年収350万円はすごい？勝ち組？手取りや生活レベル・全体からみた割合や仕事の種類を徹底解説【2026年2月最新】

「年収350万円の手取りはどれくらい？」

「年収350万円の人の生活はどんな感じ？」

と思っている人も多いのではないでしょうか。

ここでは年収350万円を稼ぐ人の手取り額をはじめ、人数割合や生活レベルなども詳しく紹介していきます。

また転職を検討している人に向けて、収入アップの考え方や転職活動の進め方についても整理していくので、ぜひ参考にしてください。年収350万円という金額は、見方を変えれば「ここからどう積み上げるか」を考える出発点でもあります。手取り・税金・生活設計の仕組みを理解しておくことは、いまの暮らしを安定させるうえでも、将来の収入アップを目指すうえでも欠かせません。

なお、年収350万円が「すごいのか」「勝ち組なのか」という問いには、一律の正解はありません。同じ年収でも、年齢・世帯構成・住む地域・働き方によって体感はまったく変わります。20代の独身であれば余裕を感じられる一方、子育て世帯であれば工夫が必要になる、というように評価は文脈に依存します。本記事では「金額そのもの」だけでなく、「その金額をどう活かすか」という視点でも掘り下げていきます。

年収350万円はすごい？まず全体像を押さえる

年収350万円という数字を正しく評価するには、いくつかの軸で見る必要があります。1つ目は「分布の中での位置」、2つ目は「手取りベースで実際に使える金額」、3つ目は「世帯構成ごとの生活レベル」です。この3つを順番に押さえることで、漠然とした不安や過度な期待を避け、現実的な家計設計につなげられます。

結論を先に述べると、年収350万円は20代では平均に近い水準であり、年齢が上がるにつれて平均との差は開いていく傾向があります。これは勤続年数とともに給与が上がる企業が多いという日本的な賃金構造を反映したものです。つまり、いま年収350万円であっても、経験を積みスキルを高めることで収入が上がっていく余地は十分にあります。逆に、同じ年収が長く続く場合は、その職場の昇給構造や、自分の市場価値を一度見直すサインと捉えることもできます。

年収350万の手取り

そもそも手取り額とは、毎月会社から支払われる給料から税金や社会保険料が差し引かれた金額を意味し、税金などが差し引かれる前の金額を額面上の年収と呼びます。

年収350万円の手取り収入額は、20歳以上40歳未満の人で約276.8万円、40歳以上65歳未満の人で約274.2万円で、月の手取り収入額は約22.9〜23.1万円です。

年齢によってわずかに手取りが異なるのは、社会保険料の料率や控除の扱いが年代で変わるためです。とはいえ、その差はごく小さく、いずれの年代でも「月22万円台後半から23万円ほどが手元に入る」というイメージを持っておけば、家計の見通しを立てやすくなります。

ボーナス有無	ボーナスあり	ボーナスなし
手取り年収	約280万	約280万
手取り月収	約22万	約23万
ボーナス額	50万	‐

※ボーナス額はひと月分、年2回で計算

年収350万円の人の手取り収入額は、総支給額から所得税約6.7〜6.9万円、住民税約14.4〜14.7万円、社会保険料約51.6〜54.6万円を除いた金額となります。

年収350万円の手取り内訳（年額・万円）

手取り	██████████████████████	276.8万円
社会保険料	████	51.6万円
住民税	█	14.7万円
所得税	█	6.9万円

図のように、額面350万円のうち手取りとして手元に残るのは約276.8万円で、残りは税金と社会保険料に充てられます。社会保険料の負担がもっとも大きく、次いで住民税、所得税の順となります。ここを理解しておくと、ふるさと納税やiDeCoなどの控除をどこに効かせるべきかが見えやすくなります。

年収350万は平均的な給与額

まず年収350万円の人が全体のどれくらいにいるのかを見ていきましょう。

年収	全体	男性	女性
100万円以下	8.4％	3.6%	15.2%
200万円以下	13.8％	7.0%	23.4%
300万円以下	15.5％	11.5%	21.3%
400万円以下	17.4％	17.5%	17.3%
500万円以下	14.6％	17.3%	10.7%
600万円以下	10.2％	13.4%	5.7%
700万円以下	6.5％	9.2%	2.6%
800万円以下	4.4％	6.5%	1.5%
900万円以下	2.8％	4.1%	0.8%
1,000万円以下	1.8％	2.8%	0.4%
1,500万円以下	3.4％	5.2%	0.7%
2,000万円以下	0.7％	1.1%	0.2%
2,500万円以下	0.2％	0.4%	0.1%
2,500万円以上	0.3％	0.4%	0.1%

出典：民間給与実態統計調査(令和2年分)｜国税庁

分布表を見ると、年収350万円が含まれる「400万円以下」の層は全体で17.4％を占め、もっとも人数の多いボリュームゾーンの一つであることがわかります。つまり、年収350万円は決して少数派ではなく、多くの働く人が通る一般的な水準だといえます。男女別に見ると、女性は300万円以下に集中する割合が高く、男性は400万〜600万円台に多く分布している点も読み取れます。

