NTTデータの年収と給与制度を徹底解説【役職別・年齢別の平均年収も公開】

NTTデータの平均年収は906万円 - 国内トップクラスのIT企業の給与水準

NTTデータは、日本を代表するシステムインテグレーター（SIer）として、金融機関や官公庁、大手企業向けの大規模システム開発を手掛けています。2024年3月期の有価証券報告書によると、同社の平均年収は906万円（平均年齢39.9歳）と公表されており、IT業界の中でも非常に高い水準を維持しています。

この平均年収906万円という数字は、国内の上場企業全体で見てもトップクラスに位置しています。日本の給与所得者の平均年収が約458万円（国税庁「民間給与実態統計調査」2023年）であることを考えると、NTTデータの社員は平均の約2倍の収入を得ていることになります。

NTTデータの給与体系の特徴

NTTデータでは、グレード制度と呼ばれる等級制度を採用しています。新卒入社時は「G6」または「G5」というグレードからスタートし、実績と経験に応じて「G4（主任）」「G3（課長代理）」「G2（課長）」「G1（部長）」と昇格していく仕組みです。このグレードが上がるごとに基本給が大幅に増加するため、キャリアを積むほど年収が上昇する傾向にあります。

給与の構成要素としては、基本給に加えて、業績連動型の賞与、各種手当（住宅手当、家族手当、資格手当など）、そして残業代が含まれています。特に賞与については、年間で基本給の4〜6ヶ月分程度が支給されるケースが多く、会社全体の業績や個人の評価によって変動します。

900万円以上の年収を得られる社員は約3割

NTTデータの平均年収906万円は、あくまで全社員の平均値です。実際には、入社年次や役職、所属部門によって年収には大きな開きがあります。若手社員（入社1〜5年目）の年収は450万円〜600万円程度が一般的ですが、主任クラス以上になると600万円〜900万円台に上昇し、課長職以上では1,000万円を超える社員も少なくありません。

社内の給与分布を見ると、年収900万円以上を得ている社員は全体の約3割程度と推計されています。これは、30代後半から40代の中堅〜管理職層が中心となっており、若手のうちから高い年収を期待するのは難しいものの、着実にキャリアを積むことで高年収を実現できる環境が整っていると言えます。

NTTデータの年齢別・年代別の平均年収推移

NTTデータでは、年齢が上がるにつれて年収も段階的に上昇していく傾向が顕著です。これは日本企業特有の年功序列要素を残しつつも、実力主義的な評価制度を組み合わせた結果といえます。ここでは、年代別の平均年収の推移を詳しく見ていきましょう。

20代の年収：入社から基礎を固める時期

20代前半（20〜24歳）の平均年収は約525万円です。新卒入社1年目の初任給は、学部卒で約23万円、修士卒で約25万円程度となっており、これに賞与を加えると年収400万円台からスタートします。入社2〜3年目で昇給と賞与のフル支給により、500万円台に到達するのが一般的です。

20代後半（25〜29歳）になると、平均年収は約741万円まで上昇します。この時期は、グレード「G5」から「G4（主任）」への昇格を目指す段階で、プロジェクトリーダーとしての経験を積み始める社員も出てきます。優秀な人材であれば、この時期に600万円〜800万円程度の年収を得ることが可能です。

30代の年収：キャリアの分岐点

30代前半（30〜34歳）の平均年収は約846万円、30代後半（35〜39歳）は約905万円となっています。30代は、NTTデータでのキャリアにおいて最も重要な時期といえます。この時期に主任や課長代理（G3グレード）に昇格できるかどうかが、その後の年収を大きく左右します。

課長代理（G3）に昇格すると、年収は750万円〜900万円程度となり、管理職手当や裁量労働制の適用など、待遇面でも変化が生じます。一方で、昇格が遅れると年収の伸びが鈍化する傾向があるため、30代でいかに実績を上げ、評価を得るかが重要なポイントとなります。

40代〜50代の年収：キャリアのピークに向けて

40代前半（40〜44歳）の平均年収は約964万円、40代後半（45〜49歳）は約1,018万円と、1,000万円の大台に到達します。この年代では、課長職（G2）や部長職（G1）に就いている社員が増え、マネジメント業務が中心となります。

50代前半（50〜54歳）では平均年収が約1,075万円とピークを迎え、50代後半（55〜59歳）は約1,056万円とわずかに減少に転じます。これは、役職定年制度（多くの日本企業で55〜57歳前後に設定）の影響や、専門職として役割が変化することによるものです。

