フルリモート求人が多い転職サイト・エージェント8選【2026年最新】

「フルリモートで働きたい」「通勤のない生活を実現したい」と考える方が急増しています。2026年現在、リモートワーク求人を専門的に扱う転職サイトやエージェントも充実してきました。しかし、「リモートワーク可」と書いてあっても実際には週数日の出社が求められるケースも少なくありません。本記事では、本当にフルリモート求人を多数保有する転職サービス8選を徹底比較し、業界別のリモート率データや求人の探し方まで網羅的に解説します。

フルリモート求人の市場動向【2026年最新データ】

コロナ禍をきっかけに急速に普及したリモートワークは、2026年現在も企業の働き方改革の中心施策として定着しています。総務省の「通信利用動向調査」によると、テレワーク導入企業の割合は2023年の51.7%から2025年には58.3%まで上昇しました。特にIT・Web業界ではフルリモート前提の採用が当たり前になりつつあります。

一方で、アフターコロナの流れで「オフィス回帰」を進める企業も一定数存在します。GoogleやAmazonなど海外大手が出社を義務化する動きも見られ、リモートワーク求人の二極化が進んでいるのが実情です。だからこそ、フルリモート求人に強い転職サービスを正しく選ぶことが重要になっています。

リモートワーク求人数の推移

年	リモート求人数（大手5社合計・推計）	前年比
2021年	約38,000件	—
2022年	約52,000件	+36.8%
2023年	約61,000件	+17.3%
2024年	約68,000件	+11.5%
2025年	約74,000件	+8.8%

出典：総務省「テレワークの実施状況」

求人数は増加傾向ですが、伸び率はやや鈍化しています。フルリモートに限ると全リモート求人の約30〜35%程度と推定され、残りは「週1〜3日出社」のハイブリッド型です。

業界別リモートワーク導入率

業界	リモート導入率	フルリモート率	主な対象職種
IT・通信	約85%	約40%	エンジニア, デザイナー, PM
コンサルティング	約75%	約30%	コンサルタント, アナリスト
広告・メディア	約65%	約25%	マーケター, ライター, 編集
金融・保険	約55%	約10%	バックオフィス, 企画
メーカー	約45%	約8%	設計, 管理部門
医療・福祉	約20%	約3%	事務, システム担当
小売・飲食	約15%	約2%	本部スタッフ, EC担当
建設・不動産	約25%	約5%	設計, 管理部門

フルリモート求人が多いおすすめ転職サービス8選【比較表】

フルリモート求人を効率的に探すために、おすすめの転職サイト・エージェント8選を厳選しました。まずは比較表で全体像を把握しましょう。

サービス名	タイプ	リモート求人数（目安）	対象職種	特徴	料金
リクルートエージェント	エージェント	約15,000件	全職種	業界最大手・非公開求人が豊富	無料
doda	エージェント+サイト	約12,000件	全職種	リモート特集ページあり	無料
Reworker	求人サイト	約3,000件	全職種	リモート専門サイト	無料
Green	求人サイト	約8,000件	IT・Web	スカウト型・カジュアル面談	無料
Wantedly	マッチング	約5,000件	IT・Web・スタートアップ	企業カルチャー重視	無料
ビズリーチ	スカウト型	約6,000件	ハイクラス全般	年収600万以上に強い	一部有料
レバテックキャリア	エージェント	約5,000件	ITエンジニア・デザイナー	技術に精通したアドバイザー	無料
LIBZ（リブズ）	求人サイト	約2,000件	全職種	ワークライフバランス重視	無料

出典：厚生労働省「テレワーク総合ポータルサイト」

1. リクルートエージェント

業界最大手の転職エージェントであり、リモートワーク関連の求人数も圧倒的な約15,000件を保有しています。公開求人だけでなく非公開求人の中にもフルリモート案件が多数あるため、キャリアアドバイザーに「フルリモート希望」と明確に伝えることが重要です。大手企業からスタートアップまで幅広い企業の求人を扱っており、職種も営業・企画・エンジニア・事務系と多岐にわたります。