なお日本人の平均年収は436万円となっており、男性は540万・女性296万円と男女間で大きな開きがあります。平均年収は高所得層に引き上げられる性質があるため、「平均より下＝下位」というわけではありません。分布の山がどこにあるかを合わせて見ることが大切です。

平均年収の男女差（万円）

全体	██████████████████	436万円
男性	██████████████████████	540万円
女性	████████████	296万円

続いて年代別の平均年収の一覧です。

年代	平均年収
	全体	男性	女性
20代	348万円	371万円	321万円
30代	444万円	484万円	377万円
40代	510万円	573万円	403万円
50代以上	613万円	661万円	431万円

出典:平均年収ランキング｜doda

年収350万円に最も平均が近いのは20代です。20代の平均年収は348万円であり、年収350万円はほぼ平均どおりの水準だといえます。一方で、30代以降は平均が上がっていくため、同じ350万円のままだと相対的にはやや控えめな位置づけになります。年齢とともに平均が上がるという傾向は、勤続年数や役割の広がりに応じて給与が伸びる構造を反映したものです。

年代別の平均年収（全体・万円）

20代	████████████	348万円
30代	████████████████	444万円
40代	██████████████████	510万円
50代以上	██████████████████████	613万円

さらに国税庁の「令和元年分民間給与実態統計調査（21p）」によると、男女合わせた平均年収は、20歳～24歳が264万円、25歳～29歳が369万円です。

よって、20代で年収350万円だった場合は、平均的な給与だといえるでしょう。

20代男性の平均年収

男性の平均年収は、20歳～24歳で278万円、25歳～29歳で403万円です。

20代のうちに、年収350万超を目指すことも可能といえます。

一般的に勤続年数が長いほど給与額が上がる企業が多いため、同じ企業で着実に経験を積めば、収入もアップしていくでしょう。20代後半の男性の平均がすでに400万円台に届いていることからも、入社からの数年で350万円という水準を超えていく人が多いことが読み取れます。

20代女性の平均年収

女性の平均年収は、20歳～24歳が248万円、25歳～29歳が328万円で、年収350万に満たない傾向にあります。

女性の場合は男性と比較すると、年収の上昇が緩やかな傾向にあります。

女性は男性と比較して、妊娠・出産・育児などライフステージの変化による退職が多いことや、正社員ではなく非正規社員として勤務する場合が多いことが、男女差の背景に影響を与えていると考えられます。

こうした背景を踏まえると、女性が年収350万円を継続・上昇させていくには、出産・育児を経ても働き続けられる環境や、復職後にスキルを評価してもらえる職場を選ぶことが重要になります。育児休業制度や時短勤務の実績、復帰者がどれくらいキャリアを継続しているかといった点は、転職先を検討するうえで確認しておきたいポイントです。

年収350万円で結婚はできる？

結論からいえば、年収350万円で結婚自体は可能です。しかし生活モデルの例から、年収350万円で二人暮らしをする事は不可能ではありませんが、生活に余裕があるとは言い難いです。

収入を片方に任せるのであれば節約を心がけ、子供を作ることを考えるのであれば共働きは必須です。

結婚生活では、住居費や食費といった固定費が独身時代より増える一方で、二人で家計を支える選択肢も生まれます。どちらか一方の収入に依存する設計はライフイベントの変化に弱いため、共働きを前提に、お互いの収入と支出を見える化しておくことが安定への近道です。

結婚後の生活についてお互いによく話し合い、価値観のすり合わせを行いましょう。

年収350万円の所得税・住民税・社会保険料

年収350万円の人が課税されるものは以下の通りになっています。金額に関しては目安程度に見ておきましょう。

年収350万円の手取り例
年収	350万円
所得税	6.9万円
住民税	14.7万円
社会保険料	51.6万円
手取り	276.8万円

表のとおり、年収350万円では税金と社会保険料を合わせて差し引かれ、手元には276.8万円が残ります。3つの負担のうち金額が大きいのは社会保険料で、これは将来の年金や医療保障の原資となるものです。次に住民税、所得税の順に小さくなります。それぞれの計算の仕組みを順に見ていきましょう。

年収350万円の所得税は約7万円

所得税の税率は年収によって変わってきます。区分ごとの税率は以下の通りです。

課税される所得金額	税率	控除額
195万円まで	5％	–
195万円～329.9万円	10％	97,500円
330万円～694.9万円	20％	427,500円
695万円～899.9万円	23％	636,000円

いきなり350万円に課税されるのではなく、「所得税控除額」を差し引いた金額から所得税が算出されます。

目安は以下の通りです。

これを年収から引くと、課税対象額が出ます。

よって適用される税率は「5%」となるので、所得税は以下の通りで計算します。

その他、医療費控除など他の控除がある場合にはさらに少なくなることになります。つまり、控除を漏れなく申告することが、手取りを増やすうえで誰でもできる第一歩だといえます。