60代（60〜64歳）になると、再雇用制度を利用して働く社員が増え、平均年収は約838万円まで下がります。しかし、これは他社と比較しても高い水準であり、NTTデータの退職金制度や年金制度と合わせると、退職後の生活も安定したものとなることが期待できます。

役職・グレード別の年収レンジを徹底分析

NTTデータの給与体系を理解する上で最も重要なのが、グレード（等級）制度です。このグレードが年収を決定する最大の要因となっており、同じ年齢でもグレードが異なれば年収に数百万円の差が生じることもあります。ここでは、各グレードと役職に対応する年収レンジを詳しく解説します。

G6・G5（一般社員）：入社1年目〜5年目

新卒入社から5年目程度までは、G6またはG5グレードに位置します。この期間の年収レンジは450万円〜600万円程度です。基本給は月額23万円〜28万円程度で、これに残業代（月20〜40時間程度）と年2回の賞与が加算されます。

G6からG5への昇格は比較的スムーズに行われ、通常2〜3年で自動的に昇格するケースが多いです。この時期は専門スキルの習得とプロジェクト経験を積むことが重視され、年収よりもキャリア形成に注力すべき段階といえます。

G4（主任）：入社6年目〜8年目

主任クラスであるG4グレードの年収レンジは600万円〜750万円です。G5からG4への昇格には、上司の推薦と人事評価の両方が必要となり、全員が自動的に昇格できるわけではありません。

G4になると、小規模なチームのリーダーやプロジェクトのサブリーダーを任されることが増えます。基本給は月額30万円〜35万円程度に上昇し、責任の増加に伴って手当も充実してきます。この段階で、将来の管理職候補として期待される人材とそうでない人材の差が明確になり始めます。

G3（課長代理）：最速9年目〜

課長代理に相当するG3グレードの年収レンジは750万円〜900万円です。G3への昇格は、NTTデータでの最初の大きな関門といわれており、優秀な人材であれば入社9年目（30歳前後）で到達することも可能ですが、10年以上かかるケースや、G3に昇格できないまま長期間G4に留まるケースもあります。

G3になると、裁量労働制が適用されることが多く、残業代は固定で支給されるようになります。プロジェクトマネージャーとして、数億円〜数十億円規模のプロジェクトを統括する責任を負うようになり、評価もより厳格になります。

課長（G2）・部長（G1）：管理職として

課長職（G2グレード）の年収レンジは1,000万円〜1,200万円、部長職（G1グレード）は1,200万円〜1,400万円以上となります。課長への昇格は通常、入社15年目以降（35歳〜40歳前後）となりますが、実力次第ではより早期に到達することも可能です。

管理職になると、基本給の上昇に加えて、役職手当や管理職手当が支給されます。また、会社業績に連動した賞与の割合が増えるため、好業績の年には年収が大幅に増加することもあります。部長クラスになると、年収1,400万円を超え、一部の幹部は1,500万円〜2,000万円に達する場合もあります。

職種別の年収比較：開発・PM・コンサルの違い

NTTデータでは、所属する職種によっても年収に差が生じます。同じグレードであっても、担当する業務の専門性や市場価値によって、年収レンジが異なることがあります。ここでは、主要な職種別の年収傾向を分析します。

システムエンジニア（SE）の年収

NTTデータの中核を担うシステムエンジニアの平均年収は約713万円（年収レンジ：280万円〜1,300万円）です。SEは、要件定義から設計、開発、テスト、運用まで、システム開発の全工程に携わる職種で、技術力とプロジェクト管理能力の両方が求められます。

SEの年収は、担当するプロジェクトの規模や難易度、そして専門分野によって大きく異なります。金融系や官公庁系のミッションクリティカルなシステムを担当するSEは、高い専門性が求められるため、年収も高くなる傾向があります。また、クラウドやセキュリティなど、市場価値の高い技術領域を専門とするSEは、転職市場でも評価が高く、社内での昇給も有利になります。

プロジェクトマネージャー（PM）の年収

プロジェクトマネージャーの平均年収は約926万円（年収レンジ：530万円〜1,550万円）と、NTTデータの職種の中でも高い水準にあります。PMは、プロジェクトの成功に対して全責任を負う立場であり、顧客との折衝、チームマネジメント、予算管理、スケジュール管理など、多岐にわたる業務を統括します。

PMとして高い年収を得るためには、大規模プロジェクトの成功実績を積み重ねることが不可欠です。数十億円規模のプロジェクトを複数成功させた経験を持つPMは、社内外から高く評価され、年収1,000万円を超えることも珍しくありません。また、PMP（Project Management Professional）などの国際資格を取得することで、専門性をアピールし、キャリアアップにつなげることも可能です。