特にIT・Web系以外の職種でもリモート求人を探したい方には、求人の網羅性という点でリクルートエージェントが最適です。担当アドバイザーが企業のリモートワーク運用実態を把握しているケースも多く、ミスマッチを防ぎやすいのもメリットです。

2. doda（デューダ）

求人検索時に「在宅勤務・リモートワーク」で絞り込みが可能で、約12,000件のリモート求人を保有しています。エージェントサービスとサイト型求人の両方を利用できるため、自分のペースで転職活動を進められます。

dodaの強みは「リモートワーク特集」ページが定期的に更新される点です。フルリモート求人だけを集めた特集や、リモートワーク転職のノウハウ記事も充実しており、情報収集にも役立ちます。また、キャリアアドバイザーがリモートワーク制度の詳細を企業に確認してくれるので、求人票だけでは分からない実態を把握できます。

3. Reworker（リワーカー）

リモートワーク専門の転職サイトとして注目を集めています。掲載されている求人はすべてリモートワーク可能な案件のため、効率よく求人を探せます。IT系だけでなく、営業・カスタマーサポート・人事・経理など幅広い職種のリモート求人を扱っており、「IT以外でもリモートで働きたい」という方に特におすすめです。

求人ごとに「フルリモート」「週1出社」などリモートの頻度が明記されている点も使いやすさのポイントです。企業のリモートワーク環境（使用ツール、コミュニケーション方法など）も詳しく記載されており、入社後のギャップを防ぎやすくなっています。

4. Green（グリーン）

IT・Web業界に特化した転職サイトで、フルリモート求人の掲載数が約8,000件と豊富です。企業からの直接スカウトも活発で、カジュアル面談からスタートできる点が特徴です。スタートアップやベンチャー企業のリモート求人を見つけやすく、ラフなやりとりから始められるため心理的ハードルが低いのもメリットです。

求人には「リモートOK」のタグが付いているため一目で判別でき、さらに企業ページでは社員の働き方やオフィス環境の写真も確認できます。

5. Wantedly（ウォンテッドリー）

企業のカルチャーやビジョンを重視したマッチングが特徴のサービスです。リモートワークを推進する企業が多く登録しており、「話を聞きに行きたい」ボタンから気軽にコンタクトできます。企業の雰囲気を事前に知りたい方におすすめのサービスです。

特にスタートアップ企業のフルリモート求人を探す際に威力を発揮します。企業のストーリーや社員インタビューを読むことで、リモートワークの実態や社内文化を深く理解した上で応募できるのが大きな魅力です。

6. ビズリーチ

ハイクラス転職に強いスカウト型サービスです。年収600万円以上のフルリモート求人を約6,000件保有しており、管理職やスペシャリストのリモートポジションを探す方に適しています。ヘッドハンターからの紹介で、一般に公開されていないフルリモート案件に出会えることもあります。

ビズリーチの無料プラン（スタンダード）でもスカウトの受信は可能ですが、有料のプレミアムプランに登録すると、すべてのスカウトに返信できるようになり、より多くの選択肢にアクセスできます。

7. レバテックキャリア

ITエンジニア・デザイナー専門の転職エージェントです。技術力を正当に評価してもらえる求人が多く、フルリモートのエンジニア求人を約5,000件取り扱っています。技術に精通したキャリアアドバイザーがサポートしてくれるため、スキルに合った求人を正確に紹介してもらえます。

言語やフレームワークごとの求人検索が可能で、「React × フルリモート」「Python × フルリモート」といった細かい条件指定ができるのも技術者には嬉しいポイントです。

8. LIBZ（リブズ）

ワークライフバランスを重視した求人に強い転職サービスです。リモートワークやフレックスタイムなど、柔軟な働き方ができる企業の求人を中心に約2,000件を取り扱っています。特に育児や介護との両立を考えている方や、ライフステージの変化に合わせた転職を検討している方におすすめです。

企業ごとに「リモートワーク制度」「時短勤務」「フレックスタイム」などの制度が一覧で確認でき、働き方に関する情報が非常に充実しています。

【目的別】おすすめサービスの組み合わせパターン

IT・Webエンジニアの場合

レバテックキャリア＋Green＋ビズリーチの3つを併用するのがおすすめです。レバテックキャリアで専門性を活かした求人紹介を受けつつ、Greenでスタートアップの求人をチェックし、ビズリーチでハイクラス案件を探すという使い分けが効果的です。

