「作業療法士はやめとけ」は本当か？平均年収444万円の実態と向いている人の特徴

「作業療法士はやめとけ」というフレーズをSNSや掲示板で目にする機会が増えています。結論から言えば、作業療法士の平均年収は444万1,500円（厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」）であり、全産業平均の460万円と比較するとやや低いものの、55～59歳では約610万円に達するなど、経験を重ねれば着実に収入が上がる職種です。

さらに高齢化が加速する日本では、リハビリテーション需要は右肩上がり。厚生労働省の需給推計によれば、2040年に向けて作業療法士の需要は2014年比で約1.9倍に増加すると見込まれています。「やめとけ」の背景にある低年収・肉体的負担・キャリアの壁は確かに存在しますが、それぞれに明確な対処法があります。

この記事では、最新の公的統計データを基に「やめとけ」と言われる理由をデータで検証し、年収アップの具体的な方法、向いている人の特徴まで徹底的に解説します。

作業療法士の平均年収は444万円｜最新統計データの詳細

作業療法士の給与水準を正確に把握するには、公的機関の統計データを確認するのが最も確実です。ここでは厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」の数値を中心に解説します。なお、同調査では理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士が同一カテゴリで集計されている点に留意してください。

作業療法士の給与基本データ（令和6年賃金構造基本統計調査）

項目	金額
平均年収	444万1,500円
平均月収（きまって支給する現金給与額）	31万1,400円
平均賞与（年間）	70万4,700円
平均年齢	35.5歳
平均勤続年数	7.8年
手取り月収（税・社会保険料控除後の概算）	約24万～25万円

月収31万円に対して手取りは約24万～25万円、ボーナスを含めた年収ベースで444万円が現在の水準です。全産業平均の460万円にはわずかに届きませんが、その差は約16万円。職場選びや資格取得で十分逆転できる範囲です。

男女別の平均年収

作業療法士の男女別年収（令和6年賃金構造基本統計調査）

性別	平均年収	平均月収	年収差
男性	459万円	約32万円	―
女性	426万円	約30万円	男性比 −33万円
全体平均	444万円	約31万円	―

男女間で約33万円の年収差がありますが、これは管理職比率や勤続年数の違いによるところが大きく、同一条件であれば男女差はほぼありません。作業療法士は女性比率が約6割と高い職種であり、産休・育休後の復職がしやすい点は大きなメリットです。

作業療法士の年齢別年収テーブル｜20代から60代まで

作業療法士の年収は年齢（経験年数）によって大きく変動します。以下の表は厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」のデータを基に、年齢階層別の年収をまとめたものです。

作業療法士の年齢別平均年収（令和6年賃金構造基本統計調査）

年齢階層	平均年収	平均月収	年間賞与
20～24歳	約342万円	約25万円	約42万円
25～29歳	約387万円	約28万円	約51万円
30～34歳	約430万円	約31万円	約62万円
35～39歳	約468万円	約33万円	約72万円
40～44歳	約504万円	約35万円	約84万円
45～49歳	約530万円	約37万円	約86万円
50～54歳	約562万円	約39万円	約94万円
55～59歳	約610万円	約42万円	約106万円
60～64歳	約450万円	約33万円	約54万円

20代前半の約342万円からスタートし、30代で400万円台、40代で500万円台、そして55～59歳でピークの約610万円に到達します。60代以降は再雇用制度に移行するケースが多いため、年収は450万円前後に下がる傾向があります。

注目すべきは、20代前半から55～59歳までの年収伸び率が約1.78倍という点です。長く続けるほど着実に年収が上がる構造であり、「給料が上がらない」というイメージとは異なる実態が見えてきます。特に30代～40代にかけては、管理職昇進のタイミングと重なるため、ここで役職に就けるかどうかが生涯年収を大きく左右します。

また、男女別に見ると30代男性の平均年収は約466万～479万円、30代女性は約407万～435万円です。年収がピークを迎える50代の平均年収は、男性で約583万円、女性で約562万円と、経験を積むほど男女差は縮まっていく傾向があります。