年収350万円の住民税は約15万円

住民税の税率はおよそ10%程度です。これは年収によって異なることはありません。自治体によって多少の違いはあります。

住民税の算出の前にはまず住民税控除の合計額を出す必要があります。

これを年収から引くことで課税対象となる金額が分かります。

よって144万円が住民税の課税対象額となります。

よって最終的に

と算出されます。住民税は前年の所得に対して翌年課税される仕組みのため、転職直後や収入が増えた翌年は手取りが想定より目減りすることがあります。家計を組むときは、この時間差を頭に入れておくと安心です。

年収350万円でボーナスあり（2か月）

所得税と住民税が分かれば、これに社会保険料を足した金額が引かれる金額となります。

おおよその金額として上記にあげました。そこからボーナスありの場合の手取り額はおよそ278万円であることが分かります。

これでボーナスが2ヶ月あった場合、月収は

278÷14＝19.9万円

ということになります。

そのため、

• 月収：19.9万円
• ボーナス：38.8万円

となるのです。

ボーナスがある場合にはその金額に応じて月収も変わってきます。ボーナスが多いとその分月収は減り、ボーナスが少ないと月収は増えることになるのです。家計を考えるうえでは、ボーナスをあてにせず毎月の収支で黒字を出せる設計にしておくことが、もっとも崩れにくい方法といえます。

ボーナスが無い場合、月収のみで家計の計算を行うことになります。ボーナスなどを貯蓄に回すことはできませんが、1ヶ月の生活費として考えることができる金額は多くなることになります。

まとまった金額が入ってこない分、月々の収支をしっかりと把握し、余裕があるならばボーナスを貯金できない代わりにコツコツと貯蓄に回しておきたいところです。ボーナスの有無は人によって働き方の好みが分かれる部分でもあり、安定した毎月の収入を重視するか、まとまった臨時収入を重視するかは、ライフプランに合わせて選ぶとよいでしょう。

年収350万円の生活レベル

ここからは、世帯構成ごとに年収350万円の生活がどのようになるかを具体的に見ていきます。同じ年収でも、独身か既婚か、実家暮らしか一人暮らしか、子どもの有無によって体感はまったく異なります。自分に近いケースを参考に、固定費と貯蓄のバランスを確認してみてください。

独身・実家暮らしの場合（男性）

年収350万円の人が実家暮らしをする場合、かなり余裕のある生活を送ることができます。

項目	支出	収入
月収(手取り)	–	23万円
生活費(家賃等)	5万円	–
食費	1.8万円	–
通信費交通費	1万	‐
交際費	1.5万円	–
雑費	1.4万円	–
貯金	12.3万円	–

一人暮らしとは違い生活費と食費を一人で賄う必要がなく、一定額を先取り貯金をしても十分なお金が手元に残るためです。

家賃や水道光熱費、食費を抑えられるため、一人暮らしの方よりも少ない出費で済みます。

実家暮らしの方は、一般的には月収の40％を貯蓄に回すと良いといわれています。毎月10万円程度を貯蓄に回せると安心です。実家暮らしのうちに貯蓄の習慣を作っておくと、将来の一人暮らしや結婚といったライフイベントに備えやすくなります。

独身・実家暮らしの場合（女性）

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	23万円
家賃	5万円	‐
食費	2万円	‐
通信費交通費	1.5万円	‐
交際費	1万円	‐
美容費	1万円	‐
被服費	1.6万円	‐
雑費	2万円	‐
貯金	8.9万円	‐

参考：家計調査(単身世帯)｜総務省

独身かつ実家暮らしの女性の場合は、実家暮らしの男性と比べると美容費や被服費などの出費が多くなります。

総務省の家計調査から、単身と二人以上世帯どちらも参考にして数値を算出しました。

男性と比べて出費が多くなるとは言っても、生活に支障が出るほどでは無く、貯金も9万円近くできるため安心です。

独身・一人暮らし

家賃	7万円
食費	3万円
水道・光熱費	1万円
交際費	3万円
日用品費	5,000円
通信費	1万円
趣味・娯楽費	3万円
保険など	1万円
合計	19.5万円

一人暮らしの場合、ボーナス分がそのまま手元に残る計算になるので貯金や旅行・大きな買い物のために使うこともできます。

交際費や趣味・娯楽費などに大きな金額を割くことが可能です。余裕のある生活ができるレベルとなっています。

家賃は7万円としましたが、地域によってはこれよりも多い金額になることもあります。これよりも家賃が高くなる場合には生活が若干厳しくなることも予想されます。他の部分で節約しなくてはならない可能性があるのです。

しかし、ボーナスが余っている状態と言えるので、家賃が少し上がってもまだ余裕はある状態と言えます。

既婚・子供なし（共働き350万円ずつ）

夫婦共働きで両方の年収がそれぞれ350万円だった場合、ボーナスありの世帯月収は38.8万円です。

家賃	10万円
食費	5万円
水道・光熱費	2万円
交際費	3万円
日用品費	1万円
通信費	1.5万円
趣味・娯楽費	3万円
小遣い	5万円
保険など	3万円
合計	33.5万円