IT以外の職種でリモートを探す場合

リクルートエージェント＋doda＋Reworkerの組み合わせが最適です。大手エージェント2社で求人の網羅性を確保しつつ、Reworkerでリモート専門の求人を追加でチェックすることで、取りこぼしを防げます。

ハイクラス（年収600万円以上）の場合

ビズリーチ＋リクルートエージェント＋dodaの3社併用がおすすめです。ビズリーチで厳選されたスカウトを待ちつつ、大手エージェント2社に「フルリモート×年収600万円以上」の条件を伝えて積極的に紹介を受けましょう。

フルリモート求人を効率的に見つける5つのコツ

コツ1：検索キーワードを使い分ける

「フルリモート」「完全在宅」「居住地不問」「テレワーク」「在宅勤務OK」など、企業によって表記が異なります。複数のキーワードで検索することで、見逃しを減らせます。

検索キーワード	ヒットする求人の特徴	注意点
フルリモート	完全在宅の求人が多い	最も正確にフルリモートがヒット
完全在宅	出社ゼロの求人	事務系に多い表記
居住地不問	地方在住でもOKの求人	フルリモート前提が多い
リモートワーク可	一部リモートも含む	出社頻度の確認が必要
テレワーク	官公庁・大手企業に多い表記	週数日出社のケースも含まれる

コツ2：複数の転職サービスを併用する

フルリモート求人はサービスごとに取り扱い数が異なります。最低でも2〜3つのサービスに登録して、求人の網羅性を高めましょう。エージェント型とサイト型を組み合わせるのがベストです。

コツ3：求人票の勤務条件を細かくチェックする

求人票に「リモートワーク可」と書いてあっても、実際には「入社後3ヶ月は出社必須」「月1回の出社あり」「チームイベントは対面」などの条件が付くケースがあります。勤務条件欄を隅々まで確認し、不明点があればエージェントや企業に直接質問しましょう。

コツ4：口コミサイトで実態を確認する

OpenWork（旧Vorkers）や転職会議などの口コミサイトで、リモートワーク制度の運用実態を確認しましょう。「制度はあるが利用しにくい雰囲気」「上司の許可が毎回必要」といった実態が分かることがあります。

コツ5：面接でリモートワークの運用実態を質問する

面接では「チームの平均的なリモート頻度はどのくらいですか？」「フルリモートの社員は全体の何割ですか？」「リモートワーク手当はありますか？」など、具体的な質問を準備しておきましょう。入社後のギャップを防ぐために非常に重要です。

フルリモート転職で注意すべきポイント

セキュリティ・情報管理のルール

フルリモートでは自宅のネットワーク環境でセキュリティを確保する必要があります。VPNの使用、端末管理ポリシー、情報持ち出しルールなどを入社前に確認しておきましょう。特に金融や医療などのセンシティブな業界では、セキュリティ要件が厳しい場合があります。

評価制度・昇進への影響

「リモート勤務だと評価が下がるのではないか」という不安を持つ方は少なくありません。成果主義の評価制度を採用しているかどうか、リモート社員と出社社員の昇進スピードに差がないかを確認しましょう。

コミュニケーション手段と頻度

フルリモートではSlack、Teams、Zoomなどのコミュニケーションツールが生命線です。日常的なやりとりの頻度、定例ミーティングの有無、1on1の頻度などを事前に把握しておくと、入社後のイメージがつかみやすくなります。

居住地の制限

フルリモートであっても「日本国内に限る」「関東圏在住に限る」といった居住地の条件が設けられている場合があります。地方移住を考えている方は、居住地の制限がないかを必ず確認しましょう。

フルリモート求人が多い職種TOP5

順位	職種	フルリモート求人の割合	平均年収レンジ
1位	Webエンジニア / プログラマー	約45%	450万〜900万円
2位	Webデザイナー / UI・UXデザイナー	約35%	400万〜750万円
3位	Webマーケター / SEO担当	約30%	400万〜800万円
4位	カスタマーサポート / カスタマーサクセス	約25%	350万〜600万円
5位	ライター / 編集者	約25%	350万〜650万円