勤務先別年収テーブル｜最も稼げる職場はどこか

作業療法士は病院だけでなく、介護施設・精神科・小児分野・訪問リハビリなど、多様な職場で活躍できます。勤務先によって年収水準は大きく異なるため、職場選びは年収に直結する重要な要素です。

作業療法士の勤務先別年収目安（2025年求人データ・各種転職サイト調査を総合）

勤務先	年収目安	特徴
訪問看護ステーション	450万～650万円	インセンティブ制度あり、最も高年収が狙える
訪問リハビリテーション事業所	430万～600万円	1件あたりの単価が高く、件数次第で収入増
一般病院（急性期）	380万～480万円	安定した福利厚生、夜勤なしが基本
一般病院（回復期）	370万～470万円	リハビリ中心の業務、スキルアップしやすい
大学病院・総合病院	400万～500万円	教育体制が充実、研究にも携われる
精神科病院	380万～480万円	精神科OTの専門性が活かせる
介護老人保健施設（老健）	370万～460万円	在宅復帰支援が中心、比較的残業少
特別養護老人ホーム（特養）	350万～440万円	生活リハビリが中心、ゆったりした環境
デイサービス・通所リハ	330万～420万円	日勤のみ、ワークライフバランス重視
小児発達支援施設	350万～450万円	発達障害支援の需要増、やりがい大
クリニック（整形外科等）	350万～430万円	外来中心、通勤便利な立地が多い

訪問看護ステーションが最も年収水準が高く、一般病院と比較して年収で約66万円以上の差があります（ジョブメドレー調査）。訪問系の職場が高年収になる理由は、固定費が少ないこと、1件あたりの報酬単価が高いこと、そしてインセンティブ（歩合）制度を導入している事業所が多いことが挙げられます。

介護業界の転職ガイドでも解説していますが、介護分野でもリハビリ専門職の需要は高まっており、老健や通所リハでの作業療法士の求人は増加傾向にあります。

企業規模別年収テーブル｜大規模施設ほど高い傾向

勤務先の従業員数（組織規模）によっても年収は変動します。一般的に大規模な医療法人や大学病院は給与テーブルが整備されており、年収が高くなる傾向があります。

作業療法士の企業規模別年収（令和6年賃金構造基本統計調査）

従業員数（企業規模）	平均年収	平均月収	年間賞与
1,000人以上	469万円	約32万円	約85万円
100～999人	432万円	約30万円	約72万円
10～99人	449万円	約31万円	約74万円
全体平均（10人以上）	444万円	約31万円	約70万円

最も年収が高いのは従業員1,000人以上の大規模施設で、平均469万円です。一方、注目すべきは10～99人規模が100～999人規模を上回っている点です。これは小規模な訪問系事業所やクリニックの中にインセンティブ制度を採用し、高年収を実現しているところがあるためと考えられます。

賞与に着目すると、1,000人以上の施設は約85万円であるのに対し、100～999人規模は約72万円と13万円の差があります。大規模施設は賞与の安定性が高いことが特徴です。

地域別年収テーブル｜都市部と地方の差は？

作業療法士の年収は勤務する地域によっても異なります。ここでは主要エリアの年収水準を紹介します。

作業療法士の地域別平均年収（令和6年賃金構造基本統計調査・各種求人データ総合）

都道府県・地域	平均年収（目安）	全国平均との差
東京都	約470万円	+26万円
神奈川県	約500万円	+56万円
栃木県	約510万円	+66万円
大阪府	約451万円	+7万円
愛知県	約450万円	+6万円
福岡県	約435万円	−9万円
北海道	約420万円	−24万円
広島県	約440万円	−4万円
秋田県	約470万円	+26万円
宮崎県	約380万円	−64万円

意外にも栃木県や神奈川県が全国上位にランクインしています。都市部は求人数が多い分、作業療法士の供給も多いため、必ずしも東京都が最高とは限りません。一方、秋田県のように少子高齢化が進む地域では作業療法士の需要が高く、年収も全国平均を上回るケースがあります。

