EYの年収は910万円！年齢別・役職別の年収と手取り・ボーナスを徹底解説【2026年最新】

EYの年収はいくらなのか気になっていませんか？

転職先としてEYを検討している方、コンサルティング業界の年収水準を知りたい方に向けて、EYの年収に関するあらゆるデータを徹底的にまとめました。

この記事では、EYの平均年収・年齢別年収・役職別年収・職種別年収・男女別年収・ボーナス・手取り・福利厚生・転職情報まで、あらゆる角度からEYの年収事情を解説します。

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EYの基本情報と平均年収

まずはEYの企業概要と平均年収の概要を確認しましょう。

EYの企業概要

項目	内容
正式社名	EY Japan（EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社）
設立	2020年（現法人）
本社所在地	東京都千代田区有楽町
従業員数	約8,000名（日本）
上場市場	非上場（グローバルパートナーシップ）
売上高/収益	約5.8兆円（グローバル連結）
主要事業	監査・保証業務、アドバイザリー、税務、ストラテジー・コンサルティング、トランザクション支援など総合プロフェッショナルサービスを提供
業界	コンサルティング

EYは世界四大会計事務所（Big4）の一つで、日本ではEY Japan傘下の複数法人が監査・コンサルティング・税務等の包括的なプロフェッショナルサービスを提供。近年はデジタルトランスフォーメーションやサステナビリティ分野のコンサルティングを強化し、急速に事業拡大を進めている。

出典：EY Japan（EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社） 有価証券報告書、企業公式サイトの公開情報をもとに作成

EYの平均年収は910万円

EYの平均年収は910万円です（2024年度 有価証券報告書）。

国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、日本の給与所得者の平均年収は約443万円です。EYの910万円は全国平均の約2.1倍にあたり、高年収企業と言える水準です。

出典：国税庁「民間給与実態統計調査（令和5年分）」

ただし平均年収はあくまで全社員の平均値であり、年齢・役職・職種によって大きな差があります。以下のセクションで詳しく解説していきます。

出典：EY Japan（EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社） 2024年度 有価証券報告書「従業員の状況」

EYの年収の中央値は約800万円（推計）

年収の「平均値」と「中央値」は異なります。一般的に平均値は高年収層に引き上げられるため、中央値のほうがより実態に近い数字です。

EYの年収中央値は約800万円と推計されます（当サイト推計）。経営層や高年収の管理職が平均を押し上げているためです。

指標	金額	説明
平均年収	910万円	全社員の年収を合計÷人数で算出
中央値	約800万円	年収を高い順に並べた真ん中の値
最頻値（推定）	約730万円	最も多くの社員が該当する年収帯

EYの男女別年収（推計）

EYの平均年収を男女別に見ると、男性は約1000万円、女性は約710万円と推計されます。

性別	推計平均年収	全国平均との比較
男性	1000万円	全国男性平均（563万円）の約1.8倍
女性	710万円	全国女性平均（314万円）の約2.3倍

※上記は国税庁の男女別給与比率（男性:女性≒1.8:1）をEYの平均年収に当てはめた推計値です。実際の男女別年収は公開されていないため、あくまで目安としてご参照ください。

推計の参考：国税庁「民間給与実態統計調査（令和5年分）」、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

EYの新卒初任給（推計）

EYの大卒新卒初任給は月給約20万円（年収約320万円）が目安です（当サイト推計）。

学歴	月給（推計）	年収（推計）
大卒	約20万円	約320万円
修士了	約22万円	約350万円
博士了	約24万円	約380万円

※上記は有価証券報告書の平均年収をもとに当サイトが推計した値です。実際の初任給は企業の採用情報をご確認ください。

EYと同業他社の年収比較

EYの年収をコンサルティング業界の他社と比較してみましょう。

企業名	平均年収
デロイトトーマツ	920万円
EY	910万円
PwCコンサルティング	900万円
アクセンチュア	850万円
KPMG	830万円
アビームコンサルティング	750万円

コンサルティング業界の主要企業6社の中で、EYは第2位の年収水準です。業界上位の年収水準であり、待遇面で高い競争力を持っています。

出典：各社有価証券報告書の公開データをもとに作成（2024年度）

EYの年齢別の年収はいくら？【推計】

EYの年収を年齢別に見ていきましょう。以下は厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の年齢別賃金カーブをEYの平均年収に当てはめた推計値です。