ITコンサルタントの年収

近年、NTTデータが注力しているコンサルティング部門の年収水準も注目に値します。ITコンサルタントの平均年収は、SEやPMよりも高い傾向にあり、シニアコンサルタント以上では年収1,000万円〜1,500万円に達することもあります。

コンサルタントは、顧客企業のビジネス課題を分析し、IT戦略の策定やデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を支援します。経営層との直接的なコミュニケーションが求められるため、技術力に加えてビジネス知識やコミュニケーション能力も重視されます。外資系コンサルティングファームとの競争もあり、優秀な人材を確保するために年収水準が高く設定されている側面もあります。

開発職（プログラマー）の年収

開発職（主にプログラミング業務を担当する職種）の平均年収は約796万円（年収レンジ：315万円〜1,800万円）です。NTTデータでは、プログラミングのみを専門とする職種は限定的で、多くの開発者は設計やテストも含めたSE業務を兼務しています。

しかし、AIやデータサイエンス、クラウドアーキテクチャなどの高度な技術領域では、純粋な技術者としてのキャリアパスも用意されています。こうした「技術スペシャリスト」として認定されると、管理職にならなくても高い年収を得ることが可能です。最上位の技術スペシャリストは、部長クラス相当の待遇を受けることができます。

NTTデータの給与制度と評価システムの全貌

NTTデータで高い年収を実現するためには、同社の給与制度と評価システムを正しく理解することが重要です。ここでは、基本給の決定メカニズム、賞与の算定方法、各種手当の内容、そして評価制度の仕組みについて詳しく解説します。

基本給の構成と昇給の仕組み

NTTデータの基本給は、「グレード給」と「職能給」の2つの要素で構成されています。グレード給は、所属するグレード（等級）によって決まる固定的な部分で、昇格しない限り大きく変動しません。一方、職能給は、業績評価や能力評価の結果に基づいて毎年改定される変動的な部分です。

昇給は原則として年1回（4月）に行われ、前年度の評価結果に基づいて昇給額が決定されます。評価が高ければ昇給額も大きくなり、評価が低ければ昇給が抑制されることもあります。また、グレード昇格時には、基本給が大幅に増加するため、キャリアアップの節目で年収が一気に上がる傾向があります。

賞与（ボーナス）の算定方法

NTTデータの賞与は、年2回（6月と12月）に支給されます。賞与の算定は、「基本給 × 支給月数 × 個人評価係数」という計算式に基づいて行われます。支給月数は会社全体の業績によって変動し、好業績の年には5〜6ヶ月分、標準的な年でも4ヶ月分程度が支給されるのが一般的です。

個人評価係数は、0.8〜1.2程度の範囲で設定され、高い評価を得た社員は標準よりも多くの賞与を受け取ることができます。例えば、基本給35万円、支給月数5ヶ月、個人評価係数1.1の場合、賞与は35万円 × 5 × 1.1 = 192.5万円となります。年間で約400万円近い賞与を受け取ることも可能です。

各種手当の詳細

NTTデータでは、基本給と賞与に加えて、さまざまな手当が支給されます。主な手当は以下の通りです。

• 住宅手当（家賃補助）：独身者で月額3〜5万円程度、既婚者でより高額。年間で40〜60万円程度の実質的な収入増となります。
• 家族手当：配偶者や子供がいる場合に支給され、家族構成によって月額1〜3万円程度。
• 資格手当：情報処理技術者試験やPMPなどの資格保有者に対して支給され、月額5,000円〜2万円程度。
• 通勤手当：実費支給（上限あり）。
• 時間外手当（残業代）：管理職以外の社員に対して、実働時間に応じて支給。

これらの手当を合計すると、年間で50万円〜100万円程度の収入増となることもあり、基本給や賞与だけでは見えない「実質年収」を把握する上で重要な要素となります。

評価制度と昇格の条件

NTTデータの評価制度は、「業績評価」と「行動評価」の2軸で構成されています。業績評価は、設定した目標に対する達成度を評価するもので、数値化しやすいプロジェクトの成果や売上貢献度が重視されます。行動評価は、日常的な業務態度やチームへの貢献、能力開発への取り組みなどを評価するもので、上司や同僚からのフィードバックが参考にされます。

グレード昇格の条件としては、一定期間の在籍（例：G4からG3への昇格には最低3年の在籍が必要など）、直近の評価結果、上司の推薦、そして昇格審査への合格が求められます。特にG3以上への昇格では、面接や論文審査などの選考プロセスがあり、プレゼンテーション能力やマネジメント適性も評価の対象となります。