1ヶ月あたり5万円ほど残る計算となります。この余ったお金は貯蓄に回すなど自由に活用できることになります。

しかし、共働きがずっと続く可能性はそこまで高くはありません。出産や育児によって仕事をやめる可能性もあり、続けたとしても収入が減る可能性が高いと言えるのです。

ライフイベントの変化にも対応できるように、貯金などはしっかりと行うなど準備しておくことをおすすめします。共働きで余裕があるうちに貯蓄や資産形成の仕組みを整えておくと、片方の収入が一時的に減る時期があっても乗り切りやすくなります。

既婚・子供なし（片方の収入のみ）

項目	支出	収入
月収(手取り)	‐	23万円
家賃	9万円	‐
水道光熱費	2.1万円	‐
食費	3.5万円	‐
通信費	1.3万円	‐
交際費	1.5万円	‐
日用品	1万円	‐
外食費	1万円	‐
保険医療費	1.4万	‐
衣服理美容費	1.4万	‐
貯蓄	0.8万円	‐

参考：家計調査(二人以上世帯)｜総務省

既婚で子供なしの方の場合は、独身の時と比べ苦しくなります。

これまでは一人分の生活費で良かったところが二人分になったので、生活費を工面するので精一杯です。

とはいえ共働きで両者の年収が350万円であれば安定した生活は送れるでしょう。

ただし、1人だけの収入となると余裕があまりないので、パートナーにもパートなどで仕事をしてもらうなどの工夫は必要かもしれません。家計の余白が小さいほど、固定費の見直しと収入の複線化が効いてきます。

既婚・子供あり

月収(手取り)	‐	夫 23万円 妻 8万円
家賃	10万円	‐
水道光熱費	2.5万円	‐
食費	4.5万円	‐
通信費	2万円	‐
交際費娯楽費	2万円	‐
日用品	2万円	‐
外食費	1.5万円	‐
保険医療費	2万円	‐
衣服理美容費	1.5万円	‐
教育費	2.5万円	‐
貯蓄	0.5万円	‐

参考：家計調査(二人以上世帯)｜総務省

既婚かつ子供ありの方の場合は、既婚・子供なしの方よりも養う人数が増えるため、生活が苦しくなります。

当然ですが家族が増えた分、食費や水道光熱費も多くなり、さらに教育費までかかります。

パートナーの方がパートをすると仮定して算出しましたが、パートではなく正社員として、給料アップを目指すことがおすすめです。子どもの成長とともに教育費は増えていくため、世帯としての収入をどう伸ばすかを早い段階から考えておくと、選択肢に余裕が生まれます。

年収350万円の人の家賃・住宅ローン相場

持ち家なら住宅ローンは約1750万円が限度

住宅ローンは年間の返済額が年収の30％を上限としている金融機関が多くなります。返済期間を35年とすると、住宅ローンの上限金額は2,800万円程度と計算できるのです。

しかし、この金額は上限です。無理のない住宅ローンとしては、「年収の5倍」が目安と言われているのです。

年収350万円の場合には1,750万円ですね。この金額までならば余裕のある返済が可能と言われています。

頭金となる貯蓄がない、という方もいらっしゃると思います。ローンを組むときは頭金が必要、と考える方は多いと思います。

利用することで様々なメリットが受けられることは事実です。しかし、必ず必要なものではないのです。

月々の支払金額に無理が無ければ住宅ローン頭金なしでも十分と言えます。

無理して貯めようとすると買い時を逃してしまうことや、いざというときの資金が無くなってしまう事も考えられるため、貯蓄が少ない方は頭金なしの選択もあるということを覚えておきましょう。

家賃目安

年収350万円の人の家賃目安は、9.7万円です。

年収350万円の人の月収は約29.1万円で、一般的に家賃は月収の3分の1までに抑えるべきと言われているためです。

一人暮らしの人が9.7万円の家賃を支払ったとしても手元に13.4万円が残るため、流動費を確保しつつ貯金までしっかりお金を回せます。

ただし、結婚・子育て家庭が9.7万円の家賃を支払うと、13.4万円で家族全員分の生活費をやりくりする必要があり、生活はかなり厳しいものとなります。

年収350万円で結婚・子育てをする場合は郊外に引っ越して家賃を下げたり、社宅を利用したりして住居費用を抑えることが重要です。住居費は家計のなかで最大の固定費になりやすいため、ここを適正に抑えられるかどうかが、生活の余裕を大きく左右します。

年収350万円の人の貯金額

年収350万円の方の貯金額の目安は、単身世帯で平均250万円、二人以上世帯で平均500万円程度です。

年収	単身世帯	二人以上世帯
収入なし	154万円	475万円
300万円未満	206万円	478万円
300～500万円未満	313万円	548万円
500～750万円未満	536万円	649万円
750～1,000万円未満	757万円	906万円
1,000～1,200万円未満	800万円	983万円
1,200万円以上	1,383万円	1,792万円