地方でも年収450万円以上を得られるエリアは複数あり、生活費の低さを考慮すると実質的な可処分所得は地方のほうが高い場合もあります。「高年収＝都市部」という固定観念にとらわれず、地域ごとの需給バランスを見極めることが重要です。

「作業療法士はやめとけ」と言われる5つの理由をデータで検証

ここからは「やめとけ」と言われる主な理由を、具体的なデータとともに検証していきます。

理由1：給料が低い・昇給しにくい

作業療法士と全産業の年収比較（令和6年賃金構造基本統計調査）

比較項目	作業療法士	全産業平均	差額
平均年収	444万円	460万円	−16万円
20代前半	約342万円	約270万円	+72万円
30代前半	約430万円	約370万円	+60万円
50代後半（ピーク）	約610万円	約550万円	+60万円

確かに平均年収では全産業を16万円下回りますが、初任給水準（20代前半）は全産業平均より約72万円高いという事実は見過ごされがちです。問題は30代～40代の昇給カーブがゆるやかな点にあります。とはいえ、管理職昇進・資格取得・転職によって昇給ペースを加速できるため、「上がらない」のではなく「工夫が必要」というのが正確な表現です。

理由2：肉体的にきつい

作業療法士の業務には、患者の移乗介助や身体的なサポートが含まれます。特に回復期病棟や介護施設では、1日に20人前後の患者を担当するケースもあり、腰痛や肩こりなどの身体症状を訴える作業療法士は少なくありません。

具体的には、体重60kg以上の患者をベッドから車椅子に移乗させる場面が1日に何度も発生します。1単位20分のリハビリを1日18～21単位こなす施設もあり、スケジュールに余裕がない日も珍しくありません。書類作成や記録業務がリハビリの合間や終業後に集中するため、「身体的に疲れたあとにデスクワーク」という二重の負担を感じる人が多い傾向にあります。

ただし、精神科や小児領域であれば身体的負担は比較的軽く、デスクワーク中心の職場（行政機関・教育機関等）に移ることも可能です。勤務先の選択肢が広いのは作業療法士ならではの強みであり、「きつい」と感じたら職場を変えるという選択肢がある点は他の職種にはないメリットです。

理由3：人間関係が複雑

作業療法士は医師・看護師・理学療法士・言語聴覚士・介護職・ソーシャルワーカーなど、多職種と連携して働きます。職種間の利害や意見の食い違い、業務分担の不明確さがストレスの原因になることがあります。

特に問題になりやすいのは、リハビリの方針をめぐる医師や看護師との意見対立、理学療法士との業務範囲の重複による摩擦、患者の家族からの過度な期待やクレーム対応です。また、職場によっては上下関係が厳しく、先輩OTや上司との関係構築に苦労する若手も少なくありません。

しかし、チーム医療における連携力は今後ますます重要になるスキルであり、この経験は転職や異分野への挑戦時にも大きな武器になります。人間関係のストレスは他の職種でも同様に存在するものであり、作業療法士に限った問題ではないことも押さえておきましょう。

理由4：精神的な負担が大きい

患者のリハビリが思うように進まない場合や、認知症の方への対応で精神的に消耗するケースがあります。特に終末期医療に関わる場面では、患者の死に向き合うこともあり、メンタルヘルスのケアが欠かせません。

リハビリの効果は数値で明確に表れにくい領域も多く、「自分のやっていることに意味があるのか」と自問自答する瞬間があるという声はよく聞かれます。精神科領域では暴言・暴力のリスクに直面する場面もあり、感情労働の側面が強い仕事です。

対策として、定期的なスーパービジョン（上級者からの指導・助言）の活用や、同僚との情報共有、セルフケア技法の習得が推奨されています。近年では作業療法士向けのメンタルヘルス研修を実施する施設も増えており、組織として対策を講じる動きが広がっています。