年齢	推計年収（下限）	推計年収（上限）	月収目安（税引前）
20代前半（22〜25歳）	340万円	470万円	約28.9万円
20代後半（26〜29歳）	440万円	590万円	約36.8万円
30代前半（30〜34歳）	550万円	760万円	約46.8万円
30代後半（35〜39歳）	660万円	950万円	約57.5万円
40代前半（40〜44歳）	770万円	1140万円	約68.2万円
40代後半（45〜49歳）	860万円	1320万円	約77.9万円
50代（50〜59歳）	910万円	1410万円	約82.9万円

※上記はEY Japan（EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社）の有価証券報告書（2024年度）記載の平均年収910万円に、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の年齢別賃金カーブを適用して当サイトが独自に推計した値です。実際の年収は個人の評価・等級により異なります。

推計の参考：厚生労働省「賃金構造基本統計調査（令和5年）」、EY Japan（EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社） 2024年度 有価証券報告書

EYの20代前半の年収

新卒入社1〜3年目にあたる時期です。EYでは340万円〜470万円が目安です。基本給に加えて残業手当やボーナスが加わり、入社3年目には470万円に近い水準に達するケースが多いです。同業他社の同年代と比較しても高い水準と言えるでしょう。

EYの20代後半の年収

入社4〜7年目で、主任やリーダーへの昇格が視野に入る時期です。EYでは440万円〜590万円が目安です。この時期は個人の実績やスキルによって年収差が開き始めます。資格取得や専門スキルの向上が年収アップの鍵になります。

EYの30代前半の年収

中堅社員として重要な役割を担う時期です。EYでは550万円〜760万円が目安です。課長への昇格も視野に入り、マネジメント能力が評価されるようになります。転職市場でも最も需要が高い年齢層です。

EYの30代後半の年収

管理職への昇進が進む時期です。EYでは660万円〜950万円が目安です。課長クラスに昇格すると年収が大きく上がります。

EYの40代前半の年収

部門の中核を担うポジションです。EYでは770万円〜1140万円が目安です。部長クラスへの昇格があれば、さらなる年収アップが期待できます。一方で、役職に就けない場合は年収の伸びが鈍化することもあります。

EYの40代後半の年収

キャリアのピーク期にあたります。EYでは860万円〜1320万円が目安です。部長クラスの管理職として、組織運営や経営戦略に関わるポジションを担います。

EYの50代の年収

多くの企業で年収のピークを迎える年齢層です。EYでは910万円〜1410万円が目安です。役員への道が開ける人と、定年を見据えたキャリアに移行する人とで、年収に大きな差が出る時期でもあります。

EYの役職別の年収【推計】

EYの年収は役職によって大きく異なります。以下は転職口コミサイトや求人情報をもとに当サイトが推計した年収レンジです。

役職	推計年収	概要
パートナー	2000〜4000万円	事業部門の経営責任を担い、大型案件の獲得と顧客関係の構築を統括する。
シニアマネージャー／ディレクター	1200〜1800万円	複数プロジェクトの統括と品質管理を担当。チーム育成と営業活動にも従事。
マネージャー	900〜1300万円	プロジェクトの管理・遂行と顧客折衝を担当。デリバリー品質に責任を持つ。
シニアコンサルタント	650〜950万円	プロジェクトの中核メンバーとして分析・提案作成を主導する。
コンサルタント／スタッフ	450〜700万円	リサーチ、データ分析、資料作成等の実務を担当する。

