【2023年版】ビル・ゲイツ氏の年収は？世界一の富豪の現在

世界的な大富豪として知られるビル・ゲイツ氏。

その資産総額は15兆円にのぼり、世界長者番付では18回も１位を獲るなど、普通に生活している私たちからは想像できないほどの財産を保有しています。

資産を保有するだけでなく、そのお金の使い方によって絶大な影響力を誇るビル・ゲイツ氏。

今回は、ビル・ゲイツ氏の年収と資産について、詳しく解説していきます。

ビル・ゲイツの年収は約2兆円

資産総額は約15兆円

2022年時点で、ビル・ゲイツ氏の個人資産額は1290億ドル、約15兆3,592億円となっています。
コロナウイルスによるパンデミック以前と比べ、その資産総額は2倍以上に膨らんでいます。
この金額は、日本の国家予算の10分の1を占める額です。

全盛期の年収は1兆6000億円

ビル・ゲイツ氏の全盛期の年収は、1兆6,635億円です。

CEOとしての役員報酬は1億円以下と、想像していた額よりは低いのですが、驚異的なのは保有していた株の売却益や含み益です。
マイクロソフト社の個人筆頭株主であったビル・ゲイツ氏は、会社の成長と比例して資産を増やしてきたと言えます。

また、彼は様々な企業への投資によっても資産を増やしています。
資産運用会社カスケード・インベストメントによって資産は運用され、フォーシーズンスホテルを運営するFour Seasons Hotels and Resortsや、鉄道輸送のCanadian National Railwayなどに投資しています。
また、銀行やハイテク企業への投資も積極的に行っています。

世界長者番付で18回も1位に

1995年から2017年までの間、ビル・ゲイツ氏はフォーブス誌発表の世界長者番付で18回も第1位に選ばれています。

世界長者番付とは、個人資産が10億ドルを超える人物を対象にランク付けしたものです。
多くの場合、資産は株式で保有していることが多いので、現在の世界経済の中心がどこの企業や業界にあるのかを知ることができるランキングでもあります。

2023年に発表された世界長者番付では、ビル・ゲイツ氏は第6位となっています。
これは、ゲイツ氏が2021年に離婚した妻メリンダ氏に保有している株の一部を譲渡したことと、自身が保有する慈善団体への多額の寄付が理由として挙げられます。

また、ゲイツ氏は自身の資産を今後も慈善団体や支援事業へ寄付していくため、これから先自分は世界長者番付には載らなくなるだろうと話しています。

他の資産家との資産比較

2023年の世界長者番付は、以下の通りになっています。

第一位　ベルナール・アルノー氏　資産総額2,310億ドル(約27兆8,500億円)

第二位　イーロン・マスク氏　資産総額1,800億ドル(約23兆7,600億円)

第三位　ジェフ・ベゾス氏　資産総額1,140億ドル(約15兆500億円)

（出典元：Forbes Billionaires 2023） 

ベルナール・アルノー氏は「ルイ・ヴィトン」などを扱うLVMHグループのCEO。
イーロン・マスク氏は、X(旧Twitter)で話題を集めている他、PayPalやOpenAIの設立者です。
ジェフ・ベゾス氏はAmazonの創業者で、長らく世界長者番付に載り続けている人物でもあります。

日本人の長者との資産比較

フォーブスジャパンが発表した日本長者番付では、以下の通りになっています。

第一位　柳井 正氏(ファーストリテイリング)　資産総額 約3兆500億円

第二位　滝崎 武光氏(キーエンス)　資産総額 約2兆7,900億円

第三位　孫 正義氏(ソフトバンク)　資産総額 2兆7,270億円

（出典元：日本長者番付 by Forbes Japan）

こうして保有資産額を見てみると、ビル・ゲイツ氏の資産総額が途方もないことがわかります。
日本人で資産30億円を保有する割合は0.01パーセント以下と言われていますが、ビル・ゲイツ氏は世界を見渡しても類を見ない超富裕層なのです。

どうやって資産を築いたの？

マイクロソフト社の創設

ビル・ゲイツ氏は1975年、幼馴染のポール・アレン氏と共にマイクロソフト社を創設しました。
世界最大のパソコン用ソフトウェア会社へと成長した同社で、CEOや会長などを歴任しています。
同時に、個人筆頭株主でもありました。

ビル・ゲイツ氏は、一代で新興企業を世界のトップ企業へと成長させた、驚異的な経営者です。
幼い頃から驚異的な知能指数を持ち、何より彼自身が「僕はその気になればなんでもできるんだ。」と口にするほどの自信家でもありました。

中学校の授業でテレタイプ端末(電動機械式タイプライター)に出会った彼は、そこからコンピュータに興味を持つようになります。
当時はまだコンピュータが一般的に普及しておらず、教える先生もあまりノウハウがわかっていない状況でした。
そんな中、ゲイツ氏はあっという間に先生を超える知識を身につけ、独学でゲームのプログラミングをするようになります。
その熱量は大人になっても変わることなく、アレン氏と共に「36時間仕事をして、10時間ぐったりとして、ピザを食べたらまた仕事に戻る。」という生活を送っていました。