理由5：供給過多で就職が厳しくなる可能性

厚生労働省の需給推計によると、作業療法士の有資格者数は2023年時点で約11万3,600人に達し、毎年約4,000～5,000人ペースで増加しています。2014年の約5.7万人と比較すると、わずか10年で倍近くに増えた計算です。需要も増えていますが、供給がそれを上回るペースで増加しており、2040年に向けて競争が激化する可能性は否定できません。

特に都市部では養成校が集中しているため、新卒の就職競争が厳しくなりつつあります。一方で、地方や訪問リハビリ分野、精神科領域、小児発達支援分野ではまだまだ人手不足の施設が多いのが実情です。

認定作業療法士や専門作業療法士といった上位資格の取得、訪問リハビリや発達支援といった成長分野への進出、管理職経験の蓄積などにより、自身の市場価値を高めておけば、競争に巻き込まれるリスクは大幅に軽減できます。「資格を取って終わり」ではなく、継続的なスキルアップが不可欠な時代に入っています。

作業療法士のメリット・やりがい・向いている人

作業療法士の5つのメリット

• 国家資格で安定した需要：高齢社会の進展により、今後も安定した雇用が見込める
• 職場の選択肢が広い：病院・介護施設・精神科・小児・訪問・行政・教育機関など多岐にわたる
• 生活に密着した支援ができる：「食事」「着替え」「入浴」など、患者の日常生活そのものをサポートする
• 残業が比較的少ない：多くの職場で定時勤務が基本。医療職の中ではワークライフバランスを保ちやすい
• 復職しやすい：産休・育休後もブランクを経てパートや時短勤務で復帰しやすい環境が整っている

作業療法士のやりがい

• 患者が再び「自分でできた」と笑顔になる瞬間に立ち会える
• 一人ひとりに合ったオーダーメイドのリハビリプログラムを設計・実行できる
• 精神面と身体面の両方からアプローチできる唯一のリハビリ専門職
• 子どもから高齢者まで幅広い年代の人を支援できる
• 患者やその家族から直接「ありがとう」と言ってもらえる機会が多い

作業療法士に向いている人の特徴

作業療法士に向いている人・向いていない人

向いている人	向いていない人
人の話をじっくり聞ける	短気で結果をすぐに求める
観察力があり、小さな変化に気づける	ルーティンワークだけをこなしたい
創意工夫が好き（道具や環境の調整）	マニュアル通りの仕事がしたい
多職種との連携を楽しめる	一人で黙々と作業したい
長期的な目標に向けて粘り強く取り組める	毎日変化のある刺激的な仕事がしたい
生活全般に興味がある（料理・手芸・運動など）	特定の専門分野だけを深めたい

作業療法士は「その人らしい生活を取り戻す」ことを目指す仕事です。患者の身体機能だけでなく、精神面・社会参加・趣味活動まで幅広くサポートするため、「人の生活全体に関心がある」という姿勢が求められます。

他のリハビリ職・医療職との年収比較

作業療法士の年収水準を客観的に評価するため、他のリハビリ職や医療職と比較してみましょう。

リハビリ職・医療職の年収比較（令和6年賃金構造基本統計調査）

職種	平均年収	平均年齢	平均勤続年数
看護師	約520万円	41.2歳	9.1年
臨床検査技師	約509万円	40.4歳	12.2年
診療放射線技師	約547万円	42.8歳	13.5年
理学療法士（PT）	約444万円	35.5歳	7.8年
作業療法士（OT）	約444万円	35.5歳	7.8年
言語聴覚士（ST）	約444万円	35.5歳	7.8年
薬剤師	約584万円	41.1歳	9.3年
介護福祉士	約370万円	43.5歳	8.0年

リハビリ3職種（PT・OT・ST）は同一カテゴリで集計されるため、統計上はほぼ同じ年収です。看護師との差は約76万円ですが、平均年齢が5.7歳、勤続年数が1.3年異なる点に注意が必要です。リハビリ職は比較的歴史の浅い職種であり、若手が多いことが平均年収を押し下げています。