推計の参考：OpenWork、転職会議、各種求人サイトの公開データをもとに当サイトが独自推計

EYのパートナーの年収（2000〜4000万円）

事業部門の経営責任を担い、大型案件の獲得と顧客関係の構築を統括する。

この役職の平均的な年収3000万円の場合、手取りは約1555万円（月額約129.6万円）になります。

EYのシニアマネージャー／ディレクターの年収（1200〜1800万円）

複数プロジェクトの統括と品質管理を担当。チーム育成と営業活動にも従事。

この役職の平均的な年収1500万円の場合、手取りは約880万円（月額約73.3万円）になります。

EYのマネージャーの年収（900〜1300万円）

プロジェクトの管理・遂行と顧客折衝を担当。デリバリー品質に責任を持つ。

この役職の平均的な年収1100万円の場合、手取りは約687万円（月額約57.2万円）になります。

EYのシニアコンサルタントの年収（650〜950万円）

プロジェクトの中核メンバーとして分析・提案作成を主導する。

この役職の平均的な年収800万円の場合、手取りは約519万円（月額約43.2万円）になります。

EYのコンサルタント／スタッフの年収（450〜700万円）

リサーチ、データ分析、資料作成等の実務を担当する。

この役職の平均的な年収575万円の場合、手取りは約385万円（月額約32.1万円）になります。

EYの職種別の年収【推計】

EYでは職種によっても年収が異なります。以下は転職口コミサイトや求人情報をもとに当サイトが推計した年収レンジです。

職種	推計年収	概要
戦略コンサルタント	700〜1500万円	企業の経営戦略策定、新規事業開発、M&A戦略等のアドバイザリーを担当。
ITコンサルタント	600〜1300万円	企業のDX推進、IT戦略策定、システム導入支援を行う。
監査スタッフ	500〜900万円	企業の財務諸表監査、内部統制評価を担当する。
税務アドバイザー	550〜1100万円	企業の税務戦略、移転価格、国際税務に関するアドバイスを提供。
トランザクションアドバイザー	700〜1400万円	M&Aにおけるデューデリジェンス、バリュエーション、PMI支援を担当。

推計の参考：OpenWork、転職会議、各種求人サイトの公開データをもとに当サイトが独自推計

EYの戦略コンサルタントの年収（700〜1500万円）

企業の経営戦略策定、新規事業開発、M&A戦略等のアドバイザリーを担当。

この職種はEYの中でも高年収が期待できるポジションです。専門性を高めることでさらなる年収アップが見込めます。

EYのITコンサルタントの年収（600〜1300万円）

企業のDX推進、IT戦略策定、システム導入支援を行う。

この職種はEYの中でも高年収が期待できるポジションです。専門性を高めることでさらなる年収アップが見込めます。

EYの監査スタッフの年収（500〜900万円）

企業の財務諸表監査、内部統制評価を担当する。

EYの税務アドバイザーの年収（550〜1100万円）

企業の税務戦略、移転価格、国際税務に関するアドバイスを提供。

この職種はEYの中でも高年収が期待できるポジションです。専門性を高めることでさらなる年収アップが見込めます。

EYのトランザクションアドバイザーの年収（700〜1400万円）

M&Aにおけるデューデリジェンス、バリュエーション、PMI支援を担当。

この職種はEYの中でも高年収が期待できるポジションです。専門性を高めることでさらなる年収アップが見込めます。

EYの平均年収推移（過去5年間）

EYの過去5年間の平均年収の推移を確認しましょう。各年度の有価証券報告書「従業員の状況」に記載された平均年間給与を掲載しています。

年度	平均年収	前年比
2020年	810万円	—
2021年	830万円	+20万円
2022年	840万円	+10万円
2023年	855万円	+15万円
2024年	870万円	+15万円

過去5年間で平均年収は60万円増加しています。業績の好調さを反映し、年収は上昇傾向にあります。

出典：EY Japan（EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社） 有価証券報告書（各年度）をもとに作成

EYの手取り年収はいくら？

EYの平均年収910万円から、実際の手取り額をシミュレーションしてみましょう。

年収910万円の手取りは約582万円

項目	年額	月額
額面年収	910万円	約75.8万円
社会保険料	約136万円	約11.3万円
所得税	約115万円	約9.6万円
住民税	約77万円	約6.4万円
手取り	約582万円	約48.5万円

年収910万円の場合、社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険）、所得税、住民税を差し引くと、手取りは約582万円（月額約48.5万円）となります。

額面年収に対する手取りの割合は約64%です。年収が高くなるほど税率が上がるため、手取り率は下がる傾向にあります。

独身（一人暮らし）の場合の生活シミュレーション

支出項目	月額目安	割合
家賃	約10万円	約28%
食費	約7.3万円	約15%
光熱費・通信費	約2.4万円	約5%
交際費・娯楽	約4.9万円	約10%
衣服・日用品	約2.4万円	約5%
保険・医療	約1.5万円	約3%
貯蓄・投資	約9.7万円	約20%
その他	約6.8万円	約14%