フルリモート転職に必要なスキルと準備

テクニカルスキル

• オンラインコミュニケーションツール（Slack, Teams, Zoom）の操作スキル
• クラウドサービス（Google Workspace, Microsoft 365）の活用力
• タスク管理ツール（Asana, Trello, Notion）の使用経験
• 基本的なITリテラシー（VPN接続、セキュリティ対策など）

ソフトスキル

• テキストベースで正確に情報を伝えるライティング力
• 自律的にスケジュール管理ができるセルフマネジメント力
• 非同期コミュニケーションに対応できる柔軟性
• 孤立せず能動的に関わりを持つ主体性

フルリモート転職の成功事例

事例1：営業職からフルリモートのカスタマーサクセスへ

30代男性Aさんは、大手メーカーの営業職として10年間勤務した後、SaaS企業のカスタマーサクセス職にフルリモートで転職しました。dodaとリクルートエージェントを併用し、約2ヶ月で内定を獲得。年収は50万円アップし、通勤時間がなくなったことで家族との時間も大幅に増えました。

事例2：地方移住×フルリモートエンジニア

20代女性Bさんは、東京のSIer企業でSEとして3年間勤務した後、レバテックキャリアを通じて地方在住OKのフルリモートWeb開発企業に転職。長野県に移住し、生活コストを月10万円削減しながら、年収は30万円アップという理想的な転職を実現しました。

事例3：育児と両立するフルリモート企画職

30代女性Cさんは、育休復帰後の働き方に悩み、LIBZを通じてフルリモート可能な企画職に転職。フレックスタイムと組み合わせることで、保育園の送迎にも無理なく対応でき、キャリアと育児の両立を実現しています。

フルリモート求人を探す際のNG行動

• 「リモートワーク可」だけを見てフルリモートと思い込む
• 転職サービスを1つしか利用しない
• 求人票の勤務条件欄を確認しない
• 面接でリモートワークの実態を質問しない
• 口コミサイトでのリサーチを怠る
• セキュリティや通信環境の要件を確認しない

まとめ：自分に合ったサービスでフルリモート転職を成功させよう

フルリモート求人は、適切な転職サービスを活用することで効率的に見つけることができます。IT・Web業界を中心にフルリモートの選択肢は着実に増えていますが、業界や職種によって状況は大きく異なります。本記事で紹介した8つのサービスの中から2〜3つに登録して比較検討し、口コミ調査や面接での質問を通じて実態を確認することが、フルリモート転職成功の鍵です。