やがて、時代はコンピュータの革新的な利便性を求めるようになり、ゲイツ氏はその能力を活かす好機に恵まれます。
ビル・ゲイツ氏自身の素晴らしい能力はもちろんですが、時代が彼を望んでいたという点でも、とても強い運の持ち主と言えます。

WindowsOSの開発

現在、世界で一番使用されているコンピュータのOSはWindowsです。

1980年、マイクロソフト社はIBMに依頼されて、現在のWindowsOSの基礎となるMS-DOSを開発します。
その5年後、Windowsとして初めての製品を発売しますが、当時はまだ上位シェア率を独占していたMacintoshには性能が遠く及びませんでした。
現在、Windowsのシェア率は87パーセントと、市場の大半を独占していますが、その形になったのは「Windows95」を開発した1995年のことでした。

また、現在のシェア率を誇るようになった大きな理由には、マイクロソフト社がIBMをはじめとするコンピュータを発売するメーカーに、初期搭載機能としてMS−DOSを搭載するように売り込んだことが挙げられます。
Macintosh社は、現在のAppleと同様に、機器からOSまでを自社製品で統一していました。
ゲイツ氏が莫大な資産を築き上げた背景には、開発能力だけでなく、自社製品を売り込む経営戦略にも革新的な一面があったと言えるでしょう。

資産の大半はマイクロソフト社の株で形成した

マイクロソフト社の個人筆頭株主でもあったビル・ゲイツ氏。

マイクロソフト社は、コンピュータに搭載するOSの開発において世界的な成功を収めています。
当然ながら、その株価は上がり続けてきた歴史があります。

マイクロソフト社を上場申請した時、ビル・ゲイツ氏は30歳でした。
ハーバード大学在学中の20歳の時に創設した会社を10年経営し、年間売り上げ約170億円を誇る規模にまで成長させました。

マイクロソフト社の新規株式公開時の株価は一株約20ドルでした。
「マイクロソフト上場目論見書」によると、株式公開後の株式数は2,471万株です。
なので、公開時に想定していた時価総額は約500億円でした。
この金額自体は、近年NASDAQのニューヨークの証券取引所に上場するスタートアップ企業の株価に比べると控えめと言えます。
しかし、現在のマイクロソフト社の時価総額は約64.9兆円と約1,000倍にもなっています。

ビル・ゲイツ氏は、1996年時点でマイクロソフト社の株を24パーセント保有していました。
2017年6月初旬、自身が立ち上げたビル＆メリンダ・ゲイツ財団に6400万株、約5070億円を寄付し、現在の保有残高は1.3パーセントとなりました。

ゲイツ氏自身は、カスケード・インベストメントを通じて銀行やハイテク企業などへの投資で今も順調に資産を増やし続けています。

倹約家の一面も

ここまで莫大な資産を保有しているビル・ゲイツ氏ですが、お金の使い方については倹約家な一面があると言われています。

ポケットに入っていたはずの１ドルの割引券を探すためにレジに並ぶ客を待たせたり、ホテルに宿泊する際に「スイート・ルームなど必要ない。自分にはベッドとインターネットさえあればいい。」と発言したエピソードが有名です。

「私は贅沢な暮らしをするためにお金持ちになりたいと願ったことはない。」と話すゲイツ氏。
多額の寄付をするその姿勢から、自身が贅沢をすることよりも、病気や困っている人を助けるためのお金の使い方をしていることがわかります。

また、一代でこれだけの事業を構築したことからも、お金の収支や不要な出費をすることは無駄であると考えているのかもしれません。
多くの大企業の設立者がそうであるように、ゲイツ氏もまた、生活や仕事に必要と考えられる支出には惜しみなくお金を使い、「必要ない」と判断したものには使わないのでしょう。

世界的な慈善活動家

ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の設立

2000年、ビル・ゲイツ氏は妻メリンダ氏とともに「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」を創設しました。
「全ての生命の価値は等しい」という信念を掲げ、全ての人が健康で豊かな生活を送るための支援事業を展開しています。

2006年に、世界一の投資家と呼ばれるウォーレン・バフェット氏が約300億ドルをゲイツ財団に寄付し、財団の規模は当初の2倍にもなりました。
バフェット氏とゲイツ氏の2人の大富豪による助成を受けるゲイツ財団は、紛れもなく世界最大規模の慈善団体と言えます。

具体的な活動内容としては、発展途上国への支援を行う国際開発プログラム、病気や薬などの支援を行うグローバルヘルスプログラム、米国内での教育支援を行う米国プログラムの3つです。
特に、発展途上国への支援事業には力を入れており、貧困対策や医療支援へ資金を投じています。

ビル・ゲイツ氏は、これまでに何度もこの財団へ多額の寄付を行っています。

2021年に、ビル・ゲイツ氏はメリンダ氏と離婚をしましたが、現在もこの財団はふたりによって運営されています。
世界的大規模なこの財団の動向は、多くの支援事業にとって影響の大きいものとなっているのです。