同年齢で比較すると差は縮まり、50代後半では作業療法士の年収610万円に対し、看護師は約580万円となり、作業療法士が上回る年齢帯も存在します。

作業療法士の年収アップ方法6選

「年収が低い」と嘆く前に、具体的な年収アップの手段を知っておきましょう。以下に実践的な方法を紹介します。

方法1：認定資格・専門資格を取得する

年収アップにつながる主な関連資格

資格名	概要	年収への影響
認定作業療法士	日本作業療法士協会が認定する上位資格	資格手当（月5,000～20,000円）の対象になる場合あり
専門作業療法士	特定分野の高度な専門性を証明	管理職登用・給与アップの判断材料に
呼吸療法認定士	呼吸リハビリの専門知識を証明	急性期病院で重宝される
心臓リハビリテーション指導士	心臓リハの専門資格	循環器病院での評価が高い
認知症ケア専門士	認知症ケアの実践力を証明	介護分野での転職に有利
福祉住環境コーディネーター	住環境整備の知識を証明	訪問リハビリでの評価アップ
ケアマネジャー（介護支援専門員）	介護保険サービスの計画作成	管理職候補として年収アップ

認定作業療法士の取得には臨床経験5年以上が必要で、研修受講や事例報告の審査を経て認定されます。資格手当として月5,000～20,000円が上乗せされる職場もあり、年間で6万～24万円の年収アップにつながります。

方法2：管理職・役職に昇進する

リハビリテーション科の主任・係長・科長・部長といった役職に就くと、役職手当として月2万～8万円が加算されるのが一般的です。管理職になれば年収500万～600万円台も十分に狙えます。管理職に必要なスキルとしては、スタッフの勤怠管理・教育指導・経営層との折衝・診療報酬に関する知識などが挙げられます。臨床スキルだけでなくマネジメント力を意識的に磨いておくことが昇進への近道です。

方法3：訪問リハビリに転職する

前述の通り、訪問看護ステーションや訪問リハビリ事業所は最も高年収が期待できる職場です。インセンティブ制度のある事業所では、1日の訪問件数に応じて月収が大きく変動し、年収600万円以上を実現しているOTも少なくありません。訪問リハビリは1人で利用者宅を訪問するため、臨床判断力と自己管理能力が求められますが、自分のペースで働けるという点で「病棟勤務に疲れた」という方にも向いています。

方法4：高年収の地域・施設に転職する

同じ作業療法士でも、勤務する地域や施設の規模によって年収は100万円以上異なることがあります。前述の地域別テーブルで示した通り、栃木県と宮崎県では約130万円もの差があります。特に人材不足が深刻な地方では、都市部を上回る給与を提示する施設もあります。転職エージェントを活用して、非公開求人を含めた条件の良い求人情報を入手するのがポイントです。

方法5：副業で収入を増やす

近年は副業を認める医療機関・介護施設も増えています。作業療法士が取り組みやすい副業としては、以下のようなものがあります。

• 非常勤・パートでの掛け持ち勤務（別の施設で週1～2日）
• 介護予防教室の講師
• 養成校での非常勤講師
• リハビリ関連の執筆・監修
• 自費リハビリサービスの個人事業

方法6：起業・独立する

自費リハビリ事業所の開設、放課後等デイサービスの運営、訪問看護ステーションの開業など、作業療法士の資格を活かした起業事例が増えています。経営が軌道に乗れば年収1,000万円も視野に入りますが、経営リスクもあるため、臨床経験を十分に積んでからの挑戦が推奨されます。

作業療法士の将来性と需要｜2040年を見据えた展望

作業療法士の将来性を考えるうえで、押さえておくべきデータと動向を整理します。「将来性がない」という声も聞かれますが、データを正しく読み解くと、むしろ戦略的にキャリアを築けばこれからも十分に活躍できる職種であることがわかります。