NTTデータで年収を最大化するためのキャリア戦略

NTTデータで働く社員、またはこれから入社を目指す方にとって、年収を最大化するためのキャリア戦略を立てることは非常に重要です。ここでは、年収アップに直結する具体的な施策と、長期的なキャリア形成のポイントを解説します。

早期昇格を実現するためのアプローチ

NTTデータで年収を上げる最も確実な方法は、グレード昇格を早期に実現することです。同期入社の中でも、5年後、10年後には年収に数百万円の差がつくことも珍しくありません。早期昇格を実現するためには、以下のポイントを意識することが重要です。

まず、可視化しやすい成果を出すことです。プロジェクトの成功、売上への貢献、新規顧客の獲得など、数字で示せる実績は評価につながりやすいです。また、社内外のステークホルダーとの関係構築も重要で、上司や人事部門に自分の存在と貢献をアピールする機会を積極的に作ることが求められます。

高評価を得るための実践的なテクニック

評価制度を理解した上で、高評価を得るための具体的なテクニックを実践することが年収アップの近道です。まず、目標設定の段階で上司と十分にすり合わせを行い、達成可能かつ評価されやすい目標を設定することが重要です。曖昧な目標は評価も曖昧になりがちなので、具体的な数値目標や成果物を明確にしておきましょう。

また、定期的な1on1ミーティングや中間評価のタイミングで、自分の貢献を具体的に伝えることも効果的です。日本的な謙虚さが評価を下げる要因になることもあるため、適切な自己アピールは必要です。さらに、チーム全体の成果を上げるリーダーシップを発揮することで、行動評価でも高い点数を獲得できます。

市場価値の高いスキルを身につける

NTTデータでの年収アップはもちろん、将来的なキャリアの選択肢を広げるためにも、市場価値の高いスキルを身につけることが重要です。特に注目すべきスキル領域は以下の通りです。

• クラウド技術：AWS、Azure、GCPなどのクラウドプラットフォームに関する知識と実務経験
• AI・機械学習：データサイエンス、ディープラーニング、自然言語処理などの先端技術
• セキュリティ：サイバーセキュリティ、情報セキュリティマネジメントなどの専門知識
• アジャイル開発：スクラム、DevOpsなどの開発手法に関する実践経験
• ビジネス知識：金融、製造、流通など、特定業界に関する深い知見

これらのスキルを持つ人材は、社内での評価が高まるだけでなく、転職市場でも高い需要があります。結果として、社内での昇進・昇給に有利に働くほか、より高い年収を提示する他社へ転職するオプションも持てるようになります。

転職による年収アップの可能性

NTTデータから転職することで年収アップを実現するケースも少なくありません。特に、外資系IT企業やコンサルティングファーム、急成長中のスタートアップなどでは、NTTデータでの経験を高く評価し、20〜50%程度の年収アップを提示されることもあります。

ただし、転職による年収アップには注意点もあります。外資系企業では基本給は高いものの、福利厚生が手薄なケースがあり、総合的な待遇ではNTTデータの方が優れている場合もあります。また、スタートアップでは高い年収を提示されても、会社の業績次第で不安定になるリスクがあります。転職を検討する際は、年収だけでなく、長期的なキャリアプランや働き方なども含めて総合的に判断することが重要です。

NTTデータの福利厚生と働き方改革への取り組み

年収だけでなく、福利厚生や働き方も、総合的な待遇を評価する上で重要な要素です。NTTデータは、大手企業として充実した福利厚生制度を整備しており、働き方改革にも積極的に取り組んでいます。

充実した福利厚生制度

NTTデータの福利厚生制度は、業界でもトップクラスの充実度を誇ります。主な制度は以下の通りです。

• 住宅関連：社宅・寮の提供、住宅手当の支給、持家取得支援制度
• 健康関連：定期健康診断、人間ドック費用補助、メンタルヘルスサポート
• 休暇制度：年次有給休暇（初年度15日、最大20日）、特別休暇（結婚、忌引き等）、リフレッシュ休暇
• 育児・介護支援：育児休業制度、時短勤務制度、介護休業制度、保育所利用補助
• 自己啓発支援：資格取得支援制度、社内外研修プログラム、書籍購入補助
• 財産形成：従業員持株会制度、財形貯蓄制度、企業年金制度

これらの福利厚生を金額換算すると、年間で100万円〜200万円程度の価値があるとも言われています。転職を検討する際は、表面的な年収だけでなく、こうした福利厚生も含めた「総報酬」で比較することが重要です。