参考：世論調査[二人以上世帯調査]｜金融広告中央委員会

一般的に、一人暮らしの人が手取り収入額の10〜20%、実家暮らしの人が手取り収入額の40%を目安に貯金するべきと言われているためです。

なお金融広報中央委員会の令和3年分の家計の金融行動に関する世論調査においては、年収300〜500万円未満の人の平均貯金額は321万円となっています。

しかし、貯金口座を保有していない、あるいは保有しているが残高がない人が全体の約3割を占めているのが実態です。

さらに、年収300万円未満の人の平均貯金額は643万円と、年収300〜500万円未満の人の方が年収が多いにも関わらず平均貯金額が約半分しかありません。

つまり、年収が多いから貯金に回す金額も多いというわけではなく、毎月先取り貯金をして意識的に貯金することが重要と言えます。年収350万円であっても、固定費を抑え先取り貯金を仕組み化できれば、年収が高い人を上回るペースで資産を築くことは十分に可能です。

年収350万円の人におすすめの節税対策

NISA/つみたてNISA

NISA/つみたてNISAは、一定の金額内で購入した金融商品から得られる運用益に対して、税金がかからなくなる投資制度です。

NISAは、株式や投資信託等を年間120万円まで購入でき、最大5年間非課税で保有できます。つみたてNISAでは、一定の投資信託を年間40万円まで購入でき、最大20年間非課税で保有可能です。

iDeCo

iDeCoは、任意で加入する積立式の個人年金です。自分で拠出した掛金を自ら運用し、資産形成を行います。

積み立てる掛金がすべて所得控除の対象となるため、毎年の所得税・住民税の減税が可能です。年収350万円の層にとっては、節税しながら老後資金を準備できる手段として相性がよい制度です。

ふるさと納税

ふるさと納税は、自分の故郷や他の自治体などに対する寄付金制度をいいます。ふるさと納税を行うと、寄付した年の所得（所得税）あるいは税額（住民税）から控除することができます。

また、ふるさと納税は、年収や家族構成によって定められた上限額の範囲内で利用できます。詳しくは、各ポータルサイトにてご確認ください。

以下は控除額の目安です。

独身・共働き・夫婦※	395,000円
共働き＋子ども1人(高校生)	377,000円
共働き＋子ども1人(大学生)	373,000円
夫婦＋子ども1人(高校生)	377,000円
共働き＋子ども2人(大学生＋高校生)	361,000円
夫婦＋子ども2人(大学生＋高校生)	361,000円

出典：ふるさと納税ポータルサイト｜総務省

注意点

ふるさと納税は、直接的に税金を減らすことはできないことを覚えておきましょう。つまり本来自分が住んでいる自治体に払うはずの税金を、ほかの自治体に「前払い」しているイメージが近いです。

他の自治体に払うことで、お得な返礼品をもらえる仕組みがあるのでトータルで見てお得というだけです。

直接的に税金を減らすには控除など別の方法を探しましょう。

寄付金控除

国や県や市、特定の公共法人に寄付した場合、寄付額のうち一定金額が控除できそれだけ所得税が少なく済みます。

日本赤十字やユニセフなどが代表的な寄付先ですが、最近流行りのふるさと納税もこの制度に含まれます。

ふるさと納税について、年収に応じて上限金額がありますが、寄付30,000円行うと28,000円所得税が安くなるという実質差額2,000円の負担で、30,000円に応じた返礼品がもらえるという仕組みになっています。

年収350万円の人におすすめの節約方法

家計簿を使う

家計簿をつけることで、何にどの程度支出したのか知ることができます。毎月の収入が一定額でない人は、合わせて収入もチェックすることが大切です。

収入に対して支出が多過ぎないか、支出が多ければどこか削ることができないか考えることが、家計を改善する第一歩です。

なお無料で利用できる「家計簿アプリ」もあるので、何をいくらで買ったのか、詳細な記録が残ります。いつも買う野菜など価格を履歴から気軽にチェックできるため、底値を意識した買い物ができるようになるでしょう。

家計簿をつける前では意識していなかったことも数字で把握していると自分のお金に関して考えられるようになります。

固定費を抑える

固定費を削減できれば、年間で数万円の節約をすることも可能です。ガス・電気の最安事業者やプランは頻繁に変わるため、いま一度光熱費の事業者・プランが最適か確認すべきです。

また、使っていないサブスクリプション料金が無いか確認したり、スマホの契約プランを見直したりするのも有効です。

固定費を抑えることで、その分趣味や娯楽に費やすこともできるようになります。固定費は一度見直せば効果が毎月続くため、節約のなかでも費用対効果がもっとも高い領域です。