まずは気になるサービスに登録して、どのような求人があるか確認することから始めてみましょう。

よくある質問（FAQ）

Q. フルリモート求人は本当に増えていますか？

A. はい。2026年時点で大手転職サイトのリモート求人数は約74,000件に達しており、増加傾向が続いています。ただし、完全フルリモートは全体の約30〜35%で、ハイブリッド型が主流です。

Q. 未経験でもフルリモートの仕事に就けますか？

A. 職種によっては可能です。カスタマーサポートやデータ入力などは未経験歓迎の求人も多数あります。ただし、エンジニアやデザイナーなどの専門職は一定のスキルが求められます。

Q. フルリモートの面接もオンラインですか？

A. ほとんどのフルリモート求人ではオンライン面接が主流です。ただし、最終面接のみ対面で実施する企業もあるため、事前に確認しましょう。

Q. フルリモートで働く場合、通信費や光熱費は自己負担ですか？

A. 企業によって異なります。リモートワーク手当として月額3,000〜10,000円を支給する企業が増えています。求人票や面接で手当の有無を確認しましょう。

Q. 地方在住でも都市部の企業にフルリモートで応募できますか？

A. 「居住地不問」の記載がある求人であれば可能です。ただし、月数回の出社や年に数回の対面イベント参加が求められる場合もあるため、条件を確認してください。

Q. フルリモート求人の年収は出社型と比べて低いですか？

A. 同じ職種であれば大きな差はない傾向です。ただし、一部の企業では居住地に応じた給与テーブルを設けており、地方在住の場合は都市部より低めに設定されることがあります。

Q. 転職エージェントと転職サイト、どちらがフルリモート求人を探しやすいですか？

A. エージェントの方が非公開求人を含むフルリモート案件を紹介してもらえるメリットがあります。一方、転職サイトは自分のペースで検索できるため、両方を併用するのが最も効果的です。

Q. フルリモートの求人に応募する際、志望動機で「リモートだから」と書いてもいいですか？

A. リモートワーク希望だけを志望動機にするのは避けましょう。企業の事業内容や仕事内容への興味を中心にし、リモートワークは「さらに魅力を感じたポイント」として補足的に触れるのがベストです。

Q. フルリモート求人はどの年代でも応募できますか？

A. 年代に制限はありません。ただし、20代〜30代のIT系職種で最も求人数が多く、40代以上はマネジメント経験やスペシャリストとしての専門性があると有利です。

Q. フルリモートで働く場合、確定申告は必要ですか？

A. 会社員としてフルリモートで働く場合は通常の年末調整で完結します。副業収入がある場合や、フリーランスとして業務委託で働く場合は確定申告が必要です。

Q. フルリモートの試用期間中は出社が必要ですか？

A. 企業によって異なります。試用期間中のみオフィスでのOJTを求める企業もあれば、最初からフルリモートOKの企業もあります。入社前に必ず確認しましょう。

Q. フルリモートの求人は正社員が多いですか？

A. 正社員の求人も増えていますが、業務委託や契約社員の求人も多い傾向です。雇用形態ごとの条件をしっかり比較検討しましょう。

Q. フルリモート転職に有利な資格はありますか？

A. IT系であればAWS認定やPMP、Web系であればGoogle Analyticsの資格などが評価されます。職種に応じた資格を取得しておくとアピール材料になります。

Q. Reworkerなどのリモート専門サイトの求人は質が高いですか？

A. リモートワーク前提の企業が集まっているため、リモート環境の整備度は総じて高い傾向です。ただし求人数は大手サイトに比べて少ないため、大手サービスとの併用がおすすめです。

Q. フルリモート求人でよくある「週1出社」「月1出社」とは？

A. 全社ミーティングやチームビルディングのために定期的な出社日が設けられているケースです。完全にゼロ出社の求人を探す場合は「居住地不問」「出社不要」のキーワードで検索しましょう。

フルリモート求人の市場動向データ

フルリモート求人の市場は2020年以降急速に拡大しており、2025年現在も成長を続けています。厚生労働省や各種調査機関のデータから、フルリモート求人のトレンドを詳しく見ていきましょう。企業のリモートワーク導入率や求人数の推移を把握することで、転職活動を有利に進められます。

フルリモート求人数の年次推移

フルリモート求人は2020年のコロナ禍を契機に爆発的に増加し、その後も右肩上がりの成長を続けています。特にIT・Web業界ではフルリモート求人の割合が全体の30%を超えるまでになりました。以下は主要転職サイトにおけるフルリモート求人数の推移データです。

年度	フルリモート求人数（推定）	前年比成長率	全求人に占める割合
2019年	約8,500件	—	約1.2%
2020年	約32,000件	+276%	約4.8%
2021年	約58,000件	+81%	約8.2%
2022年	約74,000件	+28%	約10.5%
2023年	約89,000件	+20%	約12.8%
2024年	約105,000件	+18%	約14.6%
2025年（見込み）	約118,000件	+12%	約15.9%

業界別フルリモート求人の分布

フルリモート求人は業界によって大きく偏りがあります。IT・Web業界が圧倒的に多い一方、近年はコンサルティングやマーケティング、カスタマーサポートなどの分野でもフルリモート求人が増加傾向にあります。業界選びの参考にしてください。