アルツハイマー病の研究への投資

ビル・ゲイツ氏は、アルツハイマー病早期発見のための新しい検査開発の促進のために、2018年から3年間にわたって3000万ドルの寄付を行いました。

ゲイツ氏は、アルツハイマー病を患う家族を持っており、その体験から投資を決めたと語っています。

アルツハイマー病治療や早期発見のための研究には、これまで多くの製薬会社が多額の資金を投じてきました。
ゲイツ氏は、「年に一度の健康診断を受ける時に、血液検査を受けるかのようにアルツハイマー病の発見ができるようになる」という未来図を描いており、彼の出資によってその未来が遠くないだろうとも語っています。

ワクチン開発への出資

ビル・ゲイツ氏はコロナウイルスワクチンへの最大1億ドルにものぼる巨額投資も行いました。
また、その他にも2020年には新型肺炎のワクチン開発にも出資しており、WHOは彼からの投資額も含めた6億7000ドルを新型肺炎への対策費用に充てています。

寄付総額1位に

2022年7月13日、ビル・ゲイツ氏は一度の寄付額としては史上最高となる約200億ドル(約2兆7000億円)の寄付を発表しました。
ビル＆メリンダ・ゲイツ財団に自身の資産を譲渡する形で行われたこの寄付によって、彼の生涯寄付額は約550億ドルとなり、史上最大の慈善家となりました。

世界の資産家に向けて、寄付することの意味を問い続けるビル・ゲイツ氏。
「寄付は自分が生きている間に行う」とし、実際にそれを実現し続けています。

まとめ

いかがだったでしょうか。

世界的な資産家として名を馳せるビル・ゲイツ氏。

若い頃はコンピュータに熱中し、一代でマイクロソフト社を世界的事業へと押し上げるその手腕には驚かされます。

そして、資産を築いた後も巨額の寄付をし続け、現在も世界のあらゆる支援事業を支え続けています。

その年収にももちろん驚かされますが、生き方や考え方からも学ぶことがたくさんあります。

これから先のビル・ゲイツ氏の動向からも目が離せませんね。

ビル・ゲイツ 年収に関するFAQ

最終更新：2025年10月14日

ビル・ゲイツの「年収」は公式に公表されていますか？

公表されていません。 現在はMicrosoftの給与所得者ではなく、主な所得は投資運用益・配当・資産売却益等とみられます。したがって、ネット上の金額は推計に過ぎません。

年収推定の前提になる“現時点の資産規模”はどこで確認できますか？

ForbesやBloomberg Billionaires Indexで推定純資産が公開されています。日々変動するため、最新の掲載値を参照してください。

主な収入源は何ですか？

Cascade Investment等による投資運用益・配当、保有株の売却益が中心です。Microsoft共同創業者ですが、現在の所得は給与ではなく、資産運用由来が大半とみられます。

財団（Bill & Melinda Gates Foundation）との資金の流れは年収に影響しますか？

財団は慈善団体であり、氏個人の年収とは別です。ただし、拠出や寄付により個人資産が減るため、純資産や配当元本の将来規模に影響します。財団の年間支出（Charitable Support）は年70〜80億ドル規模で推移しています。

財団やトラストが保有する主な銘柄は？（配当前提の確認）

財団トラストの公開ポートフォリオでは、Microsoft・Berkshire Hathaway・Waste Managementなどの比率が高い期が確認できます。これらは配当や値上がり益の主要源となり得ます（四半期で変動）。

Microsoft株や関連銘柄の売買はどこで追跡できますか？

SECのForm 4、並びに保有明細をまとめたサマリーサイトで、売買の履歴や保有の推移を確認できます（直接保有・Cascade経由など形態に留意）。

メディアが報じる「年収◯◯億円」等の数字は信頼できますか？

鵜呑みは禁物です。氏の所得は給与ではなく資産運用由来が中心で、配当利回り・売却益・含み益の取り扱いで推計が大きく変わります。根拠（ポートフォリオ、配当、売買、時期）を要確認です。

最近の“寄付方針”や純資産の見通しは？

近年、今後20年程度で大半の資産を寄付する方針が改めて報じられています。これにより、将来の配当原資や純資産規模に影響が出る可能性があります。

年収を“ざっくり推定”するなら、どんな手順になりますか？（あくまで理論）

1. 公開ポートフォリオ比率（財団トラスト等）と、配当利回りのレンジを当てはめて配当収入の概算を置く。
2. 過去の売買開示（Form 4等）から、売却益のレンジを仮置き。
3. 上記は氏個人の所得・財団の収支・信託/トラストの損益が混同されやすいため、主体を分けて積み上げる。

※この方法でも不確実性が高く、断定的な年収額の提示は推奨されません。

結論：ビル・ゲイツの年収はどう捉えるべき？

年収は非公表で断定不可。 一方で、超大型の投資ポートフォリオからの配当・運用益・売却益が主要源泉であること、そして巨額の寄付方針が純資産・将来の収益基盤に影響する、という構造的理解が合理的です。