があります。その場合は、より高い水準の役割を任せてもらえる環境へ移ることも視野に入れる必要があります。

給与相場の高い企業に転職

基本的に平均年収が高いのは地方よりも都市圏です。そのため、都市部で仕事を探すのもいいでしょう。

企業が支給する給与は、その地域の最低賃金を考慮して決定されるからです。地方よりも都市圏の方が最低賃金が高いので、必然的に年収も都市圏の方が高いということになります。

転職によって年収を上げるには、自分のスキルや経験を相対的に高く評価してくれる環境を選ぶことが重要です。同じ職種でも、業界や企業の給与水準によって到達できる年収レンジは変わります。今いる場所で頭打ちを感じているなら、市場全体のなかで自分の経験がどう評価されるのかを、転職エージェントの無料相談などを通じて客観的に把握してみるとよいでしょう。年収帯ごとの違いを把握したい場合は、年収700万円はすごい？勝ち組？や年収900万円は勝ち組？といった近い年収帯の記事も比較材料になります。

副業

手っ取り早く収入を増やす方法としておすすめなのは副業をすることです。

もう1つの収入源を作ることは、今やそれほど珍しいことではありません。

昔は企業側が副業を禁止していることも多くありましたが、最近は時代の流れもあり、副業を容認している企業も増加しています。

投資に挑戦する

iDeCo

iDeCo（個人型確定拠出年金）は証券会社に資金を入れて自分で運用をし、老後の貯蓄額を増やせるものです。

小規模企業共済等掛金控除も受けることができ、控除金額の上限はなく預ける資金が多いほど控除金額が高くなります。

年金を受け取る時も受け取った金額も控除対象となるため節税対策ができるのです。

ただし、自分で資金を運用しなくてはいけないのである程度の知識をつけてから始めましょう。

NISA

株や投資をすると売却益や配当金に通常約20%税金がかかりますが、NISAはその税金がかからない非課税の投資制度です。

20歳以上であり、国内に住んでいれば誰でも口座開設をすることができます。NISAでは株などと比べ購入できる金融商品に条件があるため、NISAを始める前にどの金融商品が購入可能か調べておきましょう。

起業・フリーランスとして働く

起業やフリーランスも年収を増やす方法です。成功すれば、仕事をした分だけ収入になるので大幅な収入アップが期待できます。

しかし、起業はリスクも大きいです。起業してから5年たって会社が生き残る確率は10～15%で、10年後までに存続できる起業は5％前後と言われています。

そのため、起業やフリーランスとして働くなら、まずは副業から始めて、ビジネスの基盤を作ることから始めましょう。

投資や副業、独立は、いずれも本業の収入を補完しながら資産を増やす手段になり得ます。ただし、リスクの大きさやかかる時間はそれぞれ異なります。まずは本業での昇進や転職によるベース年収の引き上げを軸に据え、その上で無理のない範囲で副業や投資を組み合わせていくのが、年収800万円を安定的に実現・維持するうえでの堅実な戦略といえます。

まとめ

年収800万円の手取り額や生活水準、日本人での割合などを詳しく解説していきました。

年収800万円を稼ぐ人は、いわゆる「勝ち組」にみなされるので、子どもがいても余裕のある生活も十分可能です。

年収800万円を目指す場合には、現在の仕事で昇給・昇格を目指すことが可能であればいいですが、もし難しい場合には転職を検討することをおすすめします。

個人で到達するのは上位1割という狭き門ですが、世帯で見れば決して非現実的な水準ではありません。割合・手取り・生活費・住宅・職種・キャリアの全体像を踏まえ、自分に合った道筋を選んでいきましょう。年収を上げる行動を起こすなら、まずは自分の市場価値を客観的に把握するところから始めるのが近道です。