手数料0円を目指す

銀行やコンビニのATMでお金を引き出す時にかかる手数料や配送手数料など自分の生活する上でかかる手数料をできるだけ0円にしましょう。

手数料ぐらいでは節約にならないと思われる方もいるかもしれませんが、手数料は積み重なると意外にかかっています。

お金を引き出す時は無料の時間帯に行って、配送手数料は無料な商品を選ぶことや違うサイトで手数料無料の同じ商品を探すなど工夫すれば手数料0円は可能です。

キャッシュレス化

キャッシュレス決済は、現金以外の支払方法全般を指します。例えばクレジットカードや電子マネー、プリペイドカード、●●Payなどもそれに含まれます。

電子マネーやスマホ決済は、アプリやWebサイト上で簡単に残高・履歴確認ができるのが特徴です。「いつ」「どこで」「何に使ったか」が一目瞭然で、毎月の家計管理がラクになるのがメリットでしょう。

例えば事前にチャージした残高から支払いが行われるプリペイドタイプです。1カ月に使える金額だけをチャージしておけば、無駄遣いの心配がないうえに、「月末まで残り〇円」と残額がすぐにわかります。

なお、ポイントがつくクレジットカードなどのキャッシュレス化をおすすめします。

自炊を増やす（外食を減らす）

外食のみの方が自炊にすべて変えた場合、2万円以上は節約可能です。野菜などを意識して自炊すれば健康にもよいため日々の体調にも影響します。

いきなりすべて自炊は難しくとも、少しずつ自炊を取り入れて料理の腕も磨きつつ節約もしていきましょう。

もし結婚をしている・将来子どもを設けたいと考えているなら、できるだけ節約をして貯金・貯蓄を増やしておくと安心できます。

買い物する日を決める

買い物の回数が多いほど、1回の買い物で余計な物を買ってしまう機会を増やすことになります。

買い物の日をしっかり決めておけば余計な物を買う機会も減るため節約に繋がるのです。週1回買い物をすると決めたら、その1回で使う金額を決めておくとさらに食費を抑えることができます。

買い物に行く前に必要な物をスマホにメモしていくと余計な買い物を防ぐことができるため、おすすめです。

節約は我慢の連続というイメージを持たれがちですが、固定費の見直しや買い物のルール化のように「仕組みで支出を減らす」方法であれば、生活の満足度を落とさずに続けられます。年収350万円の家計では、こうした無理のない節約の積み重ねが、貯蓄や自己投資の原資を生み出します。詳しい生活設計は年収400万円はすごい？勝ち組？【手取りや生活レベル割合や仕事を完全暴露】も参考に、一段上の年収帯との違いを確認しておくとイメージしやすくなります。

年収350万円以上も目指せる業種・職種

ここからは、年収350万円以上を目指せる業種・職種の傾向を整理します。なお、ここで紹介する金額は本記事内で扱う水準についてのもので、職種ごとの具体的な年収額を断定するものではありません。実際の給与は企業規模・地域・経験によって大きく異なるため、傾向として捉えてください。

IT業界

IT業界は、年収350万円以上の方も多い業界です。今後の成長も期待できる業界で、新人教育に力を入れているため知識がなくても不安が少ないのも良い点です。

また多くの企業が慢性的な人材不足でもあるので、スキルを身に着けている人だけでなく未経験の人でもチャレンジしやすい領域といえるでしょう。

ただし、求人によっては研修なしでプログラミングなどと直接関係のない、補助的な業務のこともあるので注意が必要です。

反面、優良企業では、まず育成プログラムで最低限の知識を研修してから、エンジニアの仕事ができます。エンジニアに興味があれば、未経験でも臆せず挑戦しましょう。

IT業界は、より専門性が高い役割や責任の大きいポジションに就くほど収入が高くなる傾向があり、経験を積みながらスキルを伸ばしやすい点が魅力です。資格やポートフォリオなど、客観的にスキルを示せる材料を用意しておくと、未経験からの転職でも評価されやすくなります。

飲食業

年収350万円を目指すためには、飲食業での実務経験や専門資格取得が重要です。

また、現在の人材不足の中で積極的に採用されることを狙い、好待遇の求人を探すことも大切です。

さらに、立地や地域特性に注意して働く店舗を選ぶことも重要であり、柔軟なシフト勤務や残業に対応できることも求められます。

これらのポイントを抑えることで、飲食業で年収350万円を目指すことができます。

しかし、飲食業界は厳しい労働条件や人手不足などの課題もあるため、労働環境にも十分に注意し、自分自身のライフスタイルやキャリアプランに合わせた働き方を見つけることが重要です。

営業職

年収350万円の営業職とは、主に中小企業や地方企業において、自社製品やサービスの提供を担当する役割を持ちます。

日々の業務は、クライアント企業を訪問し、商品やサービスに関する提案や営業活動を行うことが主な仕事です。また、既存の顧客へのアフターサービスや契約管理なども担当する場合があります。

営業職の年収は、業界や企業規模によって異なりますが、一般的には350万円前後の水準となっています。

ただし、実績やスキルに応じて、歩合制度が導入されている場合もあり、それによって年収が大幅に増加することもあります。

営業職は、企業にとって重要な役割を担っているため、スキルアップや成果を出すことでキャリアアップの機会が広がります。

そのため、熱意や責任感、コミュニケーション能力が求められる仕事と言えます。成果が数字で見えやすい職種であるぶん、実績を職務経歴書でアピールしやすく、転職時の評価につなげやすいのも特徴です。