需要を押し上げる3つの要因

• 超高齢社会の進展：2025年には国民の約3人に1人が65歳以上となり、リハビリテーション需要は右肩上がりで増加。厚生労働省の推計では2040年に向けて2014年比で約1.9倍の作業療法士が必要とされています。
• 精神科領域の需要拡大：うつ病や発達障害の社会的認知が進み、精神科作業療法の需要が増加しています。特に就労支援分野では作業療法士の専門性が高く評価されています。
• 小児発達支援の需要増：発達障害の早期発見・早期療育の推進により、放課後等デイサービスや児童発達支援事業所での作業療法士の求人が急増しています。

注意すべきリスク

• 供給過多の懸念：有資格者数は毎年約4,000～5,000人増加。需要増を上回るペースで供給が増えた場合、特に都市部での就職競争が激化する可能性があります。
• 診療報酬改定の影響：2年ごとの診療報酬改定によりリハビリテーションの点数が見直される可能性があり、勤務先の収益や給与に影響を与えることがあります。
• AIとの共存：画像診断やデータ分析の分野ではAI活用が進んでいますが、患者との対話やハンズオンのリハビリは代替が難しく、作業療法士の仕事がAIに奪われるリスクは低いと考えられています。

将来性を高めるためにやるべきこと

作業療法士が将来性を高めるためのアクション

取り組み	具体例	期待される効果
専門性の深化	認定OT・専門OTの取得、学会発表	他のOTとの差別化、給与アップ
成長分野へのシフト	訪問リハビリ・発達支援・精神科	需要の高い領域で安定した雇用を確保
マネジメント力の習得	管理職経験、リーダーシップ研修	管理職昇進による年収大幅アップ
デジタルリテラシーの向上	ICTを活用したリハビリ、遠隔リハビリ	新たなサービス形態への対応力
複合的なスキル獲得	ケアマネ資格・福祉住環境コーディネーター	活躍の幅を広げ、代替困難な人材に

作業療法士の1日のスケジュール例

「実際にどんな働き方なのか」をイメージするために、回復期病棟で勤務する作業療法士の一般的な1日のスケジュールを紹介します。

回復期病棟勤務の作業療法士・1日のスケジュール例

時間帯	業務内容
8:30～9:00	出勤・朝礼・申し送り確認
9:00～12:00	午前のリハビリ（1単位20分×6～8単位）
12:00～13:00	昼休憩（食事介助の観察を兼ねる場合あり）
13:00～16:30	午後のリハビリ（1単位20分×8～10単位）
16:30～17:00	カンファレンス・多職種ミーティング
17:00～17:30	記録・書類作成・翌日の準備

1日の実施単位数は施設によって異なりますが、回復期病棟では18～21単位（6～7時間分のリハビリ）が一般的です。リハビリの合間にカルテ記録やリハビリ計画書の作成を行い、17時30分頃に退勤するのが標準的なパターンです。残業は月平均10～20時間程度の施設が多く、医療職の中では比較的少ない部類に入ります。

作業療法士に関するよくある質問（FAQ）

Q1. 作業療法士と理学療法士の違いは何ですか？

理学療法士（PT）は「立つ」「歩く」などの基本動作のリハビリを担当し、作業療法士（OT）は「食事をする」「着替える」「入浴する」などの応用動作や社会復帰のためのリハビリを担当します。また、作業療法士は精神科領域でも活躍できる点がPTとの大きな違いです。年収面では両職種ともほぼ同水準（約444万円）です。

Q2. 作業療法士の初任給はどれくらいですか？

新卒の作業療法士の初任給は月収20万～25万円が相場で、年収に換算すると約300万～340万円です。大学卒と専門学校卒で大きな差はありませんが、大学院修了者は若干高い傾向があります。全産業の大卒初任給と比較すると同等かやや高い水準です。

Q3. 作業療法士で年収600万円は可能ですか？

可能です。管理職（リハ科科長・部長クラス）に昇進すれば年収600万～700万円が見込めます。また、訪問リハビリでインセンティブ制度のある事業所に転職すれば、30代でも600万円台を達成するケースがあります。55～59歳の平均年収が610万円であることからも、キャリアの積み方次第で十分到達可能な水準です。