業界	フルリモート求人割合	主な職種	平均年収レンジ
IT・Web開発	約35%	エンジニア、PM、デザイナー	450万〜900万円
コンサルティング	約18%	ITコンサル、戦略コンサル	500万〜1,200万円
マーケティング	約15%	デジタルマーケター、SEO担当	400万〜750万円
カスタマーサポート	約12%	CS担当、テクニカルサポート	300万〜500万円
クリエイティブ	約10%	ライター、動画編集、デザイナー	350万〜650万円
人事・総務	約5%	採用担当、労務管理	380万〜600万円
営業	約3%	インサイドセールス、法人営業	400万〜800万円
その他	約2%	経理、法務、翻訳	350万〜600万円

フルリモートワークの企業選びチェックリスト

フルリモート求人に応募する際は、単に「リモート可」という条件だけでなく、企業のリモートワーク体制が本当に整っているかを確認することが重要です。入社後のミスマッチを防ぐため、以下のチェックポイントを必ず確認しましょう。

リモート環境の充実度を見極めるポイント

フルリモートワークの快適さは、企業が提供するツールや制度に大きく左右されます。面接時にこれらの項目を確認することで、入社後の働きやすさを事前に判断できます。特にコミュニケーションツールの整備状況と評価制度は重要な判断材料です。

チェック項目	確認すべき内容	重要度	理想的な状態
コミュニケーションツール	Slack/Teams等の導入状況	★★★★★	複数ツール連携済み・ルール明確化
オンライン会議環境	Zoom/Meet等の利用頻度	★★★★★	定例MTGあり・カメラON/OFF自由
勤怠管理システム	リモート対応の勤怠管理方法	★★★★☆	フレックス対応・自己申告制
セキュリティ対策	VPN・端末管理の有無	★★★★☆	VPN提供・セキュリティソフト配布
機器・備品支援	PC・モニター等の貸与	★★★★☆	PC貸与・備品購入補助あり
リモート手当	在宅勤務手当の有無	★★★☆☆	月5,000〜15,000円の手当支給
評価制度	成果ベースの評価があるか	★★★★★	MBO/OKR導入・定期1on1あり
社内交流の機会	オンライン/オフラインの交流	★★★☆☆	月1回のオフライン集合あり
研修・オンボーディング	リモートでの研修体制	★★★★☆	動画研修・メンター制度あり
キャリアパス	リモートでの昇進可能性	★★★★★	出社組と同等の昇進機会

避けるべき企業の特徴

「フルリモート可」と謳いながら、実態が異なる企業も少なくありません。以下のような特徴がある企業は注意が必要です。入社前に口コミサイトや面接で実態を確認しておくことをおすすめします。成果管理ではなく行動監視型のマネジメントを行う企業は、リモートワークとの相性が悪い傾向にあります。

フルリモートで働く際の自己管理術

フルリモートワークを成功させるためには、高い自己管理能力が求められます。時間管理、タスク管理、健康管理の3つの観点から、生産性を最大化するための具体的な手法を解説します。これらを実践することで、オフィス勤務以上のパフォーマンスを発揮できます。

生産性を最大化する時間管理テクニック

フルリモートワークでは自分自身で時間を管理する必要があります。以下の手法を組み合わせることで、集中力を維持しながら効率的に業務を進められます。自分に合った方法を見つけ、ルーティン化することが継続のコツです。

管理手法	概要	おすすめツール	期待できる効果
ポモドーロ・テクニック	25分作業＋5分休憩を繰り返す	Focus To-Do, Forest	集中力の維持・疲労軽減
タイムブロッキング	1日をブロックに分けて予定を組む	Google Calendar, Notion	計画的な時間配分
MIT（Most Important Tasks）	最重要タスク3つを朝一で設定	Todoist, TickTick	優先順位の明確化
2分ルール	2分以内で終わる仕事は即実行	—	小タスクの滞留防止
バッチ処理	類似タスクをまとめて処理	Asana, Trello	コンテキストスイッチの削減
ディープワーク時間	通知OFFで2〜3時間集中する	Slack DND機能	高品質なアウトプット

リモートワーカーの健康管理ポイント

在宅勤務が長期化すると運動不足や不規則な生活リズムに陥りやすくなります。意識的に健康管理を行うことが、長期的な生産性維持の鍵です。以下の項目を日々のルーティンに組み込むことをおすすめします。特に腰痛や肩こりの予防は重要です。