卸売業・小売業

日本の経済において、卸売業と小売業は重要な役割を果たしています。これらの業界は、消費者と生産者の間の重要な架け橋となっており、商品やサービスを提供することで、国の経済を支えています。

卸売業者の年収は、経験や責任の度合いによって異なりますが、平均的な年収は350万円以上になることがあります。

また、卸売業者には、営業職や管理職など様々な職種があり、それぞれに適したスキルや経験が求められます。

小売業者には、専門店や百貨店、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、インターネットショッピングモールなど、様々な形態があります。

経験によって昇給するところも多く、続けることができれば稼ぐことができると言えます。

サービス業

年収350万円の仕事が多いのは、人材紹介業や結婚相談所といったサービス関連の業種も挙げられます。

サービス業は特にコミュニケーション能力が求められることが多いので、事務職と比較すると給与水準も高い傾向にあります。

さらに女性ならではの視点が活かせるので、サービス業は男性よりも女性に適しているといわれるほどです。

例えば女性が主な顧客の場合は、女性スタッフの方が安心感や親近感を持ってもらいやすいので、女性の存在がそのまま店舗の売り上げにつながることも多いです。

なお、サービス業の中には教育系の仕事として育児の経験が活かせる場合も。ライフステージの変化に従って女性の強みを活かせるのがサービス業といえるでしょう。

社員の勤続年数が長い職場が多いので、経験に応じて昇給するケースも多く、年収350万円を超えることも十分期待できます。

年収350万円からさらに収入をアップさせるには

年収350万円から収入を上げる方法は一つではありません。いまの職場で昇進・昇格を狙う方法、スキルを磨いて市場価値を高める方法、副業で収入の柱を増やす方法、そして転職によって給与水準そのものを変える方法があります。それぞれにメリットと注意点があるため、自分の状況に合わせて組み合わせて考えるのが現実的です。

収入アップの選択肢（概念図）

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手取りの増加

昇進昇格で給与を上げる

年収350万円以上を目指すなら、昇進・昇格を狙うのが1番現実的です。現在働いている企業が年収350万円を目指せる環境なら、仕事で実績を出して昇進・昇格の努力をしましょう。

なお給与について曖昧なことが多い日本で昇給を目指すなら、上司と目標の共有を行い、年収350万円以上を達成できる給与の約束をすべきです。評価基準や昇給のルールを事前に把握しておくと、努力の方向性がぶれにくくなります。

スキルアップ

自分が持っているスキルを磨くことで、自己アピールができるようになります。

職場での研修や勉強会に積極的に参加したり、自分で勉強する時間を作ってスキルアップに取り組みましょう。スキルが向上すれば、収入アップの機会も増えます。資格や実務経験のように客観的に示せるスキルは、社内評価だけでなく転職市場でも武器になります。

副業

現在の職場での収入アップが難しい場合は、副業を始めてみるのも一つの方法です。

クラウドワークスやランサーズなど仕事を得る手段も増えており、ネット社会の現在ではECサイトに個人で出品したり、ブログなどで稼いでる方もいます。

自分ができることを生かして、趣味や得意分野に関連する副業を始めてみましょう。ただし、勤務先の規則や法律を確認してから始めるようにしましょう。

起業する・フリーランスとして働く

起業や独立、フリーランスとして働く方法も、手取りを増やすために考えられます。成功すれば大幅な収入アップも望めますが、その分リスクも大きいです。

特に起業の場合、時間・体力的な制約もあり、現職を続けながらというのは非常に困難です。エンジニア経験があるならフリーランスエンジニアがおすすめです。

投資する

投資で収入を増やす方法もあります。AIアドバイザーのように半自動で投資を代行するサービスもあり、初心者でも簡単に始められるのが魅力です。

もちろん元金が減るリスクがあり、大幅に収入が増えるものでもありませんが、手間を掛けずに収入を増やせる可能性が高いので、余裕資産は投資に回すのがおすすめです。

なお投資を行う際には余剰分で行うことで、生活費まで切り詰めてしまうことを防げます。

転職する

現在の職場での収入アップが難しい場合は、別の職種に転職することも検討してみましょう。

転職は手早く、堅実に手取りを増やす方法です。同じ仕事でも、企業規模や業界が異なるだけで、大きく給与体系が異なります。

現職で昇給の見込みがあるなら別ですが、見込みがなければ給料が高い企業への転職が最も現実的な選択肢です。

自分が得意なことや興味のあることに関する職種を探してみると、収入アップにつながる可能性が高いです。年収帯が一段上がるとどのような生活になるのかは、年収450万の手取りはいくら？生活についても解説！【2026年最新版】で具体的にイメージしておくと、転職活動の目標設定がしやすくなります。

転職で年収を上げるための準備と進め方

転職で収入を上げたいとき、やみくもに応募しても良い結果にはつながりにくいものです。ここでは、数字に頼らず誰でも実践できる転職活動の基本を整理します。準備の質が、最終的な年収交渉の結果を大きく左右します。