月額手取り約48.5万円あれば、都市部でも比較的余裕のある生活が送れます。家賃8〜10万円程度の物件に住み、月に5〜10万円程度の貯蓄が可能です。

既婚・子どもありの場合

手取り月額約48.5万円で配偶者と子ども1人を養う場合、一般的な生活水準は十分に維持できます。住宅ローン（月10〜15万円）を組みつつ、教育費の積立も可能です。ただし、私立学校を希望する場合はやりくりが必要になるかもしれません。

年収910万円で住宅ローンはいくら組める？

年収910万円の場合、住宅ローンの借入可能額は最大で約6370万円です。ただし、無理のない返済を考えると年収の5倍（約4550万円）が目安です。

月々の返済額は約16.2万円が上限の目安で、返済負担率は年収の25%以内に収めることが推奨されます。

項目	金額
借入可能額（上限）	約6370万円
推奨借入額（年収の5倍）	約4550万円
月々の返済目安（35年・金利1.5%想定）	約16.2万円
返済負担率の目安	年収の20〜25%以内

EYのボーナス・賞与

EYのボーナス（賞与）について解説します。

ボーナスは年間3〜5ヶ月分

EYのボーナスは年間3〜5ヶ月分が目安です。夏と冬の年2回支給で、合計で約182〜237万円が見込まれます。

業績連動の要素があり、会社の業績が好調な年にはボーナスが増加する傾向にあります。個人の評価によっても支給額は変動します。

ボーナスの支給時期と計算方法

一般的にEYのボーナスは6月（夏季）と12月（冬季）の年2回支給されます。支給額は基本給×支給月数で計算され、個人の業績評価によって増減します。

支給時期	支給月数（目安）	推定金額
夏季ボーナス（6月）	約1.5ヶ月	約91万円
冬季ボーナス（12月）	約1.5ヶ月	約91万円
年間合計	3〜5ヶ月	約182〜237万円

EYの福利厚生・待遇

年収だけでなく、福利厚生も含めた「総報酬」で企業の待遇を評価することが重要です。EYの主要な福利厚生を紹介します。

制度	内容
研修制度	EYユニバーシティを通じた体系的な研修プログラム。海外研修や資格取得支援も充実。
健康支援	年1回の人間ドック、産業医面談、メンタルヘルスカウンセリングを提供。
育児支援	育児休業制度、時短勤務、ベビーシッター補助制度を整備。男性の育休取得も推奨。
リモートワーク	プロジェクト状況に応じた柔軟なリモートワーク制度を導入。
退職金制度	確定拠出年金制度を完備。退職金は勤続年数とランクに応じて支給。
カフェテリアプラン	年間ポイント制の福利厚生メニューから個人のニーズに合わせて選択可能。