リモートワークと柔軟な働き方

NTTデータでは、コロナ禍をきっかけにリモートワーク（在宅勤務）が大幅に拡大しました。現在では、多くの部門で週2〜3日のリモートワークが標準的となっており、通勤時間の削減やワークライフバランスの向上に寄与しています。

また、フレックスタイム制度やコアタイムなしの完全フレックス制度を導入している部門もあり、個人のライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が可能です。こうした働き方改革の推進は、優秀な人材の確保・定着につながるとともに、社員の満足度向上にも貢献しています。

残業時間と有給取得の実態

IT業界では長時間労働が問題視されることが多いですが、NTTデータでは残業時間の削減に積極的に取り組んでいます。全社平均の月間残業時間は20〜30時間程度で、36協定の上限を超える長時間労働は厳しく管理されています。

ただし、プロジェクトの繁忙期には残業が増加することもあり、部門やプロジェクトによって労働時間にはばらつきがあります。有給休暇の取得率は、全社平均で60〜70%程度となっており、取得促進のための施策（有給取得奨励日の設定、上司からの取得促進など）も実施されています。

NTTデータの年収に関するQ&A - よくある疑問に回答

NTTデータへの就職・転職を検討している方から寄せられる、年収に関するよくある質問にお答えします。

Q1: NTTデータの年収は高いと言えますか？

A: はい、NTTデータの年収は日本企業の中でも高い水準にあります。平均年収906万円は、上場企業全体の平均（約600万円）を大きく上回っており、IT業界の中でも上位に位置します。特に、大手SIer（富士通、NEC、日立システムズなど）と比較しても遜色なく、むしろ高い水準にあると言えます。ただし、外資系IT企業（Google、Amazon、Microsoftなど）と比較すると、やや見劣りする面もあります。

Q2: NTTデータに転職して年収は上がりますか？

A: 転職元の企業や職種によります。中小のSIerや事業会社のIT部門から転職する場合は、年収アップが期待できることが多いです。一方、外資系IT企業や大手コンサルティングファームから転職する場合は、年収が下がる可能性もあります。転職時の年収は、前職の年収、保有スキル、担当予定の業務などを総合的に勘案して決定されるため、一概には言えません。転職エージェントを活用して、具体的な条件を確認することをお勧めします。

Q3: 新卒でNTTデータに入社した場合、10年後の年収はどのくらいですか？

A: 標準的なキャリアパスを歩んだ場合、入社10年後（32〜33歳）の年収は700万円〜900万円程度が目安です。この時点でG4（主任）またはG3（課長代理）のグレードに到達していることが想定されます。順調に昇進した場合はより高い年収（900万円超）となり、昇進が遅れた場合は600万円台に留まることもあります。いずれにしても、10年間で年収は入社時の約1.5〜2倍になる計算です。

Q4: NTTデータの年収は今後も上がり続けますか？

A: NTTデータの業績は安定しており、DX需要の拡大を背景に今後も成長が期待されています。そのため、社員の年収水準も維持または向上する可能性が高いと考えられます。ただし、IT業界は変化が激しく、競合他社との人材獲得競争も激化しているため、将来的な給与水準は会社の業績や市場環境に左右されます。定期的に会社の動向や業界のトレンドをチェックすることが重要です。

まとめ：NTTデータで高年収を実現するために

本記事では、NTTデータの年収について、平均年収、年代別・役職別の年収レンジ、給与制度、キャリア戦略など、多角的な視点から解説しました。最後に、重要なポイントをまとめておきます。

NTTデータの年収の特徴

• 平均年収906万円は、日本企業の中でもトップクラスの水準
• グレード（等級）制度に基づく給与体系で、昇格が年収アップの鍵
• 年代とともに年収は上昇し、40代後半で平均1,018万円に到達
• 課長職以上では年収1,000万円〜1,400万円が期待できる
• 職種別では、PMやコンサルタントが比較的高年収

年収アップのための重要ポイント

• 早期昇格を目指し、可視化しやすい成果を出すことに注力する
• 評価制度を理解し、高評価を得るためのアクションを実践する
• 市場価値の高いスキル（クラウド、AI、セキュリティなど）を習得する
• 福利厚生も含めた総報酬で待遇を評価する
• 転職も選択肢の一つとして、キャリアプランを柔軟に考える

NTTデータは、安定した経営基盤と充実した待遇を兼ね備えた優良企業であり、IT業界でのキャリアを築く上で有力な選択肢の一つです。本記事の情報を参考に、ご自身のキャリアプランを検討していただければ幸いです。

※本記事の情報は2024年4月時点のものであり、最新の情報とは異なる場合があります。就職・転職の際は、公式情報や最新の求人情報を必ずご確認ください。

まとめ