自己分析とキャリアの棚卸し

まずは、これまでの仕事で何を経験し、どんな成果を出してきたかを書き出すところから始めます。担当した業務、工夫した点、評価されたエピソードを整理しておくと、職務経歴書や面接で説得力のある説明ができるようになります。年収350万円という現状から一段上を目指すうえでは、「自分は何ができる人材なのか」を言語化できているかどうかが、評価の分かれ目になります。

応募書類の作り込み

履歴書や職務経歴書は、採用担当者が最初に目にする自分の「顔」です。実績は可能な範囲で具体的に書き、応募先の企業が求める人物像に合わせて強調する点を変えると、書類選考の通過率が高まります。誤字脱字や使い回し感のある内容は印象を下げるため、応募先ごとに丁寧に調整することが大切です。

面接対策

面接では、転職理由・志望動機・将来やりたいことを一貫したストーリーで語れるかが見られます。「なぜこの会社なのか」「入社後にどう貢献できるか」を自分の言葉で説明できるよう、想定問答を用意しておきましょう。年収についての希望を伝える場面では、根拠を持って落ち着いて話せると、交渉が前向きに進みやすくなります。

転職エージェントの活用

転職活動を一人で進めるのが不安な場合は、転職エージェントを利用するのがおすすめです。エージェントは求人紹介だけでなく、職務経歴書の添削や面接対策、企業とのやり取りの代行までサポートしてくれます。自分の市場価値や適正な年収水準についても、担当者との無料相談を通じて客観的に把握できます。複数のエージェントに登録して比較しながら進めると、より自分に合った求人に出会いやすくなります。

年収350万円の働き方・口コミの傾向

実際に年収350万円前後で働く人の声を定性的に整理すると、いくつかの共通した傾向が見えてきます。数字ではなく、働く人がどう感じているかという観点で押さえておくと、自分のキャリアを考えるヒントになります。

ポジティブな声として多いのは、「20代のうちは生活に大きな不満はない」「実家暮らしや一人暮らしなら十分にやりくりできる」といった内容です。固定費を抑えられている人ほど満足度が高い傾向があり、住まいや働き方の選び方が体感を左右していることがうかがえます。

一方で慎重な声としては、「結婚や子育てを意識すると将来が不安」「同年代と比べて伸び悩みを感じる」といったものが挙げられます。こうした不安は、収入そのものよりも「この先どう増えていくのか」という見通しの有無から生じている場合が多く、昇給やキャリアパスが明確な職場かどうかが満足度に直結します。

口コミは個人の状況に強く依存するため、そのまま自分に当てはまるとは限りません。ただ、共通して言えるのは「同じ年収でも、固定費の管理と将来の見通しがある人ほど前向きに働けている」ということです。福利厚生や働き方の柔軟さといった、金額に表れない要素も含めて職場を評価する視点を持っておくとよいでしょう。

年収350万円以上を目指す人にもおすすめの転職エージェント

ここでは、年収350万円以上を目指す人にも利用しやすい転職エージェントを紹介します。いずれも登録・相談は無料で、求人紹介から書類添削、面接対策までサポートを受けられます。

doda

dodaは、経験者採用に力を入れている転職エージェントです。営業職とIT系の求人数が特に多いので、これらの業界への転職を希望している人にもおすすめです。

dodaは、求人を探せる転職サイト、サポートをしてもらえる転職エージェント、求人を紹介してもらえるスカウトの3つのサービスを同時に利用することができます。

そのため求人情報サイト利用者だけではなく、幅広い業種職種で専門性を持った人材紹介利用者にもアプローチすることが可能です。

自分の経歴にピッタリの求人が紹介されるので、自分の経歴に見合う会社のレベルが分かって参考になります。

さらに転職のイベントが多いのが特徴で、東京では毎週末に何らかのイベントを開催しています。

リクルートエージェント

「リクルートエージェント」は、求人数が業界トップクラスの転職エージェントです。

リクルートエージェントでしか紹介されない独占求人も多数保有しているので、登録した人にしか応募できない求人がたくさんあるのもメリットの1つといえるでしょう。

また転職活動におけるサポートとしては、企業情報に詳しいアドバイザーが書類の添削を行なってくれるので、企業のニーズに合った書類を作成することができます。dodaと併用すると、求人の比較検討がしやすくなります。

まとめ

年収350万円の人の手取り額や生活レベルなどを紹介していきました。

年収350万円の人は20代において日本国内でいえば平均的です。しかし、結婚や子どものことを考えると不安に感じる金額かもしれません。

年収350万円の人は独身・既婚・子どもの有無などによっても生活レベルが大きく違ってきます。手取り・税金・固定費の仕組みを理解し、先取り貯金や控除の活用を積み重ねれば、この年収帯でも安定した家計を築くことは十分に可能です。

もしそれ以上の年収を目指すのであれば、今回紹介した方法の中でも転職をおすすめします。自己分析・書類作成・面接対策を丁寧に準備し、必要に応じて転職エージェントの無料相談を活用しながら、自分に合った求人を探してみてください。