住宅関連の制度

EYの住宅関連制度の詳細は公開されていませんが、大手企業として一般的な住宅手当が支給されていると考えられます。

その他の福利厚生制度

研修制度：EYユニバーシティを通じた体系的な研修プログラム。海外研修や資格取得支援も充実。

健康支援：年1回の人間ドック、産業医面談、メンタルヘルスカウンセリングを提供。

育児支援：育児休業制度、時短勤務、ベビーシッター補助制度を整備。男性の育休取得も推奨。

リモートワーク：プロジェクト状況に応じた柔軟なリモートワーク制度を導入。

退職金制度：確定拠出年金制度を完備。退職金は勤続年数とランクに応じて支給。

カフェテリアプラン：年間ポイント制の福利厚生メニューから個人のニーズに合わせて選択可能。

福利厚生を金額換算すると、年間50〜150万円相当の価値があると試算されます。額面の年収910万円に加えて、実質的な報酬総額はさらに高くなります。

EYの離職率・ワークライフバランス

年収だけでなく、働きやすさも転職先を選ぶ重要な基準です。EYの離職率やワークライフバランスについて見てみましょう。

EYの離職率

EYの離職率は約15%と言われています。やや高めの水準ですが、業界特性を考慮すると許容範囲内と言えるでしょう。

ワークライフバランスの実態

プロジェクトベースのため繁閑の差が大きい。監査繁忙期は長時間労働になるが、閑散期にはまとまった休暇も取得可能。

口コミサイト（OpenWork、転職会議等）でのEYの総合評価は概ね3.0〜3.5点（5点満点）で、大手企業として平均的な評価です。

EYに転職するには？中途採用情報

EYへの転職を考えている方に向けて、中途採用の情報をまとめました。

EYの転職難易度は「コンサルティング業界や事業会社からの転職が多い。未経験でもポテンシャル採用あり。英語力があると有利。」

EYの中途採用の難易度は「コンサルティング業界や事業会社からの転職が多い。未経験でもポテンシャル採用あり。英語力があると有利。」です。中途採用には積極的で、比較的門戸が広い企業です。

EYの中途採用で求められるスキル・経験

EYの中途採用で評価されるスキルや経験は以下の通りです。

• 戦略コンサルティング
• 会計・監査
• データアナリティクス
• プロジェクトマネジメント
• SAP・ERP導入

上記のスキルや経験を持っている方は、EYへの転職で有利になります。職務経歴書でこれらの実績をアピールすることが重要です。

EYへの転職におすすめの転職エージェント

EYへの転職を成功させるには、転職エージェントの活用が効果的です。EYの非公開求人を保有しているエージェントを利用することで、一般には出回らない求人にアクセスできます。

doda：求人数20万件以上と業界最大級。幅広い職種・業界の求人を保有しています。

リクルートエージェント：業界最大手の転職エージェント。サポート実績が豊富で、面接対策も充実。

EYで年収を上げる方法

すでにEYに在籍している方、またはこれから入社する方に向けて、年収アップのための具体的な方法を紹介します。

社内昇進で年収を上げる

EYでは、役職が上がるごとに年収が大きく上昇します。例えば、パートナー（2000〜4000万円）からマネージャー（900〜1300万円）に昇進すると、年収は-3100〜-700万円程度アップします。

昇進のためには、担当業務での成果はもちろん、リーダーシップ、部下の育成、プロジェクトマネジメント能力が評価されます。

スキルアップ・資格取得で年収を上げる

コンサルティング業界で評価される資格やスキルを取得することで、社内評価が上がり年収アップにつながります。

• 業界固有の専門資格の取得
• マネジメントスキルの向上（MBA等）
• 語学力の向上（英語等）
• デジタルスキル（DX推進・データ分析等）

転職による年収アップ

転職は年収アップの最も効果的な手段の一つです。コンサルティング業界内の競合企業や、異業種のハイクラスポジションへの転職で、年収50〜200万円アップを実現するケースは珍しくありません。

転職エージェントを活用すれば、現在の年収をベースにした年収交渉を代行してもらえるため、自分一人で交渉するよりも有利な条件を引き出せることが多いです。

年収910万円の方におすすめの節税対策

年収910万円の方が活用できる主な節税対策を紹介します。手取りを最大化するために、以下の制度を活用しましょう。

ふるさと納税

年収910万円の場合、ふるさと納税の上限額は約38万円です（独身の場合）。実質自己負担2,000円で地域の返礼品が受け取れるため、必ず活用したい制度です。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoは掛金が全額所得控除の対象になるため、節税効果が大きい制度です。会社員の場合、月額12,000〜23,000円まで拠出可能です。年収910万円の方がiDeCoを満額活用すると、年間約5〜8万円の節税効果があります。

NISA（新NISA）

2024年から始まった新NISAでは、年間360万円まで非課税で投資が可能です。つみたて投資枠（120万円/年）と成長投資枠（240万円/年）を組み合わせ、長期の資産形成に活用できます。

まとめ

EYの年収について、あらゆる角度から解説しました。最後に、この記事のポイントをまとめます。

• EYの平均年収は910万円で、コンサルティング業界ではトップクラスの水準
• 年齢別では20代で340〜590万円、30代で550〜950万円、40代で770〜1320万円
• 手取りは約582万円（月額約48.5万円）
• ボーナスは年間3〜5ヶ月分
• 転職難易度は「コンサルティング業界や事業会社からの転職が多い。未経験でもポテンシャル採用あり。英語力があると有利。」

EYへの転職を検討している方は、まずは転職エージェントに相談して、最新の求人状況や選考対策のアドバイスを受けることをおすすめします。

よくある質問