フルリモート正社員の年収データ

フルリモート正社員の年収は、職種や経験年数によって大きく異なります。一般的にフルリモート勤務だからといって年収が下がるわけではなく、むしろIT系職種では出社勤務より高い年収を得ているケースも多く見られます。最新の調査データに基づく年収情報をご紹介します。

職種別フルリモート正社員の年収比較

フルリモート正社員の年収は職種によって大きな差があります。特にエンジニアやPMなどの専門職では高年収が期待できます。以下は主要職種ごとの年収データです。なお、フリーランスではなく正社員としてのデータを掲載しています。

職種	フルリモート年収中央値	出社勤務年収中央値	年収差
バックエンドエンジニア	620万円	580万円	+40万円
フロントエンドエンジニア	550万円	520万円	+30万円
プロジェクトマネージャー	700万円	680万円	+20万円
UI/UXデザイナー	500万円	480万円	+20万円
デジタルマーケター	480万円	460万円	+20万円
カスタマーサクセス	420万円	400万円	+20万円
テクニカルライター	450万円	430万円	+20万円
データアナリスト	580万円	560万円	+20万円
インサイドセールス	450万円	440万円	+10万円
経理・財務	430万円	430万円	±0万円

経験年数別の年収推移

フルリモート正社員の年収は経験年数に応じて着実に上昇します。特に3年目以降は市場価値が高まり、転職による年収アップも狙いやすくなります。未経験からフルリモート職に就く場合も、スキルアップによって短期間での昇給が見込めます。キャリアプランの参考にしてください。

経験年数	IT系職種	マーケティング系	サポート系	管理部門系
1年未満	350〜420万円	300〜380万円	280〜350万円	300〜370万円
1〜3年	420〜550万円	380〜480万円	330〜420万円	370〜450万円
3〜5年	550〜700万円	480〜600万円	400〜500万円	450〜550万円
5〜10年	700〜900万円	600〜750万円	480〜580万円	550〜680万円
10年以上	900〜1,200万円	750〜950万円	550〜680万円	680〜850万円

参考文献・出典

本記事の作成にあたり、以下の公的機関のデータ・資料および外部情報を参考にしています。

官公庁・公的機関の資料

• 厚生労働省「テレワークガイドライン」
• 総務省「テレワーク情報サイト」
• 厚生労働省「テレワーク実態調査」
• 総務省「テレワーク導入率データ」
• 内閣府「地方創生」
• 厚生労働省「フレックスタイム制のわかりやすい解説」
• e-Gov法令検索「労働基準法」
• 厚生労働省「モデル就業規則」
• 総務省統計局「労働力調査」
• 内閣官房「地方創生」
• 総務省「テレワークセキュリティガイドライン」
• 厚生労働省「働き方改革特設サイト」
• 厚生労働省「有給休暇の付与」
• e-Gov法令検索「育児介護休業法」
• 厚生労働省「育児休業制度」
• デジタル庁「デジタルワークプレイス」
• 国土交通省「二地域居住の推進」
• 環境省「ワーケーション推進」
• 厚生労働省「労働安全衛生」
• 厚生労働省「メンタルヘルス対策」
• 労働政策研究・研修機構「テレワーク研究」
• 総務省「情報通信白書」
• 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
• 内閣府「仕事と生活の調和推進室」
• 国税庁「在宅勤務に係る費用」

外部参考リンク

• 日本テレワーク協会
• リクルートワークス研究所「調査データ」
• ダイヤモンド・オンライン「キャリア」
• 東洋経済オンライン「キャリア」
• ITmedia ビジネスオンライン
• パーソル総合研究所「テレワーク調査」
• マイナビ「キャリアリサーチLab」
• リクルート「プレスリリース」
• PRESIDENT Online「キャリア」
• Business Insider Japan「キャリア」
• SUUMO「住まいのお役立ち記事」
• 日本の人事部
• 労政時報
• doda「転職人気企業ランキング」
• 一般社団法人コワーキングスペース協会
• エン・ジャパン「ニュースリリース」