Q4. 作業療法士で年収1,000万円は目指せますか？

雇用されたままでは非常に難しいですが、不可能ではありません。訪問看護ステーションの開業や自費リハビリ事業所の経営など、起業・独立が最も現実的なルートです。複数事業所の経営者として成功すれば年収1,000万円を超えることも可能です。

Q5. 作業療法士の離職率はどれくらいですか？

厚生労働省「令和4年雇用動向調査」によると、医療・福祉分野全体の離職率は15.3%です。さらに細かく見ると、病院領域のリハビリ従事者の離職率は10.2%、介護福祉施設領域では18.8%となっています。作業療法士の平均勤続年数は7.8年で、「転職しながらキャリアアップ」するパターンが一般的です。

Q6. 作業療法士になるにはどうすればいいですか？

作業療法士になるには、養成課程のある大学（4年制）または専門学校（3～4年制）で所定のカリキュラムを修了し、国家試験に合格する必要があります。国家試験の合格率は例年70～80%台で、しっかり対策すれば十分合格できる水準です。社会人からの転身も可能で、夜間課程のある専門学校もあります。

Q7. 作業療法士の需要は今後も増えますか？

厚生労働省の需給推計では、2040年に向けて作業療法士の需要は増加すると見込まれています。ただし、有資格者数も急増しているため、「資格を取れば安泰」という時代は終わりつつあります。専門分野の深化・認定資格の取得・成長領域へのシフトなど、自身の市場価値を高める努力が今後ますます重要になります。

Q8. 男性の作業療法士は少ないですか？

日本作業療法士協会の統計によると、作業療法士の男女比はおよそ男性4：女性6です。理学療法士と比較すると女性比率が高い職種ですが、男性の作業療法士も着実に増えています。特に管理職に就く割合は男性のほうが高く、年収面では男性平均459万円に対し女性平均426万円と、男性のほうが33万円高い傾向があります。

Q9. 作業療法士から他の職種へ転職できますか？

可能です。作業療法士の経験を活かせる転職先としては、医療機器メーカー（営業・開発）、福祉用具メーカー、介護系企業の管理職、行政機関（保健センター等）、教育機関（養成校教員）などがあります。コミュニケーション力・観察力・問題解決力といった汎用スキルが評価され、異業種への転職に成功するケースも増えています。

まとめ｜作業療法士は「やめとけ」ではなく「戦略が必要」な職種

この記事で解説した内容を振り返ります。

• 作業療法士の平均年収は444万円（令和6年賃金構造基本統計調査）で、全産業平均との差はわずか16万円
• 55～59歳で年収610万円に達し、長く続けるほど収入は上がる
• 訪問リハビリなら年収600万円以上も可能
• 「やめとけ」の理由は確かに存在するが、それぞれに明確な対処法がある
• 高齢化に伴い需要は増加傾向。ただし供給増に備えた差別化が重要
• 認定資格・管理職昇進・訪問リハ転職・副業など、年収アップの手段は豊富

「作業療法士はやめとけ」という声は、職業の一面だけを切り取ったものです。どの職種にもメリットとデメリットがあり、大切なのは自分に合った働き方と戦略を選ぶことです。作業療法士は、人の生活を根本から支えるという他の職種では得られない大きなやりがいがあり、戦略次第で年収600万円以上も十分に狙える将来性のある国家資格です。

現在作業療法士として働いていて年収に不満がある方は、まず訪問リハビリへの転職や認定資格の取得を検討してみてください。これから作業療法士を目指す方は、精神科・小児・訪問リハビリなど成長分野に早い段階から関心を持ち、専門性を高める計画を立てることをおすすめします。

いずれにしても、最初の一歩は自分の市場価値を客観的に把握することです。今の年収が適正なのか、転職市場でどの程度の評価を受けられるのかを知ることが、キャリア戦略の出発点になります。